【野田ドジョウが 泥棒に追い金】
売国マスコミが報道しないニュースを紹介します。
「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」平成２３（２０１１）年 １２月２１日（水曜日） 通巻第３５２１号 によると、
“いみじくも（野田ドジョウ政権は）「売国政権」。今度は中国の国債を百億ドル購入するかまえです。円借款がおわり、日本の対中融資がようやく終わったかと思いきや、事実上の金融支援を追加しようとするのは愚かにもほどがあります。 泥棒に追銭とは、このことかも。”〜〜〜〜引用終わり〜〜〜〜
とあった。。。。泥棒とは日本固有の領土尖閣諸島での実効支配を進めている中国のこと!!!
増税は中国の国債を買うために行うのか！！！
先日韓国の李大統領が来日してドジョウ野田とシャトル外交と銘打った首脳会談が行われた。
吉田清治と朝日新聞によって捏造された従軍慰安婦問題の解決を李大統領が迫った発言に対し、ドジョウは“既に法的には解決済であるが心情的には今後解決の方向で対応したい”旨の回答をしてあたかも従軍慰安婦問題が実在したとの答弁をしたのは憤懣ものである。
（参考；従軍慰安婦問題は昭和５８年吉田清治が架空の作り話として著作「私の戦争犯罪・朝鮮 人連行強制記録」の中で捏造したものを平成３年から4年にかけて朝日新聞が大々的に宣伝したがその後実在しない事件であることが判明している。平成５年８月４日、宮沢喜一内閣の河野洋平官房長官が政府調査結果を覆し、「甘 言、弾圧による等、本人たちの意思に反して集められた事例が数多くあり、更に、官憲等が直接に荷担したこともあった」と虚偽の発表をした＜こんな売国奴河野洋平が2011年秋の叙勲にて桐花大綬章を受章したのは狂っている！！！＞のが発端である。
詳しくはヤマちゃん日記2007年10月26日
http://yamatyan369.seesaa.net/article/62566280.html
を参照されたい。また宮沢喜一元首相は度重なる重大売国行為を犯しているが、別の機会に特集しよう。）
この会談において日本の首相としては日本固有の領土である竹島における韓国の各種構築物建設計画を非難すべきであったが、ドジョウは竹島についての言及を怠った。国際社会では、“非難しないと言うことは、認めることである”。
この野田ドジョウの阿呆さを上げればきりが無い・・・時間の無駄だ。
民主党政権も自民党政権も日本の国益を守る気概が無い・・・これが2大政党による政治だ。
これらの無気力政権の存在によって、日本は世界中から侮蔑と搾取の対象となるのだ。
米国、中国、ロシア、ヨーロッパの言うがままに従い、韓国、北朝鮮からも馬鹿にされる日本！！！
政治家が駄目なら国民がしっかり行動する他は無い。。。。
【太平洋戦争での日米開戦はコミンテルンの工作であった】
「太平洋戦争は日本が侵略戦争を開始したので起こった」というのが世間の通説となっており、NHK、朝日新聞などの日本のマスコミは日本侵略者説を執拗に報道している。。。。果たして本当だろうか？？？？その答えが得られた。。。
再び、「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」平成２３（２０１１）年 １２月２２日（木曜日）通巻第３５２２号 読者の声から引用する。
“１９９５年アメリカ国家安全保障局（ＮＳA)が公開した「ヴェノナ文書」（第２次大戦前後の時期にアメリカ内のソ連のスパイたちがモスクワの諜報本部とやり取りした秘密通信の傍受を解読した記録）の分析によって、ルーズベルト政権に大量のコミンテルン工作員が存在していたことが明らかとなった。大統領側近のアルジャー・ヒス、大統領補佐官ラフリン・カリー、財務省通貨調査部長ハリー・デクスター・ホワイトらがその代表的なもので、対中支援、対日戦争を導く上で重要な役割を果たした。
政府だけではなく、アメリカの反日援中組織はほとんどコミンテルン工作員、アメリカ共産党の主導により、キリスト教組織、リベラル知識人を巻き込んで作られ、アメリカ世論を反日親中の方向へと強力に向けて行ったことが判明している。
主な組織は、「アメリカ中国人民友の会」（機関紙編集長フィリップ・ジャッフェ）、「太平洋調査会」（事務総長エドワード・カーター）、「中国支援評議会」（常任理事フィリップ・ジャッフェ）、「日本の中国侵略に加担しないアメリカ委員会」（発起人フィリップ・ジャッフェ、Ｔ．Ａ．ビッソン）などであるが、組織を実質的に動かしていた人物が（ ）に示されているがいずれもコミンテルン工作員であることが確認されている。
日中の紛争に際してアメリカの中国支援を拡大させ、終には日米戦にまで持って行った大きな原動力となったのがコミンテルンの工作であったことを明らかにしているのが、江崎道朗氏の「アメリカを巻き込んだ東アジア赤化戦略」（『別冊正論』１５所収）である。http://hassin.org/01/wp-content/uploads/War-responsibility.pdf
英訳版を発信する会サイトに掲載し、下記の通り海外のメディア、学者、知識人４０００人程に発信した。 発信する会 茂木弘道”
〜〜〜〜〜〜〜引用終わり〜〜〜〜〜〜〜〜
日米開戦当時米国のルーズベルト政権の中枢に多数のコミンテルン工作員が配置され日本を戦争に追い込んだのは間違いなく事実であろう。
一見“真相解明！！！めでたしめでたし！！！ではあるが、疑問が残る。
＜疑問１＞
米国は現在の日本と異なり平和馬鹿ではなく外国からのスパイ活動にはしかるべき防御策があったはずである！！！
何故当時の米国ルーズベルト政権中枢にかくも多数のコミンテルン工作員が配置されたのだろうか？？？
＜疑問２＞
何故１９９５年にアメリカ国家安全保障局（ＮＳA)が自国の恥ともいえる「ヴェノナ文書」を公開したのか？？？
このアメリカ国家安全保障局による公開の意図は、“日本を戦争に巻き込んだ張本人は米国ではなくコミンテルンだった”という米国の言い訳（excuse）とも思える。
滞米生活30年元ニューヨーク工科大学教授馬野周二氏によれば、
“1920年代以降米国では外交に関る政府高官は、カーネギー国際平和基金によって設立された「アメリカ学識者協議会（イルミナティの外郭団体）」で信認を受けないと任命されなくなっていた。”
“コミンテルン工作員であり対日石油禁輸などを含む日本に対する最後通告「ハルノート」を作成したとされる財務省通貨調査部長ハリー・デクスター・ホワイトは、戦争が終わった後も「ブレトンウッズ体制」という戦後の世界経済の枠組みが決め、ＩＭＦや世界銀行を創設する上で中心的役割を果たしたことは歴史的事実である。ホワイトは戦後まもなく行方不明。何者かに殺されたといわれている。”〜〜〜引用終わり〜〜〜
ブログ『日本人が知らない恐ろしい事実』
http://d.hatena.ne.jp/rainbowring-abe/20060115
から引用すると、
＜ＩＭＦの生みの親はソ連スパイだった＞
第2次世界大戦が終わる前年の1944年7月、アメリカのニューハンプシャー州ブレトンウッズに44ヵ国の代表が集まり、戦後の国際通貨体制のあり方をめぐって協議が行なわれました。22日間にも及ぶ協議の末、アメリカ代表ハリー・デクスター・ホワイトの提案が、イギリスの代表ジョン・メイナード・ケインズの提案を打ち負かし、いわゆる「ブレトンウッズ体制」という戦後の世界経済の枠組みが決められ、ＩＭＦや世界銀行が創設されることになります。
経済学者ケインズは今日でも世界的著名人とされていますが、ホワイトについては、ほとんど歴史から黙殺されています。戦後の国際的な通貨・金融体制を決めた重要人物、ハリー・デクスター・ホワイトとはどのような人物だったのでしょう？
ハリー・デクスター・ホワイトは、1892年、リトアニア移民のユダヤ人の息子としてボストンに生まれました。ハーバード大学で経済学博士号を取得し、同大学講師から1934年に財務省入り。ニューディール政策を担当し、ヘンリー・モルゲンソー財務長官の信頼を得て、対外政策担当の首席補佐官となります。
1945年、「赤色スパイの女王」と呼ばれた米国女性エリザベス・ベントレーとカナダ駐留のソ連軍情報部暗号官イゴール・グゼンコが、それぞれ別々に自首して、ソ連スパイ網の存在を自供しました。
FBIは、ベントレーらの証言とNSAのソ連暗号解読記録をすり合わせて、重要スパイのリストを作成。11月8日にエドガー・フーバーFBI長官名で、ホワイトハウスにトップシークレットの書簡を送りました。その書簡の中にハリー・デクスター・ホワイトや国務省のアルジャー・ヒス（国際連合憲章起草者）、ラフリン・カリー（ルーズベルト大統領首席秘書）等の名前がありました。
フーバー長官（『世界の歴史をカネで動かす男たち』の著者Ｗ・クレオン・スクーセンはフーバー長官の部下でした)は、その後も二度続けてホワイトハウスに“政府内に巣食うソ連スパイ”について警告する書簡を送りましたが、トルーマン大統領は、それを無視し、あまつさえホワイトを米国のＩＭＦ代表に指名しています。
ホワイトがソ連のスパイであったことは、1996年、機密解除されたＣＩＡの内部資料によっても確認されています。
また、ホワイトは、太平洋戦争開戦直前の日米交渉において1941年11月27日になされた米国側から日本側へ提出された交渉案『ハル・ノート』（米国が日本と不可侵条約を結ぶ条件として、日本が日露戦争以降に東アジアで築いた権益の全てを放棄することを求めるもの）を書いた張本人であるとされていますが、これも後にソ連ＫＧＢの元諜報員ピタリー・パブロフの証言によって、『ハル・ノート』そのものがソ連で作成され、ホワイトに提供されたものであることが明らかにされました。
ちなみに、ケインズは、フェビアン社会主義者であり、その妻はリディア・ロポコーヴァというロシア人のプリマ・バレリーナでした。結婚したのが1925年ですから、ロシア革命から8年後、つまり共産主義国の女性です。
そして、ホワイトの妻もロシア系ユダヤ人で、有名な童話作家のアン・テリーでした。つまり、両人とも社会・共産主義と深い関係を持っていたのです。その二人がブレトンウッズで戦後の“資本主義体制”を決定したのですから、まるでミステリーです。
余談ですが、元ニューヨーク工科大学教授、馬野周二氏によれば、時の財務長官ヘンリー・モルゲンソーはロスチャイルドの家系の人間であり、イルミナティに属していました。また、ハリー・デクスター・ホワイトやアルジャー・ヒス、ラフリン・カリーもイルミナティであったとしています。
〜〜〜引用終わり〜〜〜
これらからすると、イルミナティが当時の米国やソ連を支配して当時倫理的にも道徳的にもしっかりしていたドイツと日本を戦争に引き込み屈服させただだけでなく、戦後世界を経済で支配する仕組みを打ち立てたといえる。
換言すれば、コミンテルンもイルミナティの手駒にすぎなかったのだ。
当然世界銀行もIMFもイルミナティが世界経済=即ち世界=を支配する手駒に過ぎないのだ！！！
結局 日本が第2次世界大戦に巻き込んだ真犯人はコミンテルンとルーズベルとを陰で操ったイルミナティということになる。。。。
この一週間、ブログ『反ロスチャイルド同盟』
http://www.anti-rothschild.net/
を二，三回読み返していた。
12年前に購入した書籍 馬野周二先生による「日本に亡国の音が聞こえる」、東工大名誉教授矢島鈞次先生による「ユダヤ・プロトコール超裏読み術」などを何度も読み返すことで、19世紀から今日まで世界歴史を陰でエンジニアしてきたイルミナティ=ロスチャイルド集団＝の存在と実態は概ね知っていた。
先日のヤマちゃん日記で米国の中央銀行と呼ばれる連邦準備銀行が実質上イルミナティの所有だという事実を書いた。
しかし、何故世界各国の財政赤字が巨額に膨らむか？？表面的な理屈は判っても中央銀行との関係がいまいち不可解であった。
今回 ブログ『反ロスチャイルド同盟』を読んで、イルミナティの中央銀行支配による世界経済支配のからくりもわかった。
2005年当時ロスチャイルド系中央銀行が存在しない国は、イラク、リビア、イラン、アフガニスタン、ミャンマー、北朝鮮くらいとのこと。
この内、イラク、リビア、アフガニスタンは米国またはNATOが圧倒的な軍事力を行使し適当な理由を付けて現地政権を倒してしまった。
”リビアのカダフィ大佐が進めた国内政治は専制独裁政治を除けば世界的に素晴らしい水準であったが、消費税を20％も取る欧米諸国が自国を正当化するために高度な福祉社会を実現したカダフィ大佐を抹殺し、カダフィに巻き上げられた石油利権を奪取するために、欧米諸国が軍を派遣しカダフィ政権を打倒した”と先日のヤマちゃん日記に記載したが、これにロスチャイルド系中央銀行を設立するためと言う理由を追加するのが妥当かもしれない・・・・
ミャンマーは最近欧米との和解が成立した。残るはイラン、北朝鮮だ。
核兵器開発という理屈でイランが欧米から狙われている。
欧米多国籍軍の矛先はロスチャイルド系中央銀行が存在しない国と奇妙に一致しているが。。。。
世界中の政府、マスコミはイルミナティが事実上支配しているのでこれらの情報が報道されることはない。
このお正月に、ブログ『反ロスチャイルド同盟』とブログ『日本人が知らない恐ろしい事実』をぜひお読みになり、世界の実態の真の姿を認識されることをお勧めいたします。
常識の嘘で塗り固められた世界歴史の実態の真の姿を上記ブログ、書籍を読んで認識することによって、現在の不条理な夢の無い世の中を良い・明るい方向へ変える糸口が見つかるものと確信しています。。。。
李明博は反韓国感情を煽りに、わざわざ日本に来た愚かしさ。
李明博のキリギリスのような韓国人を象徴する卑劣で醜い顔を見ると、吐き気がする。
こんな韓国にへりくだる野田政権に野田ドジョウの本心が見て取れますね。。。