ヤマちゃんが思ったこと、トレッキング、源流探訪、不可思議現象、反日マスコミがスルーしたニュースなど様々なことについて書き留めます。

ヤマちゃん日記

2017年05月09日

十種ヶ峰の山芍薬; 観光立国日本という超愚策; 中国による人口侵略

<5月7日(日)>


3日前に戴いた今年最初のウドでサラダと佃煮を作った。

ウドのサラダは酢味噌で食したがなかなか美味であった。佃煮もまずまずの出来であった。
山の幸に感謝、感謝、感謝。。。

<5月8日(月)>


山勺を観に公園ボランティア3人の方々と共に山口市徳佐神角に行った。

今年の神角の山芍薬の満開は例年よりも一週間遅れるので今年の山勺祭りは5月6(土)、7日(日)に行う旨御当地ブログに書いてあり、額面通りあれば、5月8日の山勺は満開の1日後でありまだ相当数の山勺の花が見られる筈であった。

山口宇部道路を出た後山口市街地を抜けるまで渋滞したので神角駐車場まで2時間もかかったが集合時間の9時10分にジャストインし協力費4人分1200円を神角神社のさい銭箱に納め安全を祈願した。

自分も含め70歳が以上が3人いるので出発前にストレッチを入念に行い、とにかく無理をせず休み休み登ることモットーにしたのでかなりの数の爺さん爺さんに追い越された。

一昨日訪れた某所の山勺が盛りを過ぎていたのでうすうす予想はしていたが、満開の昨年とは打って変わり、通過するのにおよそ10分も掛かる広い群生地に白い花をつけていたのはポツリポツリでおそらく100〜200輪位であったのではないか? 多くのものは白い花弁は落下して緑色の実を付けていた。
DSCN5426.JPG

とはいえやはり近郊では山勺名所として有名な神角ならではの山勺の花であり、来訪者は傾斜がある通路に足場を保ちしきりにシャッターを押していた。
DSCN5427.JPG

進入禁止のためのロープを支える支柱が所々倒れかけていたのは、今年のシーズンも訪問者の数が相当多かったことを物語っていた。

稜線に出て大休止し疲労をやわらげた後十種ヶ峰山頂を目指した。しばらく歩くと探していたイカリソウが見つかり、その数はどんどん増えてきて山頂付近までイカリソウのオンパレードであった。
DSCN5430.JPG

DSCN5432.JPG

昨年は確か二輪しか目にしなかったので、今年のイカリソウは大豊作であった。

今年のイカリソウ大豊作は想定外であり、山勺の花の想定外の少なさを相当カバーしてくれた。

それにしても山野草の満開時期を当てるのは相当難しいことが本年良く分かった。昨年神角を訪れた時山勺が満開であったのは全くの行幸であったのだ。。。

黄砂の来襲で遠方の景色はぼやけていたがさすがに遮るものがない山頂で360度大パノラマを楽しみながら昼食を採り、しばしデザートを食べながら歓談し至福の時が流れた。

新緑が輝く中をなだらかに下る神角ルートは皆さんに好評であった。コースから10mばかり離れた笹薮の中にコシアブラを見つけメンバーの一人が少しばかり採取された。

出会った人の中には数人の若い人がいた。ヤマちゃんおやじの法則に『若い人が登る山は名山である』…というのがある。よって十種ヶ峰は名山だ。

15時前に無事駐車場に着いた。何やら声がしたのでその方を向くと何と以前一緒に山行したことのある2人のメンバーとともにY氏が下山してこられたのでしばし近況を交換した。

帰りは車の渋滞もなく快調に走り無事帰着した。
諸々に感謝、感謝、感謝。。。


このところ反日マスコミに言及しなかったが、大衆を欺き洗脳を続けるのを座視するわけにはいかないので久しぶりにいろいろモノ申してみる。


<日本の観光立国政策は超愚策>

近年観光立国とやらで日本を訪れる外国観光客の増大に官民が諸手を挙げて注力している。

平成19(2007)年1月に議員立法で施行された観光立国推進基本法という法律があり、その規定に基づき、観光立国の実現に関する基本的な計画として新たな「観光立国推進基本計画」が平成24年3月30日閣議決定された。その基本方針として@震災からの復興A国民経済の発展B国際相互理解の増進C国民生活の安定向上が挙げられており、平成32年初めまでに外人観光2,500万人とし、国内における旅行消費額を平成28年までに30 兆円にする・・・などの目標がある。

ヤマちゃんおやじは日本の観光立国政策に大きな疑念を抱いてきた。

理由1として、円高になれば外国からの観光客は激減する

外国からの観光客は円安という環境下では増加傾向となるが、いったん円高になれば日本を訪れる観光客は激減するのは自明であり、このような不安定な観光産業に生活の基礎を託すのは極めて危険である。なぜなら世界的な観光国フランスでは極端なフラン高は事実上あり得ないので観光立国は安定的かつ有効な産業になり得る。他の観光が盛んな国でもフランスと状況は似ている。しかし世界一の金持国である日本では事情がフランスとは大いに異なる。日本の通貨である円は、世界中で一定規模以上の異常事態が生じる度に確実に円高になる。世界中の投機家(即ち市場)は、世界中で最も信頼度の高い通貨が円であると見抜いているので、いったん事が起こると手持ちの外貨を売り安全資産である円を買うので円高となるのである。


理由2として、中国の国家総動員法という法律の存在だ。

いったん日中関係が険悪となり中国政府が国家総動員法を発令すれば、日本に滞在する中国人は日本を敵性国家とみなすテロ要員・工作員に豹変し、新幹線などの鉄道、道路や空港、原発を含む発電所、ダム、通信網、自衛隊基地などの重要インフラ破壊活動に従事する手はずになっており、駐日中国政府大使館、領事館などの中国公館が日本に滞在する中国人との連絡調整に当たる役割を荷うのである。

2015年07月05日のヤマちゃん日記から一部を引用すると、
〜〜〜2015年07月05日のヤマちゃん日記から引用開始〜〜〜
シナ(中華人民共和国)は2010年7月10日国家総動員法を施行した。

この国家総動員法の内容は、
1)シナに万が一有事が発生した場合、シナ政府は、祖国を防衛し外敵に当るため、国の内外のシナ人を管理指揮し・金融機関、陸海空の交通手段、報道やインターネット、郵便、建設、水利、民生用各種施設、医療、食料、貿易などの各部門を、シナ共産党の管理下に置く。

2)世界中のシナ人の全財産を、シナ共産党の管理下に置く。

3)シナにある外資系の企業及び外国人の全財産を、シナ共産党が没収できる。

4)海外にいるシナ人へは、その場でシナの兵隊として活動するようシナ共産党が命令する。日本医滞在するシナ人が突如 抗日シナ軍に変身するのだ。

特に4)は日本にとって要注意である。日本にはシナ人約640万人が観光に訪れ、約100万人のシナ人が在住し(そのうち8万5千人はシナ人留学生)、各々の住所は駐日シナ大使館が把握し常時連絡が彼らと取れるようになっており、駐日シナ大使館からの命令一下で直ちに日本攻撃・テロ活動を開始できるようになっている。

2008年(平成20年)4月26日の北京オリンピックの長野聖火リレー会場では、シナ(中国)によるチベット弾圧に抗議するために集まった日本人やチベット人抗議者に対し、全国から集まった、シナ(中国)人留学生などで構成された数千人にものぼるシナ(中国)人デモ隊が一方的に集団暴行を加えました。日本人などの抗議者80名の内、4分の1にあたる20名が暴行被害を受け、重傷を負った人も少なくなかったが、当時の福田康夫首相が「中国人は一切逮捕するな」という指示を出したため、暴行を加えた中国人達は1人も逮捕されず、逆に、日本人のデモ隊が警官によって排除された。

・・・余談ですが福田康夫という人物は余程シナが怖かったのでしょう。いやひょっとすると金玉をシナに握られているのかも???

ニュースではシナ人暴徒は観光ツアーだと報道されたが、これはうわべであり、駐日シナ大使館からの指示によって在日シナ人が長野に大規模動員されたのが真相であろう。

シナが日本攻撃を決めれば、シナ大使館からの秘密指令により在日シナ人は反日テロ要員に変身しインフラ攻撃、自衛隊基地攻撃などを開始する手はずが整っていることが、長野聖火リレー暴動で証明された。

インフラ攻撃の対象は、発電所、空港、鉄道、自衛隊基地などなどであり、新幹線も当然テロ攻撃対象となり得る。
〜〜〜引用終わり〜〜〜

日本政府観光局(JNTO)によれば
2016年に日本を訪れた外国人数は2404万人、アジア全体で2043万人、トップ5(単位:万人)は、中国 637 韓国 509 台湾 417 香港 184 タイ 90であり、危険な中国からの訪日人数が最も多い。

シナ(中華人民共和国)が国家総動員法を施行したのは2010年7月10日。観光立国推進基本法という法律が議員立法で施行された平成19(2007)年1月。この時にはシナ(中華人民共和国)国家総動員法は存在しなかったので、観光立国推進基本法を立法化した議員諸氏には悪法立法の責任はない。

しかし、シナ(中華人民共和国)が国家総動員法を施行した2010年7月10日以降約1年8か月経過した平成24(2012)年3月30日に「観光立国推進基本計画」を閣議決定した安倍内閣には問題がある。上記のごとく観光立国政策を継続・強化すること自体が問題=経済しか見ない平和ボケ=なのである。安倍首相も人の子であり神仏ではないので誤ることもある。誤りは糺さねばならない。

ヤマちゃんおやじはとある名山にてシナ(中国)人が大挙して登山してくるのに出会ったが、鎖場で順番を無視して強引に割り込むやら、山頂では大声で仲間とわめき散らすやらで大いなる不快感を味わされ折角の名山登山が無茶苦茶にされた経験がある。

観光立国という愚策は即刻中止すべきと考える。

また中国からの観光客・中国人労働者・高度人材などは全て入国禁止にして頂きたい。なぜなら中国からの観光客・中国人労働者・高度人材は日本国を破滅させる可能性を秘めているからである。経済特区ではシナ人の家政婦もOKとなるが、これは泥棒を家の中に自由に出入りさせるようなもの!!!安倍内閣が任命した経済成長諮問委員会云々が決定したが愚の骨頂だ!!!海外からの技能研修生受け入れもシナ人は認めてはならない。即ち中国人の日本滞在は国益に大きく違反する!!!


<中国による人口侵略>


「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」平成29年(2017)5月9日(火曜日)通算第5285号 読者の声 から引用する
〜〜〜引用開始〜〜〜
読者の声3)貴誌5282号(8日)の「北海道の水資源や土地買い占め、100万人の中国人移住計画があるらしいが、マレーシアは中国人が土地を買い占め、大規模なコミュニティ建設を始めた」に関連の続きです。

 ●釧路市民は、中国の侵略に備えよ!
中華人民共和国駐日本大使館のホームページに於いて、「程永華駐日大使が平成28年5月21日?22日まで、北海道釧路市を訪問した。滞在中、蝦名大也市長と会見し、釧路コールマイン株式会社を視察するとともに地元の小中学生と交流した。駐日大使館の景春海商務参事官、佐藤英道農林水産大臣政務官、釧路市の月田光明市議会議長、栗林定正商工会議所会頭、中村圭佐日中友好協会会長らが関係行事に同行し」とありますが、駐日大使が釧路にわざわざ訪れたことは、中国共産党の国家戦略の一環です。
http://www.bing.com/search?q=%e5%94%90%e5%ae%b6%e7%92%87&FORM=QSRE
以前、唐家旋(トウカセン)国務委員が、佐渡島を訪れたことがありましたが、この島には海上自衛隊のレーダー基地があり、日本海に睨みを効かせています。
これは明らかに敵情視察です。経済だけの問題ではなく、軍事的な意味合いも含まれているのです。
程永華駐日大使の釧路訪問の裏には「人口侵略の意図」が隠されていると考えられます。
 中国は2010年7月、国防動員法を施行しました。その 概要は下記の通りです。
一、 戦時には、中国国内にいる敵国人を捕虜に出来る。
一、 敵国内にいる中国人は、工作員として働かなければならない。というものです。
  尖閣諸島で紛争が起きた時、国防動員法が日本に対し発動される危険性は高いのです。その時、北海道に在住する留学生、技能実習生(または、技能研修生)は、一斉蜂起し、釧路を制圧するでしょう。
2008年4月26日に長野市を北京オリンピックのための聖火リレーが通過した時に起きた中国人による集団暴力行為は、人民解放軍による制圧訓練だったのです。
 日本に派遣される「技能実習生」は3ヶ月の軍事訓練を受けており、銃の扱い方も熟知しています。
上部機関からの指揮命令系統も事前に教育されております。そして、この基礎的な軍事訓練を受ければ、優先的に実習生としての身分で日本に向けて出国できます。
 大手スーパーマーケットのレジとかコンビニで働いている女性を最近は沢山見かけますが、女性も日本の予備自衛官のような訓練を受けており、いわば日本国内において、中国人による民兵組織が出来上がっていると考えなければなりません。
 (備考)上記釧路市に関する詳細な記事は、産経新聞ウエブ版*2017.2.24 09:59「異聞 北の大地・第4部(上)」タイトル:*(中国、釧路を“北のシンガポール”に
「孔子学院」開設計画、不動産の買収…拠点化へ買収攻勢)に詳しく掲載されております。URLは下記の通りです。
URL: http://www.sankei.com/premium/news/170224/prm1702240007-n1.html
 
<孔子学院は、中共の洗脳機関である>
 孔子学院は、アメリカに300校ほどありましたが、「中国の洗脳機関」という評判を受け、契約期間満了をもって閉鎖する大学が多くなっています。
 大阪産業大学において、事務局長が「孔子学院は中国のハードな侵略ではないが、ソフトな拡張主義」、「漢弁は文化スパイ機関と認識しており、提携することは適当でない」と発言しました。
これに対し、提携先の上海外大の副学長が来日して説明を求め、大阪産業大学は謝罪しました。 事務局長は全ての役職から辞任することを申し出ました。
しかし、職員としては在籍しています。 この事は、事務局長の言っていることは正しいが、中国の圧力に屈したという事ではないでしょうか。
尚、孔子学院開設の件は、早稲田大学の前で2回ほど街宣活動を行い、それ以降
日本の大学では孔子学院の数は増えていません。

<中国の意図を見抜け>
 中国は熱い戦争をすることなく、無償で日本を手に入れたいのです。そのために、孔子学院や日中友好協会を使い洗脳工作を行い、留学生、実習生を用いて実利を与えます。
 日本を手に入れれば、アメリカとのパワーバランスを逆転させることができます。2049年にアメリカを圧倒し、「世界の覇者」になることが、中国の目標です。
 中国は日本国内に7っの巨大な領事館を建設しようとしました。
 例えば「一つの敷地面積が15000平米」規模のものは下記の領事館予定地でした。
1. 名 古 屋 市 内 : 河村市長に反対され頓挫。
2. 新 潟 市 内 : 新潟市民に反対され頓挫。
3. 佐 渡 市: 中国系の人が道の駅を購入し、「画学生を3000人招く」と申しておりました。 私の知人は現地に赴き、
「この施設は、中国から運ばれてくる武器の補給廠になる」と説き、「佐渡占領は近い」旨の辻説法を行い、関係各所にも足を運び、このことを訴えました。
 このことが産経新聞に掲載された8ヶ月後、知人の佐渡における活動の4ヵ月後に、日米合同軍事演習「佐渡奪還作戦」が行われました。合同演習の直後から中国船は佐渡に来なくなりました。
意図を見抜き、適切な対応策をとると、中国はあきらめるのです。

 その他に中国は、東京・南麻布のドイツ大使館の隣に5700平米の土地を購入し、「大使公邸を造る」と申していたので、知人は現地に赴き、「この土地には人民解放軍の司令部が出来る」ということを往来している方々に訴えました。
外務省は、あわてて建築許可を出しませんでした。

 以上記しました「私の知人」とは、上薗益雄氏のことであります。彼は吉田松陰を尊敬しており、「七生報国(七度までも蘇りお国のために尽くすこと)」を毎日唱えているとのことです。
 ご参考までに、上薗益雄氏の活動の様子はYouTubeで「上薗益雄」と検索していただければご覧頂けます。
 なお、中国の人口侵略が釧路市に仕掛けられていることを訴えるために、今年の7月に釧路市に出向く予定です。前もって、釧路市長、釧路市議会議員、北海道議会議員には今回2回に分けて記述いたしました趣旨の事柄を行政当局者、議員諸氏宛に書面にて送付しておりますが、7月には主に街頭で辻説法を行いながら、釧路市民の方々にビラ配りを行います。
 中国の人口侵略を招かないような地域経済の発展策を考えていただきますよう、お願いしたいとの由。
   (松戸の老人)
〜〜〜引用終わり〜〜〜

中国人は世界中で嫌われています。

中国人は害虫です。

害虫は日本国内に一歩たりとも入れてはなりません。

日本では 政府も政治家も経済界も一般国民も“平和ボケ”とチャウカ???!!!

ゴキブリを日本中いや世界中に繁殖させ放任しでよいのか???・・・良いはずがない。

台所に出てくるゴキブリは、ゴキブリホイホイ等で殺す他はない!!!

アースなどで台所からゴキブリを駆除しなくてはならない!!!



グローバリズムなんて糞くらえです!!!

グローバリズムを叫ぶ人は要注意人物です。。。



小学校からの英語教育も不要です。むしろ悪弊があります。
小学校からの英語教育の悪弊の件は以降のヤマちゃん日記で・・・
posted by ヤマおやじ at 20:11| Comment(0) | TrackBack(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
この記事へのコメント
コメントを書く
お名前:

メールアドレス:

ホームページアドレス:

コメント:

※ブログオーナーが承認したコメントのみ表示されます。

この記事へのトラックバック