・ 早いもので08年も本日を残すのみになった。
ここ２日間は下痢に悩まされ殆ど食事を取る気がせず、トイレ通い、テレビ、睡眠に明け暮れした。
多分ウイルス性の下痢症状だと思うが、ようやく今朝から多少食欲が出てきたので多少安心できる状態になったようだ。
08年もあっという間に過ぎようとしている。北京五輪もあった。米次期大統領選にオバマが当選した。ガソリンなどの燃料高騰と価格沈静化もあった。福田首相が引退し麻生首相が誕生した。洞爺湖サミットなどなど・・・・・
何といっても100年に一回起こるかどうかとも言われるサブプライムローン問題に端を発した世界金融危機と世界同時不況/円高の急速な進行が今年最大の出来事のように思える。
・ サブプライムローン問題は昨年夏頃から話題になり始めていたが話題は欧米の金融界に限定されていた。
今年になって更に世界的金融不安に発展して影響を広めリーマンブラザーズ破綻を契機に秋口から世界中の実体経済に深刻な不況をもたらした。
サブプライムローン問題に端を発した世界金融危機と世界同時不況/円高の急速な進行は、失業者の惨状や企業の赤字決算などの皮相情報はマスコミがさかんに報道する。
何故サブプライムローン問題に端を発した世界金融危機と世界同時不況/円高の急速な進行が発生したか？
何が誰が悪いのか?
については断片的な情報しかえられなかった。マスコミはむしろ真相の報道極力避けていたようにも思える。
ヤマちゃんおやじも浅学を省みずサブプライムローン問題に関し2，3の仮説を思いつきヤマちゃん日記で触れてきた。
ゴールドマン・サックスに代表される欧米の投資銀行とヘッジファンド辺りが詐欺的悪行を重ねてきたのが主たる原因とうすうす思ってはいたが・・・
話は変わるが、日本の財政赤字がおよそ850兆円に達し重大問題視されているのを常々不審に感じていた。
・ 本年の大発見
今月下旬たまたま書店で、堀紘一著「世界連鎖恐慌の犯人」～アメリカ発「金融資本主義」の罪と罰～を立読みしてみて、この本がサブプライムローン問題に端を発した世界金融危機と世界同時不況の発生原因と犯人を明確に説明しているので早速購入した。
同時に世間の常識となっている“日本国の負債が約850兆円というのが、この数字は財務省官僚による悪質なデマ宣伝数値であり、実態は300兆円程度の赤字に過ぎず大騒ぎするほどでもない”とする別の本にも出会い1/3程度読んだ。
この2つの新発見はヤマちゃんおやじにとっては久々の大発見といえる。このような物事の真相の関わる情報は、今のマスコミやインターネットからの皮相的/断片的情報からでは到底得られないと痛感した。
・ 邪馬台国の不思議
話は脱線するが、邪馬台国の所在地は200年間以上にわたる多くの研究者達の努力にも拘らず今でも不明である。何故か?
邪馬台国の所在地は正史とされている魏志倭人伝の記述をベースに考察されているが、正史といわれる魏志倭人伝の記述を正しいと信じている以上何千年研究しても解明不可能であろう。
理由は、一般通念では正しいとされている魏志倭人伝の記述が実は誤謬に満ちたものであるからである。いくら時間をかけていくら最新の技術を投入しても誤った情報をベースに思考進める限り誤った結論しか得られず、または妥当な解答は得られないであろう。
正史と言われる歴史書は通常為政者の都合の良いように改作されるのは歴史の常である。現在社会通念として信じられている事柄の多くは事実に反し権力者の意思・命令で捏造されているものが多い。
最近の社会通念とされる、グローバルスタンダード、規制緩和、株主利益最大化、資本市場自由化、企業や債券の格付け、資本市場自由化等は、信じるに値するものか否か大いに疑問がある。
古も現在も情報の本質は、「流す側にとって有利な情報が真偽にかかわらず流される場合が多い」、「自らに不都合な情報は隠蔽するか誤った情報を伝えることが多い」であり、入手した情報の内容の真偽を検証するまでは、情報を信じて行動してはいけない」である。
・ UFOの怪 ～捏造された社会通念の一例～
UFO（未確認飛行物体）とは空飛ぶ円盤という言葉がもともと存在していたのを、ある意図の下に後に言い換えられた言葉である。十数年たてばUFOという軍事用語が社会通念として定着して空飛ぶ円盤のことを指すようになる。
しかし今の社会通念ではUFOと呼ばれる以上あくまで空飛ぶ円盤は、未確認なのである。未確認とは正体が判別されないという意味であり、はっきりとは存在しないという印象を与える。
いまどき真面目に空飛ぶ円盤の話をすると一種の気違いと思われるほど空飛ぶ円盤の存在はお笑いの世界の話だけとされてしまった感がある。
近年空飛ぶ円盤が有名になったのは、1947年アメリカ人ケネス・アーノルドがワシントン州のレ二ア山上空を時速1000マイルの高速度で飛翔していた10個の円盤を発見してからである。
空飛ぶ円盤は米国flying sauser(飛ぶ受け皿)、英国flying disk(飛ぶ円盤)の日本語訳。
フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』によると、
アメリカ空軍の公式のUFO研究部門「プロジェクト・ブルー・ブック」が1948年から1969年まで未確認飛行物体に対する調査を行なった。調査総数1万2千618件のうち、「データ不足」を含め「正体不明」（UNKNOWN）とされたものは全体の4パーセントに当たる501件であった。
アメリカ空軍は、1967年にコロラド大学のエドワード・コンドン教授に依頼し、UFOに関する調査を開始した。
コンドン委員会は、1969年に報告書（通称「コンドン・レポート」）をまとめ、「UFOが地球の外からやってきたという説には、何の証拠も認められない」という結論に達した。
イギリス国防省も同様の報告書を発表している。
これらの報告書はすべての未確認飛行物体、未確認空中現象について説明する物ではないため、様々な説が提唱されている。それら諸説を以下に提示する。またコンドン報告書など公的機関の調査に対しては、国家が隠蔽しているので正しい情報を出すわけがない、などの陰謀論が根強い。
だが、UFOの物質的理由が何であれ（正体がはっきりしていないため不明であるが）、目撃例が世界各地であるというのは事実であり、「UFOなんて元々ない」と言う意見自体は、ナンセンスであると言う学者もいるために、その存在理由や使用目的は定かではないもののUFOは、実在するものであると言える。
ーーーーーーーーーーーーー以上ウィキペディアーーーーーーーー
世界の権力者側から見れば平均的通念としては、「UFOが地球の外からやってきたという説には、何の証拠も認められない」が最適であろう。
問題は“UFOを構成する材料、飛行原理、制作方法など地球上の最先端技術を動員して調査したが、今の地球の科学水準では何も発見/理解できなかった”というべき所を、“何の証拠も認められない”と言い換えた所である。
実際はUFO機体材料の分析を含む多方面での調査が、軍、官、民間の最高レベルの調査研究機関・頭脳を動員して精力的に行われたが殆どが徒労に終わった。
UFOを構成する材料の構造組織の特定さえもできなかったのである。地球の科学技術水準を遥かに凌駕した材料が使用されていたのである。
UFOの飛行原理は、現在の地球標準のジェット/ロケットエンジンとは全く異なる遥かに進化した原理であることは分かってもその内容は地球の科学技術水準からは全く予想もつかないのである。
UFOの飛行原理では地球で言う燃料は全く不要であり無尽蔵なエネルギー源を直接利用するので、これが地球上で実用化されれば燃料供給で潤っている世界中の大企業は存在理由を無くし、石油やウランをめぐる戦争/侵略や、投機による価格暴騰もなくなる。
UFOに関する政府見解は、嘘を言っているのではなく、嘘の印象を与えるように事実を言い換えたのであり、弁護士が良く使う手口である。悪く言えば詭弁であるが・・・・
政府などの権力者が 「UFOが地球の外からやってきたという説には、何の証拠も認められない」という公式見解を好むには2つの理由が考えられる。
① 権力者/政府に対する批判の抑制
権力者/政府が自分好みの政策を推し進める上で権威が高いほど国民に浸透しやすい。できるだけ神に近い存在であればあるほど権威が高ければ高いほど良い。
権力者/政府にさしたる権威が無いことが国民に暴露されれば、権力者/政府が推し進める自分好みの政策に対する国民の信頼が低下する。
今の地球より遥かに優れた政治/文明/文化が地球外に存在することが世の中に広まれば、権力者/政府の権威が地に堕ちて、もともと反国民的な政治に国民が目覚め、権力の座から滑り落ちかねない。
② 世界的燃料供給大企業の延命
UFO技術が地球上で実用化されれば、わが世の春を唄っている世界トップ企業の大半を占める石油・ガス採掘精製企業は不要となるのは間違いない。
欧米諸国、中国、産油諸国羅は莫大な資金力、強力な影響力でもって石油/燃料依存社会の延命をあらゆる合法・非合法手段を弄して権力者/政府に迫るのは間違いない。
上記①②の理由で、UFOはれっきとして実在するが、権力者/政府は「UFOが地球の外からやってきたという説には、何の証拠も認められない」という公式見解を流し誤った一般通念化を推し進めるのである。
一流大学教授が円盤プラズマ説などと銘打って円盤の存在を否定し、権力者/政府に媚を売る。御用学者はいつの世にも存在する。
・ いずれ本性がばれる偽りの通念
日本国政府は、2007年12月18日に閣議決定された答弁書において、「地球外から飛来してきたと思われる」飛行物体について「存在を確認していない」、「研究も飛来した場合の対策も行なっていない」としている。
なお、この答弁書については、内閣官房長官・町村信孝が、同日行われた定例記者会見において「政府答弁は政府答弁であり、私は個人的には、こういうものは絶対いると思っております」と答えたため、多くのマスコミで報道された。
1969年に米国 コンドン委員会がいかがわしい報告書を出してからはや40年となる。町村発言は、かなりの人がコンドン委員会報告の欺瞞にようやく気がついてきた証拠であろうか。
☆「世界連鎖恐慌の犯人」～アメリカ発「金融資本主義」の罪と罰～を読んで
・ この本を2回読んだが大枠をざーと理解した程度であり、詳しく論じることは到底無理であり、詳しく知りたい向きには原典の精読をお勧めする。
・ 結論として「世界連鎖恐慌の犯人・元凶」は、
① 95％まで虚の経済と化したデリバティブ・証券化市場にあり、
② サブプライムローン、CDS、CDOといった悪性ウイルス（デリバティブの問題児）を世界中にばら撒いた投資銀行（インベストメントバンク）と
③ デリバティブ・証券化市場で4000兆円にものぼる虚のお金を動かして結果として証券発行市場と証券流通市場をやせ細らせ、産業資本が血流（資金の流れ）ストップさせるまで追い込んだヘッジファンド
換言すれば社会が必要としないが儲けが大きい虚業を自らが暴利を貪るために過度に成長させて来た張本人が、投資銀行とヘッジファンドという腹違いの兄弟である。
堀氏は、レバレッジを効かせて資金調達し、サブプライムローンをはじめとする極めて詐欺性の高い商品を大量につくり、売り歩いた投資銀行（インベストメントバンク）を生み出したのが金融資本主義という。これに対して、製造業を中心としたものを産業資本主義という。
堀氏はさらに言う。「アメリカの金融資本主義を受け入れている限り、日本は駄目になる。もっと強力に産業資本主義を推進せねばならない」と。
さらに、今回の金融危機は1929年の大恐慌よりも遥かに歴史的な意味のある転換期となる可能性を持っている。
アメリカのIT、FT（金融工学）の陰謀に引きずり込まれたままか、それともわれわれ日本人が人類の新しいページを開くのか。今その分水嶺にあるのである。
“アメリカのIT、FT（金融工学）の陰謀”とは、良くぞ言ってくれました。同感でーす！！！
・ 参考までに申し添えると、現在の米財務長官ポールソン氏、クリントン政権の米財務長官ルービン氏はいずれも永年ゴールドマン・サックスのトップを努めた経歴を有する。
とすれば米国は国策として金融資本主義の悪弊を撒き散らしてきたということだ。
・ 最近まで有力であった米投資銀行として、ゴールドマン・サックス、モルガン・スタンレー、メリル・リンチ、シティグループ（旧ソロモン・ブラザーズ）、リーマンブラザーズ、ベアスターンズがある。
この中で、ゴールドマン・サックスは、投資銀行としての仕事は見せかけだけであり実際にはヘッジファンドの仕事を相当行っているとも言われる。いずれにしろ今回の世界連鎖恐慌の犯人である、投資銀行とヘッジファンドを主たる業としてきたのだ。
ゴールドマン・サックスなどの米大投資会社では、社員平均で6000万円という破格のボーナスを支払ってきた。如何にあくどい違法すれすれの汚い商売をしているかがわかる。
違法すれすれの汚い商売を行うために多数の弁護士を雇っているとのこと。
米国の五大投資銀行の内、リーマンブラザーズは破綻したが他は商業銀行に買収されるか、商業銀行に衣替えして金融支援法により公的支援を受けるのである。
まさに、「泥棒に追い銭」である。この公的支援をポールソン財務長官らが主導した。
これが、金融資本主義を国策とする現在アメリカ政治/国策の実態
＝ 泥棒、詐欺師を推奨・援助し外国へ輸出する国
であることを喝破しなければならない。
しかし、政府/財務省は金融危機の拡大を防ぐためという立派な大義名分を用意している。
アメリカ発金融資本主義の言う「グローバルスタンダード」にだまされてはいけない！！！
欧米から来るものには要注意 ！！！
今回はこのあたりで切上ましょう。
では みなさま 良いお正月を！！！
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