ヤマちゃんが思ったこと、トレッキング、源流探訪、不可思議現象、反日マスコミがスルーしたニュースなど様々なことについて書き留めます。

ヤマちゃん日記

2013年09月23日

日本国の借金1000兆円は真っ赤な嘘!!!

<9月21日(土)>実家にお彼岸の墓参りに行った。
8月に墓場の周囲の草刈をしたが、草刈の効果は未だ保たれていた。
墓参りの後仏壇の前で般若真経を唱えた。
父母の写真の前で両親への感謝を無言で伝えた。
父母と過ごした生活の情景がよみがえった。

<9月22日(日)>
9時から12時まで公園ボランティア活動。
2年前から伐採した雑木林に若木や笹が生え始めている。
この若木や笹が美観を損ねるので、刈り取った。
当方は、エンジン付草刈機ならぬ人力で刈り取ったので腕や腰に負担が掛からないように無理をしないように作業した。
とはいえ、いつの間にか真面目に作業しており、上半身汗みどろになった。



<日本国の借金1000兆円は真っ赤な嘘!!!>

最近の報道からすると、来年春から消費税を上げるような雰囲気を感じる。
消費税アップは、財務省、IMFが強く主張してきたがそのキャッチフレーズは『日本国の借金1000兆円』だった。

財務省、IMFの主張に反日マスコミが大合唱し、頭の悪い政治家共も消費税アップを選挙公約に掲げてきた。

一般人も『日本国の借金1000兆円』と言う宣伝文句を無条件に信用して“消費税アップやむなし”と思う人達が多数いるのも事実である。

ヤマちゃんおやじは、IMF“が日本では最終的には消費税15%が好ましい“などとことあるごとに宣伝していたので、もともと消費税アップには隠された意図があると感じていた。

ところが・・・・

平成25年9月21日のメルマガ『NPO法人百人の会』に
借金1000兆円は誇大表現! 元大蔵官僚の増税キャンペーン担当者が内幕を暴露”という とんでも記事 を見つけた。

原典は、 平成25年9月22日夕刊フジであった。

1966年から6年間大蔵省からIMFに出向し、大蔵官僚から衆院議員を務め、現在は東北福祉大特任教授の宮本一三(いちぞう)氏(82)は、正味の借金は500兆〜600兆円程度」と分析した。

大蔵省やIMFの内幕を熟知したプロの財務官僚であった宮本氏の分析は信憑性が高い。。。

以下に記事を引用する。

〜〜〜〜〜引用開始〜〜〜〜〜

【日本政府の貸借対照表(2012年3月末)】
※単位兆円。一般会計と特別会計の合計額。財務省ウエブサイト(2011年度国の財務書類)より宮本氏が作成。

<資産の部>
 現金・預金      18
 有価証券       98
 貸付金       143
 運用寄託金     110
 有形固定資産    181
 出資金        59
 その他資産      20
 資産合計      629

<負債の部>
 政府短期証券     94
 公債        791
 借入金        25
 預託金         7
 公的年金預かり金  119
 その他負債      52
 負債合計     1088
 資産・負債差額  △459
 負債及び資産・負債差額合計 629


【米国政府の貸借対照表(2011年9月末)】:参考
※単位10億ドル。米会計検査院ウエブサイトより宮本氏が作成した資料から抜粋。

<資産の部>
資産合計         2707
<負債の部>
負債合計         17423
資産・負債差額    △14785
負債及び資産・負債差額合計 2707

 安倍晋三首相が来年4月に消費税率を予定通り8%に引き上げる方針を固めたと相次いで報じられた。財政再建や社会保障のために増税やむなしとのムードが強まっているが、これに待ったをかける元大蔵官僚がいる。財務省が旧大蔵省時代に始めた増税キャンペーンの内幕を暴露し、「国の借金が1000兆円というのは過大な表現だ」と訴える。
 
消費税をめぐっては国際通貨基金(IMF)も13日に20カ国・地域(G20)首脳会合に提出した報告書で、消費税増税など財政健全化の取り組みを加速するよう訴えた。

 IMFは日本の財政問題や増税の必要性について言及することが多いが、その裏側を告発するのは、大蔵官僚から衆院議員を務め、現在は東北福祉大特任教授の宮本一三(いちぞう)氏(82)。

 1966年から6年間、大蔵省からIMFに出向した宮本氏は「当時の対日勧告文は私が作成していた」と語る。その内容について「大蔵省の局長から直接命じられることはなかったが、意向は配慮していた」。現状についても「財務省の意見はIMFにも反映されているだろう」とみる。

 財務省はウェブサイト上で「国の財政は大赤字」「日本は厳しい財政状況」と強調するが、宮本氏は渡辺美智雄蔵相の大臣官房審議官当時、「財政危機」キャンペーンの基本政策を作った張本人でもあるという。

 当時のキャンペーンでは財政の健全性を最重要の政策目標とする方向で議論を展開したというが、宮本氏は「当時は景気も良く、インフレだった。デフレの現在も同じ路線を続けているのはおかしい」と批判する。

 「国の借金が1000兆円というのは実態より過大すぎる。為替介入に利用される借入金や、財政投融資特別会計の借入金なども含まれているし、普通国債の発行残高705兆円についても、100兆円分程度は年金基金など国の機関から借りたものが入っている。正味の借金は500兆〜600兆円程度」と宮本氏は分析する。

 宮本氏が財務省のデータなどを元に作成した日本政府の貸借対照表(バランスシート)=別表=をみると、国の負債は1000兆円を超えるものの、600兆円超の資産を差し引くと、実質的な赤字(純債務)は459兆円となっている

 「米国の純債務は14兆7850億ドル(約1467兆円)もあり、日本の方が健全といえる」と指摘する宮本氏。それでも増税は必要なのだろうか。
〜〜〜〜〜引用終わり〜〜〜〜〜

結論は、財務省、IMF、反日マスコミなどが消費税アップの根拠にしてきた“国の負債1000兆円”は大嘘であり、日本の正味借金は460兆円そこそこということだ。

国の保有資産を考慮すれば正味の借金は500兆円程度と言う3,4年前から知っていた情報と上記記事内容は一致する。

今回のこの記事には、財務省ウエブサイト(2011年度国の財務書類)より宮本氏が作成した具体的なバランスシート(貸借対照表)が示されているので非常に説得力がある

財務省、IMF、反日マスコミなどが消費税アップの根拠にしてきた“国の負債1000兆円”は大嘘であり、日本の正味借金は460兆円そこそこということになれば、消費税アップの根拠は消滅する。


< 何故 財務省、IMF、反日マスコミなどは、大嘘をついてきたのか??? >

財務省、IMFは一応その道のプロであり、日本の正味借金は460兆円そこそこということだと言うことは(素人でなければ)先刻承知していたであろう。

換言すれば、“財務省、IMFの狙いは、日本国の財政健全化ではなく、消費税アップであった”ということだ。

消費税アップは、富裕層にとっては痛くも痒くもないが、低所得者にとっては日々の生活を危うくするほどの大きな影響を与える。

換言すれば、消費税アップは、低所得者を経済的に痛めつけて貧困層の人口を一層増やす為の非常に効果的手段である。

財務省、IMFの秘めたる狙いは、『貧困層人口の一層の増大』だった


< IMFの真の正体は? >

IMFは国際通貨基金と呼ばれ、ウイキペディアによれば、

IMFは通貨と為替相場の安定化を目的とした国際連合の専門機関である。

沿革として、
為替相場の安定を図ることなどを目的に1944年7月にアメリカ合衆国ニューハンプシャー州のブレトンウッズで開かれた国際連合の「金融・財政会議」のブレトン・ウッズ協定によって、戦後復興策の一環として国際復興開発銀行と共に1946年3月に29ヶ国で創設された。

1947年3月にIMF協定が発効し実際の業務を開始し、国際連合と協定を結び国連の専門機関となった。世界銀行と共に、国際金融秩序の根幹を成す。・・・とある。
〜〜〜〜ウイキペディアからの引用終わり〜〜〜〜

“IMFは世界銀行と共に、国際金融秩序の根幹を成す”は表向きの説明でしかない。

IMFのトップ(専務理事)には欧州出身者が就任し、世界銀行総裁には米国出身者が就任すると言う不文律がある。ここに欧米が世界経済を事実上支配している現実の姿が見える。

一般常識では、国連や各種の全ての国際機関は、世界中の人々の平和と繁栄を目的として活動する有難い機関であると思われている。・・・・本当だろうか???

一例を挙げよう。

アジア経済危機が1997年に発生した。

ウイキペディアによれば、
アジア経済危機は1997年7月よりタイを中心に始まった、アジア各国の急激な通貨下落(減価)現象である。この通貨下落は米国のヘッジファンドを主とした機関投資家による通貨の空売りによって惹起され、東アジア、東南アジアの各国経済に大きな悪影響を及ぼした。狭義にはアジア各国通貨の暴落のみを指すが、広義にはこれによって起こった金融危機(アジア金融危機)を含む経済危機を指す。
〜〜〜〜ウイキペディアからの引用終わり〜〜〜〜

先ずはじめに米国のヘッジファンドがタイへ潤沢な資金を投融資する。この投融資によってタイ経済が拡大膨張し切ったころあいを見て、ヘッジファンドが意図的に資金を急に引き揚げたり、タイ通貨を空売りして,通貨を下落させ、タイ経済を大混乱させた。その後IMFが管理と言う名目でタイに介入し極端な緊縮財政を強制させたのでタイ経済は大きく後退した。

この影響を受けて新興経済国として力強い経済発展を遂げてきたタイ、インドネシア、マーレシア、フィリピン、韓国などは金融危機に陥り、その後のIMF主導による極端な緊縮財政により各国に経済は長い間停滞した。

結局のところ、米国のヘッジファンドとIMFとの合作による金融危機・経済停滞(不況)の創出劇だった。
当然圧倒的な資金力を誇るヘッジファンドは各国金融当局の敵ではなく通貨は大幅に下がり、通貨の空売りでもヘッジファンドは巨額のを利益を得た。

近年の欧州の金融(財政)危機でも、米国のヘッジファンドがギリシャに不相応な資金を流入させて潤沢な資金生活になじませた後、ヘッジファンドが急に資金を引き揚げたのでギリシャは一気に財政破綻した。ギリシャの財政危機はポルトガル、スペイン、イタリアに飛び火し欧州各国の通貨危機へと拡大した。ギリシャなどではIMFによる緊縮財政強要により年金は大幅に減額されて多くの貧困層が新たに創出されることになった。

このように、ヘッジファンドとIMFはマッチポンプで世界の金融・経済危機、貧困層の増大を創り出しているのだ。ヘッジファンドの胴元はロスチャイルド銀行やロックフェラーなどの国際金融機関である。

サブプライムローン問題に端を発した世界的金融危機が過ぎ去った後、欧州諸国からヘッジファンド/投資銀行に対する規制が叫ばれたが、オバマ大統領はヘッジファンド/投資銀行に対する規制は一切行わなかった。

オバマ大統領がヘッジファンド/投資銀行に対する規制を見送ったのは、ヘッジファンドから多額の資金援助を受けているだけでなく、イルミナティの御意向に従っただけのことであった。アメリカ史上イルミナティの御意向に反抗したために暗殺されたり政治生命を失った米国大統領は6人もいる。

ロスチャイルド銀行やロックフェラーなどの国際金融機関はイルミナティの最重要メンバーであるのは言うまでもない!!!

イルミナティによる上記世界的金融危機創出手法は、1929年に勃発させた世界大恐慌の場合と同じ手口だ。

@先ず最初に市場に資金を溢れさせて景気を加熱させバブルを醸成させる。当然株価は暴騰する。
A景気が過熱して株価が暴騰し切った時点までに、手持ちの資産を密かに安全な場所に待避させる。
B資産待避が終わると、株式市場で空売りを仕掛けて、傘下の銀行に命じて市場から資金を一挙に引き揚げさせる。
 (イルミナティの指令を受けてニューヨーク市場で株の空売りを仕掛けた一人がJFケネディ大統領の父親  ジョセフ・ケネディであった。彼はこの功績で駐英大使に抜擢された。駐英大使となったジョセフ・ケネデ ィは、フランスと共同してポーランドに工作をしかけヒットラーからの理由あるダンツィヒ割譲を拒絶させ ることで ドイツを世界大戦に引き込むことに成功した。)
C資金を急に引き揚げられてバブルは破裂し、株価は大暴落し、経済は大不況に陥る。
D不況となり暴落した資産を無傷の自己資産で安く買い叩くことで大きな儲けを手に入れることが出来、
 株価が大暴落した後株を買い戻し空売りを完成させて暴利をむさぼる。

イルミナティが意図的に金融危機を作り出すことで、イルミナティは金融危機を活用して大儲けできるが、金融危機がイルミナティによる自作自演だと気がつかないイルミナティ以外の企業家は大きな損失をこうむり倒産し、世界経済は大不況となった。

1929年の株式大暴落のあった夜、ニューヨークの貴顕淑女は大宴会を催した。この大宴会はイルミナティによる世界恐慌勃発の成功を祝ったものだった。この大宴会に滞米中のチャーチル(後英国首相)の姿があったのは偶然ではなかった。

過去100年間の世界的な金融危機は、イルミナティが大儲けするために、イルミナティによって密かに企画実行された。これだけ確実な金儲けはザラにはないだろう。

多くの経済学者は世界大恐慌の隠された真相を誰一人言及していない!!!


あの広大な国連ビルの敷地は、イルミナティの主要構成員であるロックフェラー財閥から寄贈されたものだ。


“国連の隠された顔は世界統一政府樹立を狙うイルミナティが創立した機関だ”は、滞米生活30年で得られた馬野周二氏の貴重なるご指摘だ。

世界統一政府樹立を狙うイルミナティは、“一握りの富裕層と大多数の貧者からなる世界をまず作る”ことを当面の目標にしている。

その理由は、『大多数の貧者は日々の生活に追われて思考力を失うので簡単に誤魔化されるので、一握りの富裕層を支配するだけで世界統一政府を容易に作ることが出来る』からである。


近年日本でも低所得者数が大幅に増加した。

例えば、米国からの強い要望(脅し)によって株式市場の自由化が行われた結果、外国人による日本の株式売買が自由に出来るようになり、今では日本企業株式の28%が外国人保有となった。

外国人株主は株主への配当を増やすべく物言う株主として経営陣に経営方針の変更を執拗に求めた結果、中長期的観点から経営を行ってきた従業員を大切にする従来の日本式経営スタイルは影を潜め、人材を単なる資材と看做す欧米式の短期利益追求型経営への転換が加速された。

約20年間続いた日本の構造不況の最中で企業が利益を出すには労務費の圧縮しかない。ここで小泉内閣によって派遣社員導入可能業種の大幅拡大が米国政府の強い要請で実施された結果、正社員から派遣社員への転換が大幅に実行されたので、企業の労務費は大幅に減少し企業は株主配当を増加できるほどの利益確保が可能になった。いまや派遣社員は1986年の604万人にから2010年の1800万人に達し、3倍も増えた。

派遣社員の給与は正社員の半分程度に下がり、厚生年金の受給資格もないので、正社員に比べれば大幅な収入減少となり、見方を変えれば上記の如く米国から強要された一連の施策によって低所得者数が大幅に増えたことになる。・・・・これも日本での低所得者増加を図るイルミナティの意思を受けた米国政府が日本政府に強要し各種政策を実行させた結果といえる。


今大急ぎで日本は関税の撤廃を謳うTPP加盟に奔走している。

貿易自由化が進むほど自国民の所得が減少することは、米国をはじめ各国で証明されている。
しかし世界の趨勢は何故か貿易の完全自由化の実現となっている。ごく一部の学者を除きだれもが貿易の完全自由化へ疑念を抱かない!!!

TPP加盟とは、自国の国民の生活の安全、食の安全、治療の安全などに対する国の主権を放棄することだ。
TPP加盟後は、自国の国民の生活の安全、食の安全、治療の安全などを守るために国が行う規制や対策は、TPPが最も危険視する非関税障壁そのものに該当するので、国は自国民を守のための主権を行使できなくなる。

現状では遺伝子組替食品は遺伝子組替食品である旨表示しなければ、日本の当局はメーカーへ営業停止を命じることが出来る。しかし、TPP加盟後では、日本の当局が食品メーカーに対し遺伝子組替食品である旨表示を義務付ける行為は非関税障壁に該当するので、当該食品メーカーは日本の当局の行為を非関税障壁として国際機関に提訴できる。この提訴では非関税障壁の罪で日本の当局は必ず敗訴することになる。

換言すれば、『TPP加盟は国家の解体そのもの』である。

反日マスコミ、御用学者、御用オピニオンリーダーなどは、“TPP加盟では農業などの例外分野を獲得すれOK”などと吹聴し、非関税障壁の脅威など論外となっているのは、イルミナティの命じる隠蔽工作がまかり通っている証拠だろう。

非関税障壁に関わる国際的訴訟問題は、世界銀行傘下の第三者機関が裁定を下すようになっている。
過去の裁定では、圧倒的に米国企業が勝訴している。

世界銀行がイルミナティ配下の国際機関であるので、日本が提訴する非関税障壁に関わる国際的訴訟問題は相手が誰であれほぼ日本側の全敗となるのは確実だ。



過去にも触れたが、男女共同参画運動も国連が深く関わっており、社会の基本構成要素である家庭の破壊を狙ったイルミナティの意図を女性の人権向上と言うオブラートで包み隠蔽したものである。

夫婦別姓、婚外子相続分の憲法違反是正なども、裏では社会の基本構成要素である家庭の破壊を狙っているのだ。社会の基本構成要素である家庭が崩壊すれば社会不安は一気に増大する。

社会不安が増大すれば、民衆は秩序を求める。そこで民衆の要望に応えるという形でイルミナティが登場し世界レベルでの権力を握り、併せ世界経済をも支配してワンワールドなる世界支配体制を完成させるのが、イルミナティの段取りだ。


財務省とIMFには人事交流があり、事実上一心同体とみなされる。
IMFの後ろには、イルミナティが控えている。

日本の消費税アップなぞ、イルミナティにとっては赤子の手を捻り上げるほどたやすいことだろう。

なにせイルミナティは、フランス革命を起こし、第一次世界大戦を引き起こし、ソ連と言う共産主義国家を創出し、1929年の世界大恐慌をエンジニアし、第二次世界大戦を勃発させ、日本からのODA等で中国(中共)を世界の強国に仕立て上げ、9.11テロの演出などなど世界を震撼させる大事件を多数手がけてきたのだから・・・・

ただ歴史上では、チャーチル、ルーズベルト、スターリンなどイルミナティの代理人だけが登場してきたのでイルミナティの存在と彼らが犯した罪業は今まで世界では殆ど知られていない。

しかし全世界の人々の多くが、18世紀から20世紀末まで自らの欲望達成のために世界を裏から動かし、今でも巨大な支配力を行使するイルミナティの本性を見抜き、彼らに対し一致協力して対抗すれば,21世紀は希望が持てる世界になる可能性がある。

しかし、残念ながら欧米諸国、ロシア、中国を含む世界の主要国、韓国、北朝鮮などの国の最高指導部はイルミナティの手中にある。孫悟空が仏様の掌の上で飛び回るごとくである。

イルミナティは共産国家も欧米型民主主義国家も一部のイスラム国家をも支配下に置いているが世界のマスコミを支配しているので決してその姿を表に見せない。

当面は、イルミナティというとんでもない勢力が世界を裏から支配している現実をしっかり認識していくのが先決だと思う。

国内はもとより、世界中に存在している反日勢力は、最終的にはイルミナティに連なっていると言う印象が最近強まった。

実在しなかった従軍慰安婦強制連行問題を韓国が主導し、米国の都市で従軍慰安婦像が設置され始めている。この反日運動の背後に支邦勢力が居ることは判っている。その支邦勢力もまた(知ってか知らずか?)結局イルミナティの思惑で動かされている・・・と言う構図があるのではないか!!!!

今日の所は、『反日勢力構図:財務省〜IMF〜イルミナティ』 と言う関係で終わる。
posted by ヤマおやじ at 19:38| Comment(2) | TrackBack(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
この記事へのコメント
「TPPの参加するかしないかの協議に参加しないのはどうなのか?」とか「協議に参加しても、不利ならば加盟しなければいい。」とか言っていたバカが、2015年現在では「ここまで協議をしちゃったのだから、あとには戻れない」とか「多少不利でも交際関係云々〜」とか言っている始末。
ネットやテレビで発言した言論者が、自分の言論になんの責任も持たない・持とうとしない時点でTPPなんてクソだし、例えクソでなくてもこんなポンコツ集団では自国が不利になる協議になるのは明白だと思います。しかも数字で語らずにイメージで語ってる所から見てもお里が知れる。
Posted by あき at 2015年03月02日 04:12
あき さん

過去の弊ブログを読み返していた所
あきさん からのコメントを遅まきながら、平成28年2月23日に発見しました。

長々とくどくどしく記載しているにもかかわらず、弊ブログを読んで頂いた上にコメントまで戴き誠に有難うございました。

当方はかなり蛍光灯でしたね。

TPPには多くの人が疑念を抱いていないのが残念に思います。

最近反日売国奴マスコミの化けの皮が剥げて、日本でも価値ある情報を提供する存在(例えば、リアル・インサイトなど)も増えつつあり、多少安心している昨今です。

Posted by ヤマちゃんおやじ at 2016年02月23日 11:30
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