ヤマちゃんが思ったこと、トレッキング、源流探訪、不可思議現象、反日マスコミがスルーしたニュースなど様々なことについて書き留めます。

ヤマちゃん日記

2012年01月27日

東北大震災の大いなる疑問点:人工地震の疑いあり!!!


東北大震災/福島原発事故に関しては、今から思えば不審な点が多々ある。

日本の売国マスコミが隠蔽した事実も多々ある!!!


<9つの不審点>

不審点1.
東北大地震波形ではP波がなくS波だけ存在したが、従来の自然発生地震波形では最初にP波が発生し一定時間後S波が発生する。人工地震波形ではS波だけが存在する。

不審点2.
気象庁は東北大地震のマグニチュードを9.0に変更したと発表したが、その際“今回の東北大地震では3回の大地震が短時間内に連続して発生したのがこれは極めてまれな現象であった”と発表した。
この報道画面は後日インターネットから全て削除された。

自然発生による地震では、三回もの地震が短時間内に連続して発生した事例は無いと言われている。


不審点3.
世界最大級の大地震でありながら、地震の発生メカニズムなどを論じる地震学者は殆ど報道に現れなかった反面、福島原発に関する報道がばかりが行われた。

今回の東北大地震の様相が通常の自然発生地震と異なることが詳しく地震学者から発表されると困ることになるので、マスコミは意図的に福島原発事故だけをことさら報道したのだ。
反日的売国マスコミのやりそうなことである。


不審点4.
福島原発事故に対応する原子力災害対策本部において議事録が故意に作成されなかった。
責任部署である原子力安全保安院は人員不足を理由としているが、レコーダー等を活用すれば議事録の作成は容易である。

議事録作成を故意にしなかった理由は、対策本部での議事録が存在すれば極めてまずい結果を引き起こすから、作成されなかったからだ。

2011年5月に議事録なしが発覚したが、そのまま放置された。2012年1月24日に枝野経産相は議事録が無いことを明らかにしたうえでおわびした。

一方では、原子力災害対策本部には米国政府要員が常駐し各種の指示を出したという情報がある。
米国政府要員が対策本部に出席したこと及び彼による指示内容が明らかになることを回避する意図があったからだ。

福島原発事故開始後3月中旬頃(?)米国国務長官から原発事故対策専門家派遣の打診が日本政府にあったが管首相がこれを断ったという報道は売国マスコミから報道された。
当時ヤマちゃんおやじは、何故管首相がこれを断ったのか不審に感じた。
対策本部に集まった原子力学者どもは現実の原子力発電プラントに関しては素人よりも少しましな知識しかなく実地運転経験はゼロなので役に立たないのが相場であり、したがって管首相はこの申し出を受け入れるべきであったからだ。

今から思えば米国からの専門家派遣打診は、既に対策本部に常駐している米国政府要員の存在をカムフラージュするための陽動作戦であった可能性が大きい。だから売国マスコミはこれを報道したことになる。

不審点5.
福島原発事故に関して原子力安全保安院が行う記者会見内容は事前に総理官邸で校閲され、官邸が認めた内容だけ発表された。事故災害対策本部からの記者会見を首相官邸が事前チェックすることは通常では行われないが、校閲によって秘匿すべき重大な秘密事項があったことになる。

不審点6.
大気圏の放射能汚染拡散状態をオンラインで示すSPEEDデータは国内向けには何故か事故発生後1ヶ月間公表されなかった。気象庁は風速、風向き情報を管轄の文科省に送ったが文科省はSPEEDデータを発表をしなかった。

SPEEDシステムは原発事故のために巨費を投じて開発設置されたシステムであり、本来なれば事故発生直後からデータが公表される性質のものであるが、このデータの公表を抑えたのは何か特別な理由が存在したことになる。

例えばSPEEDデータよりも高いデータが観測されれば、原発以外の放射線発生源が存在することを示唆することになる。

換言すれば、原発以外の放射線発生源が存在すれば大問題になるから,speedデータの発表を中止したといえる。。。

不審点7.
東北大震災直後に三陸沖近海に米原子力空母ドナルドレーガンを初めとする多数の米海軍艦艇が存在していた。地震発生後これらの艦艇はトモダチ作戦に従事したが・・・・・何故揚陸艦も含むこれらの米海軍艦艇が多数大地震震源付近に展開していたのか不思議である???あたかも東北大地震が発生するのを事前に予見していたかの如く・・・・・

不審点8.
東北大地震の7日前の3月4日夜にゴンドウ鯨約50頭が茨城県鹿島市の下津海岸に打ち上げられた。

(2011年3月5日11時37分 読売新聞) クジラ迷走 ソナー説 聴覚狂わす?高速船事故原因か 米では大量死報告 (読売 4月15日 夕刊)
[概要]米議会調査局の報告書で米海軍・艦船の水中音波探知機(ソナー)で、クジラなどの大量死や大量迷走が過去10年間に、少なくとも6回の軍事演習で起きていたことがわかった。報告書によると、最も被害頭数が大きかった例は、2年前に日米などがハワイ州で行ったリムパック(環太平洋合同軍事演習)だった。演習開始後の04年7月3日、カウアイ島ハナレイ湾で150〜200頭のゴンドウクジラが方向を見失ったように迷走していた。ほかの5回は、演習と同じ時期に、演習海域でクジラやイルカやシャチなど小型の鯨類が数〜十数頭まとまって座礁し、死んだケース。聴覚器官が損傷している死体があった。

潜水艦探知用のソナーは双発ジェット戦闘機並み、中周波ソナーはロケット並みの轟音を発生させ、聴覚を頼りに回遊する海洋動物を直撃し、致命傷を与える 恐れがある。

このようなゴンドウ鯨の浜への大量打ち上げは、潜水艦のソナーによる鯨の三半規管の損傷が鯨を迷走させた証拠となり、鹿島灘沖での多数の潜水艦の存在をうかがわせる。

また、2011/02/22に発生したニュージーランド地震(M6.3 深さ5km)の1週間前にも約100頭のゴンドウ鯨が浜に打ち上げられた。

東北大地震でもニュージーランド地震でも、地震発生に先立ち震源付近に多数の潜水艦が存在した事実が浮かび上がる。その目的は???
http://ameblo.jp/pinkglalem-kingfisher/entry-11008232676.htmlより)


不審点9.
福島原発から200kmも離れた陸前高田市の海底泥から放射能物質が検出されている。
福島原発から海に流出した放射性物質が200kmも離れた海底に短期間で沈着する可能性は極めて低いので、この陸前高田市の海底放射能物質の発生は福島原発事故とは別の核反応/核爆発に起因するものと考えられる。


不審点10.
管内閣官房参与平田オリザが、“福島原発からの放射能汚染水の海中放出は米国政府の強い要請に従い実施した”と韓国で発表したが、翌日勘違いであったとしてこの発言を取り消した。


関連情報1.人工地震兵器の存在。
欧米、支邦、ロシアなどでは人工地震兵器の開発が行われた事はこの道の専門家には公知である。

米国では第2次世界大戦中に地震兵器プロジェクト完了報告書が作成され,プレートの境界で強力な爆薬を炸裂させることで大地震を誘発できると結論している。

1944年12月7日に東南海地震マグニチュード7.9が発生し,名古屋地区の航空機軍需工場を始め大きな被害が出た、この直後行われた米軍機による地震被害調査航空写真がNHKにより放映されている。また米軍航空機から散布された宣伝チラシには”地震の次には何をお見舞いしましょうか?“と毛筆書体書きしてあったという。

この地震被害調査のための航空写真と宣伝文は、米軍が東南海地震という人工地震を発生させたと言う重要な証拠である。

因みに、この東南海地震の地震波形には、P波が存在せずS波のみが記録されており、今回の東北大地震の地震波形と同じである。



以上の10個もの不審点を矛盾無く説明するためには、

『今回の東北大震災は三陸沖海底のプレートの縁に核爆弾を仕掛け爆破させて大地震を誘発させた人工地震である』と結論せざるをえない!!!


三陸沖海底核爆発から発生した放射性物質は福島原発事故から発生させたと世間に思わせれば、核爆弾による人工地震は露見しないで済むからだ。

そのためには、福島原発から多量の放射能汚染水が海中に放出されその映像を放送する必要があった。

この“多量の放射線汚染水を海へ放出するよう要請したのが米国政府であった”と内閣官房参与平田オリザと発言したが、原発から海への放射線汚染水の流出が無ければ、三陸沖海底核爆発から発生した放射性物質の出所が大問題になったことは間違いない。



<何のための人工地震か???>

近年世界中で米ドル離れが進みつつあり、イラクのフセイン大統領とリビアのカダフィ大佐は輸入国が支払う石油購入代金を従来の米ドルからユーロで支払うように変更した。

この変更により基軸通貨としての米ドルの地位が危うくなったので、イルミナティは米政府に指令を出しイラク戦争、リビア内戦介入によって、フセイン政権およびカダフィ政権を打倒して石油購入代金のドルリンク制=即ち米ドルの基軸通貨としての地位=をどうにか守り、両国での石油利権も手中にし、それまで存在しなかったロスチャイルド系の中央銀行も創設した。

米国は米国債を他国に買ってもらうことで辛うじて食いつないできた。しかし米国債は今では中国は買い控え日本だけが買増している状況下では、FRBが米国債を買わざるを得ない(蛸が自分の足を食うという)極めて危うい状況にある。

米国こそ40年前から破産国家なのであるが基軸通貨ドルのお陰で辛うじて生きながらえている(スタンダードプアーなどの格付会社は財政破綻国家米国の通貨ドルをトリプルAにランクしている・・・格付会社の滑稽な欺瞞)。

米国としてはこのままおめおめ倒産するわけにも行かず、世界大戦を起こし天文学的な巨額債務をチャラにするまで
の時間稼ぎとして、日本での人工地震発生という博打を打って出たと言う所であろう。。。

人工地震の狙いは日本の国力の損耗であろう。
昨年来の欧州ソブリン(国債)危機と東北大震災を併せれば米ドルの威信回復への一時しのぎになる。

“ユーロも円もだめだ・・・・やはり基軸通貨は米ドルしかない”と世界中に思わせるためだ。。。
基軸通貨米ドルが消滅すれば、イルミナティ=ロスチャイルド・ロックフェラー帝国=は大損害を蒙るのだ。

時間稼ぎの間に準備を整えてイルミナティが米国政府と各国の傀儡政府を唆し中東辺りで大戦争を引き起こせば米ドルの三大赤字=巨額債務=はチャラにできる上に、基軸通貨米ドルの威信は保持できる。

一方では世界大戦争による大混乱に乗じて、イルミナティ宿願の統一世界政府を樹立する。


しかし彼らの隠された野望が白日の下の暴露され世界中に知れ渡れば、この野望は実現不可能となる
であろう。

この醜悪な野望を世界中に広めるのが最重要課題と感じる。

反日活動の裏にはイルミナティによる世界支配の野望があったのだ!!!!

反日勢力による反日活動とイルミナティによる世界支配は連通していたことになる。




反日勢力、人工地震、ロスチャイルド・ロックフェラー共同体=イルミナティ関連のより詳しい情報は、
http://dokuritsutou.heteml.jp/newversion2/video_2011.html
にあります。

ヤマちゃんおやじがイルミナティの存在とその醜悪な野望に関心を向けたのが昭和63年頃であった。
馬野周二教授、矢島鈞次教授の著書を読んでから触発された。

それから25年経過した現在、イルミナティの存在とその醜悪な野望は漸く世間に多少広く知られるようになった感はある。

日本の主たる組織がイルミナティに支配されている現実を知らない人たちが未だ多数存在する。
今では民主主義も資本主義も全く信頼できないものになった。
民主党も自民党もみんなの党、その他政党(例外的に少数の信頼できる政治家も残ってはいるが)も信頼できない。

マスコミを初め、官庁も、財界も、法曹界も、教育界も・・・・・全て反日勢力が支配している。
この反日勢力をさらにイルミナティが支配しているのだ。

イルミナティは、世界中の政治、経済、軍事、メディアの中枢を支配し、文化活動などの社会活動まで支配している!!!

この忌まわしい現実をより多くの人々に伝えて行きたいものだと思う
posted by ヤマおやじ at 15:14| Comment(0) | TrackBack(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
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