ヤマちゃんが思ったこと、トレッキング、源流探訪、不可思議現象、反日マスコミがスルーしたニュースなど様々なことについて書き留めます。

ヤマちゃん日記

2020年01月03日

沖縄首里城全焼は放火

<1月2日(木)>

<沖縄首里城全焼は放火>


★ 沖縄首里城火災全焼

2019年10月31日那覇市の首里城跡に復元された「首里城」が出火し、正殿や北殿、南殿など中心的な建物が全焼した事件の報を聞いて、ヤマちゃんおやじは感覚的に放火だと直感した。

その後出火原因に関して報道はなされていない。

ところが 2020(令和二年)年 1月2日(木)のメルマガ
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 わたなべ りやうじらう のメイ ル・マガジン「頂門の一針」5277号
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に真相らしき情報があった。

首里城全焼の前日に北海道のデータセンターから北海道の重要インフラの設計図などが盗み出されたあとデータセンターが全焼した。この盗難事件を隠蔽するために沖縄の首里城が放火され全焼したので、北海道でのデータセンターでの重要情報盗難と全焼事件はマスコミで報道されることは無かった。

盗み出された重要インフラ設計情報は、テロ活動にも利用されるし、中国による北海道占領後の重要インフラ保全管理にも必要となる。

重要インフラデータが盗み出された後全焼したデータセンターは最新鋭のセキュリティで防御されており、滅多なことでは全焼しない構造になっていたとのこと。

即ちデータ窃盗の証拠隠滅のためにデータセンターに放火したことになる。



<中国に狙われている北海道,これを放任する政府>


北海道十勝地区では静岡県の広さの土地を中国と朝鮮総連が取得し私有地とし中国人60万人を定住させる施設が共同開発されている。この私有地を偵察するために飛ばしたドローンは全て行方不明になった。

この私有地の道路には鉄筋が埋め込まれており飛行場に早変わりできるようになっている。
この飛行場は兵器・軍隊を搭載した中国空軍輸送機が着陸するためのものとみれば判り易い。

北海道では自民党二階派と公明党が強く、中国人移住計画を我が物顔て進めている。

また苫小牧市市長と釧路市長は有名な親中派で中国人受入れに力を入れているとのこと。


しかし、中国人による北海道での水源地帯も含む土地取得は国会でも取り上げられたが自民党も政府も一向に動く気配はない!!!!

この不可思議なデータセンター全焼事件発生を隠蔽するために事件の翌日沖縄の首里城が放火されたとのこと。。。

これを理解するには北海道で秘密裏に進行している中国による北海道奪取作戦を知っておかないとならない。

2018年5月10日のヤマちゃん日記
『何故李克強(中国首相)は北海道へ行くのか?』
に中国による北海道奪取作戦の一例を掲載したので参照されたい。
http://yamatyan369.seesaa.net/article/459283386.html



<日中三兆円スワップ協定は財務省が主導>


日中三兆円スワップ協定は米中貿易戦争で外貨不足に苦しむ中国にとってまさに干天の慈雨であり、日本の同盟国である米国の敵である中国を助ける利敵行為に他ならない。

換言すれば 財務省は国賊!!! 財務省は中国のスパイ!!!


2018年10月に日中両国は日中三兆円スワップ協定に合意したが、この報道を聞いた時ヤマちゃん親父は『ウソー』と叫んだ。尖閣どころか沖縄、北海道まで手中にすべく暗躍している日本の敵中国を何故助けるのだ!!!

上記ワタナベリョウジロウのメルマガには、“日中三兆円スワップ協定は財務省が安倍首相と麻生副総理財務大臣を騙して成立させた”という情報もあった。

中国は外貨不足に苦しんでいるが、この三兆円を原資にして北海道の土地を易々と買えることになる。

こうなると財務省も中国の犬でしかない!!!



<マスコミが隠す重要情報>
 
    
詳しくは以下を参照されたい!!!

日本文化チャンネル桜の水島社長と、元ウクライナ・モルドバ大使の馬淵睦夫氏の対談の結語は、標記の通りであった。これは誠に重大な我ら国民の決意を促すものである。↓
https://www.youtube.com/watch?v=bfhD9CKxC3s

問題は大部分の日本人が大切な情報を全く知らされていない・・・ということだ。


失われた平成の30年では日本だけ経済成長できなかったがその原因は財務省が主導した緊縮財政。
この間中国は成長ゼロの日本を抜いて世界第二の経済大国になった。

相次ぐ台風による水害の多くは堤防工事の遅延によるが、その工事遅延は財務省が主導する緊縮財政に起因する事は、岡山県会議長が証言している!!!

財務省による無意味な財政緊縮政策によって日本の科学技術研究費も大幅に削減され、近い将来日本の科学技術レベルは急激に低下すると予想されている。

国有地がらみの森友学園疑惑は財務省から共産党へのリークが引き金だと推察する。
これは中国からの要請で財務省が安倍下し工作を陰から主導したものと推察される。

さらに観光立国という馬鹿げた政策を推進しているのは観光庁を統括する国交省であり、国交大臣は専ら親中政党公明党が永年独占している。

そもそも観光立国とは、エジプトやギリシャなど観光以外に産業が成立しない国家が頼りにするものであり、日本のような立派な産業基盤を有する国家が真剣に取り組むべき政策ではない。

観光とは表面であり、実質は多数の中国人を日本に引き入れるのが隠された狙いであり、中国の意向に沿わないと観光客を減らし日本に打撃を与える手段=即ち日本支配の手段=を創出するのが狙いである。

公明党の母体である創価学会は極めて強い親中団体であり、その目は日本よりも中国を向いている。

この反日政党公明党と太いパイプを持つのが菅官房長官と自民党二階幹事長である。
自民党二階幹事長は親中で有名。
あまり知られていないが菅官房長官もバリバリの親中ということか・・・

換言すれば、菅官房長官と自民党二階幹事長が、公明党、財務省、外務省、文科省、法務省などの反日官庁と組み、これに中国での金儲けしか眼中にない財界がこぞって日本と中国を結び付けようと圧力を加えている構図も頭に浮かぶ。

いずれにせよ中国に買収された政治家・官庁・団体が我国の中枢部に多く存在することが広く知らされなければならない!!!



米国ではクリントン政権、ブッシュ政権、オバマ政権が大統領以下政府幹部の多くが中国に買収されていた事実からすれば、日本の政治家、政府幹部の殆どが中国に買収されていても不思議ではない!!!


知らぬのは国民ばかりなり。

しかし賢明な米国民は、中国に買収された政治家、政府幹部の実態に2015年頃気が付いたので、中国に買収されていないトランプ氏を大統領に選んだ。


大多数の日本人は中国に買収された日本の政治家、政府幹部の実態に無頓着のように見える!!!

posted by ヤマおやじ at 23:09| Comment(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする