ヤマちゃんが思ったこと、トレッキング、源流探訪、不可思議現象、反日マスコミがスルーしたニュースなど様々なことについて書き留めます。

ヤマちゃん日記

2018年09月29日

まともな報道を紹介します

<9月28日(金)>


NHKニュースでは、国連総会に出席した安部首相とトランプ大統領の「日米主要会談」及び安部首相の記者会見の模様が報道され、NHKの政治記者,経済記者、アメリカ総局記者などが解説していた。

報道では主に貿易交渉に力点が置かれ、内閣改造関連も開設された。

昼の民放では、話題は専ら貴乃花親方の退職報道一色であった。


何回も同じことを言い飽きたが、

日本のマスメディアは常に、下らない事ばかり報道し、肝心な報道は行わないばかりでなく、嘘(フェイク)ニュースをばら撒き国民を誤った方向へ洗脳する。


まっとうな情報があったので以下にご紹介する。

〜〜〜〜紹介開始〜〜〜〜、
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「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」
平成30年(2018年)9月28日(金曜日)弐
        通巻第5839号   
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 中国は「世界の工場」から「世界の市場」、そして「世界のゴミ箱」
  トランプ・安部の「日米共同声明」を読んだか?すごい内容が盛り込まれているゾ
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 相変わらず日本のメディアの唐変木。
 2018年9月27日、国連総会に出席した安部首相とトランプ大統領の「日米主要会談」が引き続きNYで行われ、「共同声明」が発表された。安部首相は23日のNY到着直後にトランプの私邸に招かれて二時間余の夕食をともにしており、入念な打ち合わせが行われていた。

 したがって日米共同声明には、重大な内容が盛り込まれているが、日本のメディアは、最重要事項をスルーして、貿易面での合意事項を重箱の隅を突くように弄(ほじ)くって、日本のビジネスにどういう影響があるのか、産業界にいかなる影響がでるのかなどと矮小な問題的だけを分析している。
 
 商人の目線、本質を探るより、水面上の泡(あぶく)だけを見て、「ああだ、こうだ」と騒ぎ立てている。
経団連、与党、霞ヶ関にも共通していることだが、それを集約するメディアの報道に戦略的思考はどこにもない。
野党も解析能力が稀薄なうえ、国際情勢の認識力がゼロに近いため、TAG(日米物品貿易協定)はTPP精神に反するとか、アメリカに譲歩しすぎだから安部首相を追求するとか。

 TPPから離脱した米国と、日本の貿易交渉は、これから二国間交渉となることは明白であり、日米間でFTA(自由貿易協定)を結ぶことになるだろう。その前に車の関税はしばし棚上げし、当面はTAG協議をおこなう。つまり、日本が譲歩したのではなく、アメリカ側の譲歩ではないのか?

 第一に「日米共同声明」は、米国が従来の親中路線をかなぐり捨て、敵視政策への転換を明確に示し、規制と制裁をかけるが、日本はそれに同調すると同意しているのである。
 噛み砕いて言えば、中国は「世界の工場」から「世界の市場」となって、世界的な企業がチャイナチャイナと喧噪を示したが、その勢いは止んで、流れは明白に変わり、中国はやがて「世界のゴミ莫迦」となるが、それを助長すると行間が示唆している。

 第二に知的財産権が盗まれ、ハイテク企業が中国資本に買収され、本来、自国が得るべき所得が中国に環流したことをトランプは猛烈に批判し、「グローバリズム拒絶」「愛国主義」に立脚する政策に立ち帰ると言った。

このトランプの国連演説は、中国を批判して止まないクドロー、ボルトン、ナバロの考え方が基調にある。ところが、当初はクドロー、ボルトン、ナバロを非難してやまなかった米国のメディアも議会人も、それを忘れて中国批判に同調している。中国批判は、いまや米国のコンセンサスである。

 グローバリズム拒否というのは「イデオロギー」を拒否するという意味で、国境の壁を撤廃し、規制をなくし、つまりは国家を解体すると面妖なグローバリズムという思想では、自由主義本来の市場まで破壊されかねない。
公平なルールを遵守し、双務主義に基づく交易という原則に立ち戻ろう、それが「愛国主義」だと主張しているのである。


 ▲日米共同声明の第六項に注目せよ

 またトランプ大統領の国連安保理事会、その後の記者会見などで、ウイグル族弾圧の強権政治を批判している。ハッカー攻撃による情報の盗取についても触れた。人権、民主をよびかける程度だったオバマ政権までの米国の親中姿勢は掻き消え、声明文には、「友好」などという文字がどこにも見られない。
 すなわち最重要事項は下記の「日米共同声明」の第六項である。

 「六 日米両国は、第三国の非市場志向型の政策や慣行から日米両国の企業と労働者をより良く守るための協力を強化する。したがって我々は、WTO改革、電子商取引の議論を促進するとともに、知的財産の収奪、強制的技術移転、貿易歪曲的な産業補助金、国有企業によって作り出させる歪曲化および過剰生産を含む不公正な貿易慣行に対処するため、日米、また日米欧三極の協力を通じて、緊密に作業していく」

 ここでいう「第三国」が中国を指し、その中国による「知的財産の収奪、強制的技術移転、貿易歪曲的な産業補助金、国有企業によって作り出せる歪曲化および過剰生産を含む不公正な貿易慣行に対処する」と言っているのである。

 もっと具体的に言えば、フアウェイ、ZTEを米国や豪が排除したように、つぎにテロリストへの資金洗浄として規制が強化された海外送金やドル取引に対して、米国は、たとえばフランスのパリバ銀行を処分し、巨額の罰金を課したうえで、「一年間のドル取引」を禁じた。つまりフランスの名門銀行も国際ビジネスができなくなった。
 これが中国の銀行にも適用される。

 米国内においても、軍事技術盗取の中国人スパイをつぎつぎと摘発し、中国軍に直結する取引をしていた個人や企業の口座を凍結している。ロシア財閥の在米資産凍結ばかりではない。欧米、とりわけ英仏独、スイスの銀行も処罰されており、西側の銀行は、中国との取引に慎重となっている。


 ▲だから中国の経済はマイナスに転落する

 同日、FRBは利上げを発表した。0・25%上げて、2・00−2・25%となる。
 するとどうなるのか。世界市場にだぶついてきた資金の米国への環流が始まる。猛烈な勢いでウォール街へドル資金が流れ込んでいる。

 連鎖で、新興国通貨は暴落する。アルゼンチン、南ア、ブラジル、トルコなどの通貨がどかんと下落したが、もっとも悪影響のでる中国人民元は下落が目立たない。
 なぜなら中国当局が人民元の買い支えをしているからだ。
これまでとはまったく逆で、中国は為替に介入し、人民元を下落誘導してきたが、いまは下落防止の買い支え、このためにドルを使うから、ますます外貨準備は減少し、そのうえで対米貿易黒字が激減しているから、人民元を買い支えるドルが払底する。
その次?
人民元の大暴落がおこるだろう。

 すでに上海株は年初来15・6%の下落を示しており、人民元は4月から九月にかけて、9%の下落を演じてきた。いかに中国が買い支えても、株価下落は歯止めがかからず、また人民元は防御ラインのレートをまもなく割り込んでいくだろう。

 米中貿易戦争は終わりの始まりでしかなく、次は金融と通貨戦争に移行する。
もはや「紛争」レベルのはなしではない、熱戦や殺戮兵器を伴わないが、これは「戦争」である。


▲こんな危機状況に「日中友好」?

 このような時に「日中友好40年」とか、日本企業の対中直接投資経済、日中通貨スワップ、トヨタ、日産などがEV車対応のための工場拡大とか、パナソニックのリチュウム電池日中協同開発とか、いずれトランプ政権の制裁の対象になるだろう。
 
 中国は、この最悪事態への陥落をさけるために代理人キッシンジャーなどを使い、米国マスコミへの宣伝を強化しているが、アメリカの政治風土でいうと、トランプ大統領より、議会は対中強硬派が主流となり、米国メディアは朝から晩までトランプ攻撃に忙しいが、こと中国に関しては、トランプより強硬である。

 つまり米国は挙国一致で、中国を敵視する姿勢に転換している。この深刻な事態をまったく理解していない日本の財界、企業トップ、そしてメディアは、指摘するまでもなく目が節穴、自滅への驀進を続けるつもりらしい。 

    ▽◎◇◎み◇◇▽◎や◇◎◇◇ざ◇◎◇◇き◎◇◇◇

〜〜〜〜紹介終〜〜〜〜

ヤマちゃんおやじは、かねてから『日中友好 糞くらえ!!!』と叫んできた。

日中友好を叫んでいる輩は、
@チャイナのハニートラップやマネートラップに引き掛りチャイナのスパイに成り下がった人物。
A大東亜戦争で日本軍がチャイナを侵略し悪いことをした…という東京裁判史観を妄信している単細胞的人物
B共産主義思想に惚れ込んだ人物
C単なる馬鹿
のいずれかであろう。

国と国との関係は、個人と個人との関係とは全く異なる。
近隣諸国との間には外交関係はあっても友好関係はあってはならないのである。

古来より『遠親近攻』が外交の要である。遠くと結び近くとは距離を置く、これを守らなかった国は大抵滅びています。

隣国と仲良くしましょう!!!…とよく言われるが、外交のガの字も知らない素人の発想です。

一衣帯水という言葉も朝日新聞などが良く使います。

大体『日中友好』などあるはずがないのです。田中角栄元総理の流れをくむ政権は『日中友好』を掲げ巨額のODAをチャイナに与えました。チャイナから日本の政治家にキックバックがあったという話もあります。

もしそうだとすればそれらの親中政治家は、『日中友好』をキャッチフレーズにして公金をチャイナに献上し、その見返りにチャイナからのキックバックで私腹を肥やした超売国奴と言えるでしょう。

中国に進出した日本企業数は一万数千社と言われている。中国に進出した日本企業のために日本は中国と友好関係を結ぶ必要性がある…という意見があるかもしれない。

しかし中国に進出した日本企業は自ら私企業の経営方針に従い中国へ進出したのであり、日本国や国民が中国への進出を要請したわけではない。よってこれは日中友好の理由にはならない。

天安門事件でチャイナは世界中から非難され、世界から孤立した。このチャイナの大窮地に日本の天皇が訪中を敢行されたお陰でチャイナは世界から許されようやく愁眉を開いたのである。チャイナの産業近代化は殆ど日本の無償技術援助で成し遂げられた。その代表的なものが上海に建設された宝山製鉄所だ。

にもかかわらずその後チャイナは大々的な反日デモを引き起こし、在チャイナ日本企業に多大な損害を与えたばかりでなく、来日した江沢民元主席は宮中において天皇陛下に非礼極まりない態度をとった。

日本の全面的協力で国際競争力を身に付けた宝山製鉄グループは世界中でダンピングを行いシェアーを他社から奪うと同時に鉄鋼価格を大幅下落させた。

日本の鉄鋼メーカーも軒並みチャイナの鉄鋼ダンピングによって窮地に追い込まれた。

しかし、恩を仇で返された日本の鉄鋼メーカー代表格の新日鉄住金会長で日中経済協会会長の宗岡正二会長は、2018年9月9日〜15日250名の経済関係者を率い北京で中華人民共和国首脳と会談し、日中の今後の積極的な経済協力を確認した。

先の経団連中西会長による、チャイナが主導する一帯一路への積極的参加表明と言い、この新日鉄住金宗岡会長の訪中と言い、全く馬鹿げている。

いずれも昨年から始まった米中戦争の実態を知らないとも思える大馬鹿振りであった。

多くの一般国民はマスコミの洗脳報道によって、昨年から始まった米中戦争の実態を知らないのはしかたがないだろう。

しかし日本を代表する大企業のリーダーである、中西会長(日立製作所)、や宗岡新日鉄住金会長らが揃いも揃って世界の実情に疎いのは極めて危険と思える。

そればかりではない、財務省も近い将来紙屑となるチャイナ通貨『元』と円を交換可能にする日中スワップを過去の9倍規模で再開するという・・・チャイナと心中する大馬鹿政策を準備中だという。

政治家も財界人も官庁も狂っているとしか思えない。
しかし、彼らは自分たちは偉いという特権意識を持っているので始末が悪い。

1960年代までの日本では、政治家も財界人も官庁もまともであった。
日本がおかしくなり始めたのは1970年代前半〜1980年代からだ。

1970年代前半から急に『従軍慰安婦』『南京虐殺』という字句がマスメディアや論壇に多数登場し始めた。

背後に一体何があったのだろうか???

【昭和46(1971)年1月】 朝日新聞広岡社長は新年祝賀会で重ねて「中国との国交正常化の推進に、本社が精力的に取り組む必要を痛感する。極東の緊張緩和を図ることが、国際の平和にとっても、日本国民の安全と繁栄にも極めて重要」と述べ、論説委員室は「日中国交回復は、経済大国になった日本が軍事大国へ傾斜して行くことを食い止める唯一の道」と主張した。

昭和46年(1971年)8月から12月まで、朝日新聞本多勝一記者の手になる捏造現地ルポ「中国の旅」連載を開始した。

1972年9月29日、「日本国政府と中華人民共和国政府の共同声明」(日中共同声明)の調印式が中華人民共和国の北京で行われ、田中角栄・周恩来両首相が署名し、これによって日本と中国共産党率いる中華人民共和国とが国交を結ぶこととなった

1970年代前半〜1980年代初めは、戦中時代をよく知っている人たちが第一線から引退する時期とも一致している。一例を挙げれば、自民党元幹事長の橋本登美三郎氏は戦時中南京を日本軍が占領した際は朝日新聞南京支局につとめており当時南京市で出来した事件は悉知していた。
橋本登美三郎氏は自らの体験として南京虐殺を否定していたが、1980年には完全に政界から引退した。

『従軍慰安婦』『南京虐殺』という史実に反し捏造した字句を世に氾濫させて得をするのは何処の国か???

日本を国際社会から孤立させたい国=チャイナ=だ。

上記事実からすれば日中国交回復を機に日本はおかしくなり始めたのである。


なのに今でも日中友好を叫ぶ人物や団体は、完全に日本の敵だろう!!!
posted by ヤマおやじ at 17:35| Comment(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2018年09月28日

綾ヶ峰整備登山

<9月27日(木)>


午前中に歯医者に行ったので、12時前に防府市綾ヶ峰山頂に着き、12時頃から16時頃まで山頂の雑草、幼雑木を刈り払った。

例年のこととは言え、山頂のほぼ全体に繁茂した雑草と雑木にはいささかうんざりさせられる。

DSCN9759.JPG・・・草刈り前

DSCN9768.JPG・・・草刈り後

綾ヶ峰は標高615ⅿの独立峰であり360度の大パノラマが想起されるが、実際にはなだらかな山頂は大半が樹木と雑草に覆われているが、雑草と雑木を刈り払えば結構よい眺めが三カ所から得られる。

山頂からは先ず、南〜南西西〜西に眺望が開け三田尻港東端辺り〜周防灘、国東半島〜防府市街〜相生・アジス方面〜・・・西鳳翻山〜東鳳翻山〜ショウケン山辺りまで約120度の視野角が得られる。

DSCN9770.JPG

次いで、北方では高岳山辺り〜石ヶ岳辺りまで約30度の視野角が得られる。
更には視野角は狭いが周南市大華山辺りも見える。

最も景色が期待される山頂の南西面から作業を開始したが、雑草や雑木に巻き着いた蔓を全て除去しなければならないので作業は遅々として進捗しなかった。

直系1mm程度の細かい蔓もあれば、直径3o程度のフユビの蔓もある。
15時半頃景色がマアマア見えるまで邪魔者を刈り取った。

当方が作ったベンチ2脚のうち、一つに座ると脚が折れた。

大気の状態が良く、西方に花尾山、桂木山などがはっきり見え、西鳳翻山の左側に大きな山塊がかすかに見えたので帰宅後地図をにらんでみた所 華山と思われた。

下山前に高さ5.8ⅿの展望立木に三点支持の要領で慎重に登り、天辺の展望台座で暫くの間360度大パノラマを満喫した。

参考までに当方と綾ヶ峰の関わりを挙げると、
2014年1月16日;初めて綾ヶ峰に登った。
2014年3月9日:綾ヶ峰堀溝林道コース開設
2014年3月11日:初めて綾ヶ峰展望立木に登り絶景を観た。
2015年:綾ヶ峰展望立木に横木を設置し、登りやすくした。
     手作りベンチ二脚設置。
2017年:第一回綾ヶ峰展望立木の横木大補修実施。
2014年4月以降毎年数回整備作業を実施。

16時頃下山開始し、19時過ぎに帰着。

DSCN9773.JPG



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2018年09月26日

本年第三回目のアケボノソウ自生地を探訪


◇山歩き総集編


◇源流探訪総集編

◇反日メディアNHKによる偏向報道総集編

◇古代大陸・古代文明総集編

◇地球に移住した他星人総集編
<9月25日(水)>



山友と本年第三回目の県内アケボノソウ自生地を探訪した。


本年新たに見つけた場所では、三カ所散在なるも大型十数本を含む約60本が自生していた。

DSCN9747.JPG  DSCN9749.JPG  DSCN9750.JPG

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昨年まで大型≒百本があった場所では大半が消失し、近傍に中小型20本程度残存。

過日訪れた周南市山奥の田圃では、昨年に引き続き大型数本が健在。

DSCN9697.JPG

アケボノソウは二年草なので二年目は枯れるが、大型が百本近く存在した場所で概ね消失したのは、開花後人間による大量採取の可能性がある。

この消失は残念ではあるが、新たに発見した自生地もあり心情的には大いに救われた。

他の山野草にも出会え有意義な山行であった。

DSCN9710.JPG

DSCN9712.JPG  DSCN9733.JPG  DSCN9739.JPG

DSCN9719.JPG  DSCN9730.JPG


偉大な自然の力に感謝、感謝、感謝!!!

posted by ヤマおやじ at 18:05| Comment(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

スティーブ・ジョブスは自分の子供にiPadもiPhoneも触らせなかった



<スティーブ・ジョブスは自分の子供にiPadもiPhoneも触らせなかった>


世はまさにディジタル全盛!!!

猫も杓子もスマートフォンを持ち暇があればスマートフォンに触っている。

当方は未だガラケーを使っている。
そのガラケーも山から下山した時に家族に連絡する時だけしか使っていない。

当方はそういう意味でも奇人かもしれない!!!


スティーブ・ジョブスはスマートフォン(iPhone)の生みの親であり、その一生が映画化もされているほどの有名人だ。

そのスティーブ・ジョブスは自分の子供にiPadもiPhoneも触らせなかったという。


ビル・ゲイツといえばパソコンソフトで世界を独占するマイクロソフト社を創立した人物であり、世界有数のビリオネアとしても有名であるが、ビルゲイツは自分の子供たちに高校を卒業するまでパソコンに触らせなかった・・・と言われている。

また、ドワンゴ(インターネット上での多彩なエンタテインメントコンテンツを提供する会社)の会長の川上さんもインタビューにて子供にはスマートフォンを触らせないと言っていました。

スティーブ・ジョブスは、スマートフォン中毒性の弊害を挙げており、スティーブ・ジョブスは、パソコンの多用による読書嫌いになる弊害を挙げている。


現代社会ではIC(集積回路、産業の米ともいわれている)が生活の至る所で使用されている。

所謂電子機器ではICは必需品であり、車も多数のICを搭載したコンピュータで制御されている。ICを使っていない家電はありません。携帯電話、スマートフォン、パソコンなどはICの塊と言っても過言ではない。


足立育朗氏は著書『足立育朗と語る』において、“ICの一部が非常に不調和な振動波を出しており、脳の神経細胞を歪めている。特に陽子が歪んでしまうんです。陽子というのは意思であり愛ですね。その部分が歪んでしまうというのは致命的なんですね。やる意欲とかを失って行くんです。“と書いてあります。

このような有害なスマートフォンやパソコンが何の警告や注意も無く世界中で数億〜十億個以上も販売され多くの人が毎日有害性を知らずに多くに時間で使用ている。


スティーブ・ジョブスが会長を務めたアップル社は世界中でスマートフォンを売りまくり巨万の富を設けている。しかしスティーブ・ジョブスは自分の子供にはiPadもiPhone(スマートフォン)も触らせなかったのです。iPadもiPhone(スマートフォン)も有害だったからです。

世界中のパソコンOSで圧倒的に採用されているWindowsを販売するマイクロシフト社の創立者ビル・ゲイツは世界長者番付の上位常連だが、自分の子供には高校を卒業するまでパソコンを使用させなかった。ビル・ゲイツはパソコンは有害だと知っていたからだ。


スティーブ・ジョブスもビル・ゲイツも自らが有害と認識する製品を世界中で売りまくって巨額の利益をあげているのである。しかし彼らは世界中から大成功者、偉人などと崇められている。

どこかおかしいと思いませんか???

ヤマちゃんおやじは、テレビ、スマートフォンなどによる動画の四六時中視聴は思考力を奪うと過去のブログで記載してきた。

動画視聴時には一秒間に数百万ビットの情報が目の網膜を通じて脳に送られる。これだけ大量の情報が一度に脳に送られると脳では思考が停止し、脳は画像情報を一方的に受け取るだけの働きしかできなくなる。

一方人間が文字を読む場合には脳には一秒間に千ビット程度の情報しか送られないので、頭脳は文字情報を受け取りながら思考活動を同時並行的に行える。よって読書では人は思考力を存分に発揮できるのである。

テレビは白痴の箱と呼ばれて久しい。テレビを長時間視聴すれば人間は思考力を失い早晩白痴になる。

またテレビは視聴者を洗脳する装置として世界中で使われているのでテレビをよく見る人はテレビの流す嘘情報に洗脳されるのでまともな思考ができなくなる。これも一種の白痴化と呼べるでしょう。

しかしテレビは世界中で販売され、世界中の人が多くの時間をテレビの視聴に費やしている。最近では4K、8Kテレビなる高画質TVも試験的に公開され始めた。

テレビを高画質にして、より多くの白痴を生み出し、より多くの人をフェイクニュースで洗脳する魂胆だ。こんな有害なに4K、8Kテレビ購入に高額を支払うのはいかがなものか???


要は有害なものが無警告で世の中に大量販売されているのである。

逆説的に言えば、“昔には存在せず近年生み出され世の中に拡販された文明の利器は人間にとって概ね有害だ”・・・ということ。

posted by ヤマおやじ at 16:09| Comment(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2018年09月25日

野道山・三ツヶ峰縦走路の笹刈



<9月23日(日)>


朝五時過ぎに出発し、野道山・三ツヶ峰縦走路の笹刈に出かけた。

昨年は5月から7月中旬にかけてブログ『御山野風景』管理人様と当方との共同で延べ12人日掛けて猛烈な笹の繁茂で半ば廃道化した野道山・三ツヶ峰縦走路の笹刈を敢行した。

総延長2.8kmの野道山・三ツヶ峰縦走路の笹刈に12人日掛ったということは、平均で1日に233mの笹を刈ったことになる。一日当たりの作業時間を4時間とすれば、縦走路60mの笹を刈るのに一時間を要したことになる。

野道山・三ツヶ峰縦走路の標高は概ね900mを超えており、縦走路に辿りつくには標高900mまたは標高930m辺りまで急坂を登り、炎天下汗が噴き出る悪環境で笹刈を4時間行った後、標高差≒900mの険路を下山するという70才を過ぎた2人にとっては極めて過酷なものであった。

この過酷な笹刈に至った原因は、立木が無く日当たりの良い縦走路での猛烈な笹の繁茂と長期間にわたる笹刈作業の欠落と思われた。

よって長期間にわたる過酷な笹刈を少しでも緩和するには、頻繁な笹刈作業の実施しかないという結論に達した。


よって、本年5月10日には、ブログ『御山野風景』管理人様が第一回目の新芽笹刈を実施され、本年5月30日には当方が第二回目の新芽笹刈を実施した。

これで来年春先までは大丈夫と安心していた。

本年8月4日に実施した野道山東尾根コース整備後野道山・三ツヶ峰縦走路に立ち寄った所、日当たりの良い場所では笹が縦走路に被っていたのを発見し驚いた。本年5月に二回も笹を刈ったにもかかわらず、梅雨を超すと笹が一気に伸びていたからだ。この時八方岩まで笹刈をしておいた。

前置きが長くなったが、上記のような経緯があったからだ。


9月23日では、9時半頃八方岩に着き笹刈を開始した。笹の伸びは一向に止むことはなく12時半を過ぎても当初目的にしていた933ⅿピークには程遠い状態であった。

DSCN9668.JPG  
…縦走路に被さった笹、笹、笹


DSCN9669.JPG・・・笹刈後の縦走路

倒れた松に座り昼食を採った後5分休んだだけで笹刈を開始し、予定を1時間超過した14時半にようやくタコブナに到着した。

目標の933ⅿピークまで達していなかったが、過労を避けるため帰路に着いた。
約1Kmの笹刈に5時間を要した。一時間に200ⅿ進んだことになり、昨年夏に比べると3倍以上速い、すなわち今回労力は三分の一ですんだことになる。これが頻繁に笹刈した効果であろう。。。

今迄の経緯を踏まえると、この縦走路では年3回(5月頃2回;3.5時間/日×2日、初秋1回;12時間程度;4時間/日×3日:総計5日、19時間)の笹刈をすれば、笹の繁茂による藪化は防止できるのではないだろうか???

DSCN9672.JPG  DSCN9675.JPG

せっかくなので野道山に立ち寄ってから、痛みが出た左足をかばいながら東尾根を下り、16時40分頃野道山登山道入口に着いた。

DSCN9680.JPG  DSCN9681.JPG  DSCN9683.JPG



最近では、車に乗る前に上着、アンダーシャツ、登山ズボン、登山靴脱ぎ、着かえてから車に乗るようにした。衣類などに付着したダニを車内に持ち込まないためだ。

千石岳付近に立ち寄り金剛水60Ⅼを頂いて19時過ぎに帰った。

この縦走路の笹刈完了までにはあと1〜2日かかるだろうが、10月中旬まで終われば良いのでゆっくり休養して続けることとした。

75才になって初めて“老人は無理をすれば体を損ねる”という格言の意味が分かった。
最近の体調不良は、70才〜75才までの無理がたたったように思える。

いささか遅すぎた感があるが、これからは自分をいたわりながら整備作業をすすめるように留意することにした。

posted by ヤマおやじ at 09:17| Comment(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2018年09月22日

一帯一路への経団連協力発言に対し抗議メールした


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<9月21日(金)>



一帯一路への経団連協力発言に対し抗議メールした


本年9月17日のヤマちゃん日記
http://yamatyan369.seesaa.net/article/461713752.html
にて、<馬鹿丸出しの日経連会長中西 宏明>という見出しで、
2018年9月13日に 経団連・中西会長は「中国は今、日本に一帯一路に協力を求めて来てる。我々にとって大きなチャンス」と発言した愚について具体的に説明した。

一帯一路に関するこの経団連・中西会長は日本国および日本国民を愚弄し、日本をチャイナに売り渡す反日親中そのものの内容なので放置できない。

よって、経団連に以下に示す抗議メールを送信した。

〜〜〜〜〜抗議メール始め〜〜〜〜〜
経団連中西会長への抗議文
宛先:webmaster@keidanren.or.jp;
件名:2018年9月13日 - 経団連・中西会長一帯一路への積極参加発言の撤回を
本文:
2018年9月13日 - 経団連・中西会長は、「中国は今、日本に一帯一路に協力を求めて来てる。我々にとって大きなチャンス」と発言し、対象国の資源略奪する一帯一路構想へ積極的に参加する意思を示した。
この発言は日本の経済界を代表する経団連会長としては以下の理由により極めて不適切かつ軽率な発言であり早急に撤回されるよう要請する。

中国は今まで日本から受けてきた大恩をわすれ、日本にいかなる仕打ちをしてきたかを知っていれば、上記の幼児的発言はできないはず。

理由@1072年チャイナは日本固有の尖閣諸島が中国領であると宣言した。ちなみに1969年に中国政府が発行した地図では尖閣諸島は日本領になっていた。この地図は国会で示されたがNHKをはじめとするメディアはこれを一切報道しなかった。

理由A中国は天安門事件で世界中から経済制裁を受け援助停止を受けていたときに日本の天皇陛下が1992年に訪中したことで中国は世界から許しをえました。この時日本では天皇訪中へ大きな反対があったが、親中政権で有名な宮沢喜一内閣が強行した。しかしチャイナは、2005年の中国における反日暴動を起こした。

理由B更に2012年には大規模場な反日暴動が起こされた。山東省青島と江蘇省蘇州にあるパナソニックの電子部品工場では15日、暴徒化したデモ隊が乱入。蘇州では守衛室が壊され、青島の工場は火が出た。トヨタの販売店が放火され、ほぼ全焼した。「中国全土で多くの販売店が車両を壊されるなどの被害を受けた。
この二つの反日暴動は中国共産党政府が発生させた。

理由Cチャイナは過去48年間世界中で日本を貶めて日本の孤立化図るべくを強力に謀略活動を進めてきた。例えば、慰安婦問題は表面は韓国だが陰でチャイナが糸を引いている。日本孤立化対策費用は年間一兆円にものぼる。

理由D2012年反日暴動前後ドイツのメルケル首相チャイナに接近し、日本車からドイツ車への切り替えに成功し生産量を増強し、VWは全世界の3分の1を中国で販売している。北京を走る乗用車の殆どはドイツ車で日本車は僅少だ。しかし最近になってドイツはチャイナから離れだした。

理由E更にチャイナは、侵略した東トルキスタンでウイグル人300万人を収容所に押し込み、ウイグル人男性はウイグル人女性と結婚させず中国人男性とだけ結婚させ、ウイグル人にはウイグル語を一切話させないようにしてウイグル人の地上からの抹殺を断行している現在のナチスドイツだ。これは人道上許せない残虐行為だ。

理由F最近一帯一路構想が暗礁に乗り上げ、トランプ大統領から関税引き上げ攻勢にあい、ドイツも離れ始めチャイナには苦境が訪れた。
本年あたりからチャイナが日本に接近し始めてきた。チャイナは困ったときに日本へ接近するのである。

理由G米国は昨年あたりから中国共産党の世界覇権への邪な欲望に漸く気付き、対中戦争を決意した。日本は米国と日米安保条約で結ばれた米国の同盟国である。
経団連が仮想敵国である中華人民共和国政府が推し進める一帯一路に協力を惜しまない姿勢は、中国共産党政府による日米離反計略に引っ掛かったということである。
その行為は利敵行為であり、日本国、日本国民に対する売国奴行為に他ならない。

上記から経団連・中西会長による一帯一路構想への積極的参加の意思表示は、『財界はお金さえ儲かれば日本国はどうなろうと知ったことではない』という意思表示と同義である。

今後首題発言を撤回するか、または発言を撤回しないかを回答願う。

〜〜〜〜経団連への抗議文終〜〜〜〜

要約すれば、



安倍政権は日米同盟の重要さに鑑みチャイナが提唱する一帯一路構想への不参加を決定しています。

金に目が眩んだ経団連は,やくざ国家=世界の害虫=チャイナ=の手先に成り下がっているのです。

経団連は”日本の国策に反抗してまでも一帯一路構想へ参加し金儲けがしたい”と表明したのです。


経団連にはもはや『日本国』とか『日本国民の為』という思考は全くない・・・ということです。

日本でこんな奴をのさばらせて良いはずがありません!!!



この抗議文がどの程度影響力を有するか不明だが、少なくとも経団連会長発言といえども内容が愚かな発言か否かを国民が注視し判定する姿勢を有していることに気を付かせたい…と言う願望がある。

当方の考えに賛同される方は、どうぞ経団連のHPから抗議文を送信して戴くようお願いいたします。

また上記抗議内容の拡散も宜しくお願いいたします。

経団連よ、国民を舐めてはいかんぜよ!!!

posted by ヤマおやじ at 08:39| Comment(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2018年09月19日

県内のアケボノソウ自生地二か所を歩いたが・・・


◇山歩き総集編


◇源流探訪総集編

◇反日メディアNHKによる偏向報道総集編

◇古代大陸・古代文明総集編

◇地球に移住した他星人総集編
<9月18日(火)>


県内で当方が知っているアケボノソウ自生地二か所を訪れた。

一か所目は、全数消失しており、根こそぎ土を掘り返した跡が残っていた。


DSCN9629.JPG  DSCN9637.JPG

DSCN9643.JPG  DSCN9667.JPG

二カ所目は、かっての大型群生はあらかた姿を消していたが、すぐ隣に小型が多数あったので実生かもしれない。大型は2本残っていたが、開花はもう少し先。

かっての大型群生は個体数は想像ではあるが百本近くあった。それが一気に2本を残しあらかた消滅したのは理解に苦しむ。大型が自然消滅したのであれば同じ場所に実生が出てくるので一気に消滅しないと思う。

甘い考えが得意な当方は、二カ所とも消失していたのでいささかショックを受けた。
到着するまでは頭の中にはアケボノソウが咲いていたのだが・・・


しかしせっかく来たので気を取り直し、新しい自生地を探すことにした。

最初に見つけた自生地では、個体数は3個であり藪の中にあった。

次の自生地では、個体数は比較的多かった。
DSCN9640.JPG  DSCN9653.JPG


三番目の自生地では、個体数は少ないが大型であった。


今年訪れていない自生地は残り一か所となった。近い内に訪れる予定。

昨年当方が知っていた自生地は四カ所あり今年訪れたところ、その四カ所で全てアケボノソウが消失し、その内一か所では5m程度離れた場所に小型が多数見られた。

DSCN9658.JPG  DSCN9659.JPG

今年新たに発見した場所は、今回の三カ所を含めると六カ所になった。


帰宅後調べると、アケボノソウは二年草とのこと。

二年草とは、種をまいたあと1年以上たってから開花し、2年以内に枯れる植物を指す。春に種子をまいた場合、夏から冬にかけてが生育期となり、茎や葉、根などの栄養器官を形成しそのまま休眠して越冬します。その翌年の春または夏に開花するのが二年草の特徴です。・・・とあった。

自生アケボノソウが消失するのは、発芽して2年以内に枯れる植物である二年草の特性による所が大きいのかもしれない。

今迄見なかった場所に急にアケボノソウが見えだすのは、発芽して1年目は花を咲かせず茎の成長のために栄養分の貯蔵に専念するアケボノソウの二年草としての特性に由来するのかもしれない。

多年草はいったん花が咲くと毎年花を咲かせる。笹百合は多年草とのこと。冬には茎は枯れても球根が生きているので春になれば茎が出てきてやがて花を咲かせる。

多年草が姿を消すのは、誰かが多年草を採るからだ。即ち獣害や人による採集。

花のことは殆ど何も知らないヤマちゃんおやじではあるが、最近山野草を調べる回数が増えたようだ。以前はゼロだった。今では年に20回は調べるであろう。

最近では山に登る時は辺りをキョロキョロ見て山野草を探すようになり、道中退屈する局面が大幅に減った。疲労度も軽減されるような気がする。

DSCN9657.JPG

山野草に感謝、感謝、感謝。。。

posted by ヤマおやじ at 16:51| Comment(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2018年09月17日

世界に広がる対中包囲網の中での日中友好は自殺行為!!!


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<世界に広がる対中包囲網の中で、
日本経済界と財務省がチャイナを助けるのは極めて危険>


チャイナが米国を打ち負かし世界覇権を握る野望を持ち世界中で攻勢を深めていることに、昨年あたりから米国が漸く気が付いた。

それまで米国はチャイナがいずれ民主主義国家に移行するものと楽観していた。

チャイナはリーマンショックによる不況への対抗策として需要のないにも関わらず国内での不動産開発を推し進め誰も住まないゴーストタウン(鬼城)を量産した。そればかりでなく米国が百年間かかって製造したのと同じ量の鉄鋼、セメントをチャイナはたった20年で一気に過剰製造した。鉄鋼、せメント、アルミなどの基幹物資のみならずソーラーパネルなどの民需物資をも過剰生産に乗り出した。

結局過剰生産は過剰な不良在庫となりチャイナは、不良在庫と化した鉄鋼やセメント等の過剰生産物資を大幅な安値で世界中にダンピング輸出したので各国の製造業は大被害受け多くの製造業は倒産した。一例を挙げればチャイナ共産党政府からの多額の補助金を受けて大量生産されたソーラーパネルは世界中へダンピング価格で輸出されたのでヨーロッパ、米国、日本のソーラーパネルメーカーは価格競争に負けて概ね倒産した。

一方で『一帯一路』なるアジア中東アフリカにまたがる大規模インフラ整備構想をぶち上げて、過剰在庫の鉄鋼やセメントを世界中にばらまき在庫を減らす一方では失業した大量のチャイナ労働者を各国の工事現場に送り込み各国産業の仕事を奪った。チャイナが6%もの高利で貸し付けた巨額投資が返済不能になれば当該国の重要港湾などを軍港として長期間借用することで間接的に植民地支配する構図が発覚してきた。中国の投資は当該国の担保が究極の狙いであり、返せないとわかると担保を取り上げる。
 スリランカのハンバントタ港は99年、パキスタンのグアダール港は43年の租借となった。ジブチには中国の軍事基地が建設された。次はモルディブ、そしてミャンマー、バングラデシュが狙われている。

これらの軍港にはチャイナの海軍が軍艦を常駐させることでアフリカからペルシャ湾、インド洋、南シナ海、東シナ海で制海権を握りチャイナの世界制覇への道を大きく開こうとしている。

陸路でも、一例を挙げれば、昆明からインドシナ半島を縦断するハイウエー計画があり、表面上は隣接国の経済発展を謳っているが内実はチャイナ軍の迅速かつ大量輸送経路を創り出すことでインドシナ半島の制圧がチャイナの隠された狙いである。

更にチャイナは欧米や日本の先進技術を盗み出し特許料を支払わずに盗用し、WTO加盟とは名ばかりで不法貿易の限りを尽くしてきた。

このチャイナの世界覇権奪取を狙った不法貿易に警告を発したのがトランプ大統領が発した対チャイナ貿易への関税だ。

内外のマスコミはトランプ大統領がチャイナに貿易戦争を仕掛けたと吹聴するがこれはフェイクニュースであり、実際に世界の貿易ルールを破壊し不法貿易の限りを尽くして世界の貿易ルールを無視して一人勝を進めてきたのはチャイナだった。

しかしようやくチャイナの邪な野望に気が付いた米国のトランプ大統領は、先ず最初に貿易面で次いで金融面でチャイナを絞りあげる方針を固めていると言われている。



<翳りを見せ始めた「一帯一路」構想>


本年5月マレーシアでは政界を引退していた92才のマハティール氏が親中前首相を選挙で破り首相に復帰した。

本年8月21日中国を公式訪問していたマレーシアのマハティール首相は21日、北京で記者団に対し、中国が主導する「東海岸鉄道」などの大型インフラ事業について、中止する考えを改めて示した。 中国が進める経済圏構想「一帯一路」の関連事業について、習近平国家主席や李克強首相に中止の方針と理由を伝え、「理解を得た」という。

「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」平成30年(2018年)9月13日(木曜日)弐
通巻第5828号によれば、“ 米政府高官が警告。「一帯一路は対象国の資源略奪だ」
  米政府国際財政発展局長「狙いは港湾、レアアース、鉱物資源」”・・・とあった。



<馬鹿丸出しの日経連会長中西 宏明>


2018年9月13日 - 経団連・中西会長は「中国は今、日本に一帯一路に協力を求めて来てる。我々にとって大きなチャンス」と発言し、対象国の資源略奪する一帯一路構想へ積極的に参加する意思を示した。

この発言は馬鹿以外の何物でもない!!!

一帯一路は今、欧米諸国から批判されアジア諸国からも拒否され始めてている。

だからこそ中国は日本に「協力」を求めてくるのだが、それを「チャンス」と捉えるとは中西経団連会長ただの大馬鹿でしかない。それともチャイナの回し者か???


<チャイナと日本が友好を図る理由はゼロ>


理由@1072年チャイナは日本固有の尖閣諸島が中国領であると宣言した。ちなみに1969年に中国政府が発行した地図では尖閣諸島は日本領になっていた。この地図は国会で示されたがNHKをはじめとするメディアはこれを一切報道しなかった。

理由A中国は天安門事件で世界中から経済制裁を受け援助停止を受けていたときに日本の天皇陛下が1992年に訪中したことで中国は世界から許しをえました。この時日本では天皇訪中へ大きな反対があったが、親中政権で有名な宮沢喜一内閣が強行した。しかしチャイナは、2005年の中国における反日暴動を起こした。

理由B更に2012年には大規模場な反日暴動が起こされた。山東省青島と江蘇省蘇州にあるパナソニックの電子部品工場では15日、暴徒化したデモ隊が乱入。蘇州では守衛室が壊され、青島の工場は火が出た。トヨタの販売店が放火され、ほぼ全焼した。「中国全土で多くの販売店が車両を壊されるなどの被害を受けた。
この二つの反日暴動は中国共産党政府が発生させた。

理由Cチャイナは過去48年間世界中で日本を貶めて日本の孤立化図るべくを強力に謀略活動を進めてきた。例えば、慰安婦問題は表面は韓国だが陰でチャイナが糸を引いている。日本孤立化対策費用は年間一兆円にものぼる。

理由D2012年反日暴動前後ドイツのメルケル首相チャイナに接近し、日本車からドイツ車への切り替えに成功し生産量を増強し、VWは全世界の3分の1を中国で販売している。北京を走る乗用車の殆どはドイツ車で日本車は僅少だ。しかし最近になってドイツはチャイナから離れだした。

理由E更にチャイナは、侵略した東トルキスタンでウイグル人300万人を収容所に押し込み、ウイグル人男性はウイグル人女性と結婚させず中国人男性とだけ結婚させ、ウイグル人にはウイグル語を一切話させないようにしてウイグル人の地上からの抹殺を断行している現在のナチスドイツだ。これは人道上許せない残虐行為だ。


欧米諸国は漸くチャイナの汚い本性に気が付きはじめチャイナ包囲網が徐々に狭まってきた。


一帯一路構想が暗礁に乗り上げ、トランプ大統領から関税引き上げ攻勢にあい、ドイツも離れ始めチャイナには苦境が訪れた。

本年あたりからチャイナが日本に接近し始めてきた。

チャイナは困ったときに日本へ接近するのである。


トヨタと日産は過去チャイナに煮え湯を飲まされ、ドイツに油揚げをさらわれた苦い経験がある。しかもチャイナに進出した日本企業は利益を日本に持ち帰れないという不条理なルールがチャイナにはある。

しか最近し、トヨタと日産は中国へそれぞれ1000億円投資すると発表した。
さらにトヨタはハイブリット車技術もチャイナに供与するという!!!
あれだけ袖にされてもまだチャイナに巨費をつぎ込むトヨタと日産は一体何を考えているのだろう。

馬鹿としか思えない。

トヨタ自動車の最高経営責任者は、代表取締役会長内山田竹志。経団連副会長。
前の代表取締役会長は張富士夫、第七代経団連会長、日中経済協会前会長
その前の代表取締役会長は奥田碩、第八代経団連会長
奥田碩は中国でトヨタの車が売れることを願って小泉元首相に靖国参拝を止めるようしつこく付きまとった事で有名。
張富士夫は日中経済協会前会長を務めた大の親中国経営者。先祖はチャイナ系と自認している。



米国をはじめとして世界を挙げてチャイナの横暴を糾弾して締め上げている最中に、いくら金儲けの為と言いながら無法国家チャイナにトヨタ自動車、日産自動車ひいては経団連会長までもがチャイナに巨額の投資をしたり、悪評高い一帯一路構想への参加を表明するのは、日米同盟を基本とする日本の国是に違反する反日的売国行為そのものである。


更には三菱UFJ銀行とみずほ銀行が本年一月からパンダ債発行を始めた。パンダ債の発行により、日本企業の元(中国通貨)の調達手段が広がることになり、中国事業の拡大に追い風となる・・・と日経新聞は報じているが、パンダ債がチャイナを利するからチャイナが認めたのである。

パナソニックは創始者の松下幸之助が中国家電産業を指導し中国から“井戸を掘った人”と崇められていたが、2012年の対日暴動で中国のパナソニック工場は焼き討ちされた苦い経験がある。恩を仇でかえされたのである。しかし最近パナソニックは中国での電気自動車用バッテリー製造への進出を決めた。



<日中通貨スワップ再開は米国への裏切り行為>


さらには、近く三兆円規模の日中通貨スワップを再開させる方向で話が進んでいる。日中通貨スワップは2012年チャイナによる反日暴動事件を契機に中止に追い込まれたものであり日本ンとしては当然の処置であった。それをこの時期に過去の9倍の規模で再開するのは全く腑に落ちない。

米国はチャイナとの貿易戦争の後に金融戦争を予定している。米国との貿易戦争でチャイナの外貨残高は底を尽きかけており、元の暴落は時間の問題とされている。その上米国から金融戦争を仕掛けられればチャイナの通貨元は紙くず同然になるのは確実視されている。

日中通貨スワップはいずれ紙屑同然となるチャイナ通貨元を円と交換可能にするものであり、チャイナを金融面で助けることになり、米国が今後進めるチャイナへの金融攻勢と真っ向から対立するする裏切り行為となる。

三兆円規模の日中通貨スワップ復活は、自民党親中議員筆頭の二階俊博幹事長が安倍晋三首相を拝み倒して懇願し、財務省と財界が後押しし近く実現する見通しとされている。

元のデフォルトに際し日中通貨スワップは三菱UFJ銀行やみずほ銀行パンダ債を救うという大義名分を挙げる人もいるが、自社の金銭欲のために発行したパンダ債を救う義務は政府にはない。自己責任で外国で開始した事業が失敗したからといって一々政府が救済する必要は全くない。三菱UFJ銀行やみずほ銀行が元のデフォルトで損失を被っても自業自得だ。

本年11月に予定されている安倍首相訪中時に正式発表されるかもしれない。

しかし考えてみれば、米国はチャイナを敵視している中で、米国と日米軍事同盟で結ばれている日本が、米国の敵チャイナを多方面から助ければ米国は日本との軍事同盟を解消する可能性もある。日米安保条約を解消する前に、日本にシビアな関税攻勢をかけてくる可能性は少なくないだろう。

そうなれば日本は奈落の底に一直線となるだろう。

トヨタ、日産、財界は日本を奈落の底に落としても金儲けがしたい…ということと理解する外はない。

二階俊博自民党幹事長は元々、チャイナのスパイであり、財務省にもチャイナのスパイが沢山いるので、いずれも日本などどうなっても良い…と思っているのであろう。

結論から言えば、日中友好を唱える人物、チャイナ救済を唱える人物は大馬鹿かチャイナのスパイだ。いずれにしても日本の敵である。

さて肝心の安倍晋三首相の胸の内は如何に???

一応首相官邸に抗議するつもり。

posted by ヤマおやじ at 22:15| Comment(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2018年09月16日

雨中の山歩なれど想定外の発見あり


◇山歩き総集編


◇源流探訪総集編

◇反日メディアNHKによる偏向報道総集編

◇古代大陸・古代文明総集編

◇地球に移住した他星人総集編
<9月15日(土)>


家にいると体がなまるので雨天という天気予報だったが山友からのお誘いで山へ出かけた。

土砂降りは止んだが小雨は間断なく降り注ぐので滑り易い山登りはせず、アチコチの山道をひたすら歩いた。
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DSCN9587.JPG  DSCN9603.JPG  


本年山口県で初めて見た〇〇〇〇草は見えただけで60株もあり、良い意味で想定外であった。〇〇〇〇草が生えている場所も新たに見つけた。

DSCN9618.JPG  DSCN9619.JPG

当方が知る限りでは、山口県内で〇〇〇〇草が生えている場所は五カ所ある。そのうち二カ所では本年は姿が見えなかった。一か所では本年も咲いていた。残りの二カ所は近く訪れる予定。

〇〇〇〇草を観る目的で広島県辺りまで行かれる人もいると聞く。

わざわざ他県まで行かなくても県内にも〇〇〇〇草が咲く場所は複数個ある。

しかし具体的な場所を記載すると盗掘にあう確率が相当高いので、残念ながら場所は明記出来ない。

ここ3,4年の弟見山周辺での笹百合の大量盗掘はかなり有名。某山系の山芍薬も明らかに盗掘された。

某山系に一昨年まで2〜300株もあったジャコウソウは昨年から大幅に姿を消した。これも盗掘に遭った可能性を否定できない!!!!

さすがに夏エビネはあり場所の明記はない様子ばので一応安心。

なんともやるせない話だ。

DSCN9624.JPG 

しかし、山野草盗掘どころではないもっともっと大きな問題が日本にあることが最近判った。

それもトヨタ自動車、日産自動車、経団連会長、三菱東京UFJ銀行、りそな銀行、財務省、二階自民党幹事長など名前がゾロゾロ出てきます。

当然、反日マスコミはこの報道を差し控えています・・・

次のヤマちゃん日記でそれを記載予定。

posted by ヤマおやじ at 12:19| Comment(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2018年09月14日

日本を救う会社『コマツ』



日本を救う会社『コマツ』

少子化対策&地方創生に朗報あり!!!


<9月14日(金)>



『ロシア政治経済ジャーナル』というメルマガがある。

北野幸伯という在ロシア日本人が発行している。
内容が気に入っているので4年前頃から会員になり(無料)毎日目を通している。

2018年9月13日版に『日本を救う会社』という記載があり読んだ所、近年稀にみる程快哉したので、以下に紹介します。


〜〜〜〜紹介始め〜〜〜〜


この企業の行動が一般化すれば、「日本は救われる」
という会社があります。

しかも、超メジャー。


詳細は、【本文】で!


===============================
【本文】
★日本を救う会社


全世界のRPE読者の皆さま、こんにちは!

北野です。


「日本最大の問題はなんですか?」と聞かれれば、私は、

「中国が、反日統一共同戦線戦略によって、日本破滅を
企んでいることです!」


と答えることでしょう。

(●絶対証拠はこちら。↓
http://rpejournal.com/rosianokoe.pdf )


「その次に重要な問題はなんですか?」

と聞かれれば、「少子高齢化問題です」と答えるでしょ
う。

ここ数年、日本に一時帰国してテレビをつけると、「お
先真っ暗な未来」が語られています。

その主な理由が、「少子高齢化」である。


この問題は、二つの段階を経ます。

第一段階は、「東京圏がブラックホールのように地方の

人を吸収し、人口を増やす。一方、地方の人口は激減す
る」。


第二段階は、「東京圏が、地方の人を吸収しつくし、そ
の後、東京の人口も減りはじめる」。


まず、現状を。



<総人口、9年連続減少=生産年齢層は6割切る─総務省

時事 7/11(水) 17:06配信

総務省が11日公表した住民基本台帳に基づく2018年1月1
日現在の日本人の総人口は、前年同期比0.30%(37万
4055人)減の1億2520万9603人で、9年連続の減少となっ
た。

減少幅は過去最大。>


9年連続減少!

前年同期比で37万4055人減少!


ちなみに、鳥取県の人口は、約57万人です。

つまり現状は、「2年で一つの県が消えるほどのスピ─
ド」で人口が減少している。

しかし、人口減にも、バラつきがあります。



<都道府県別で見ると、人口が増えたのは東京圏の1都
3県と愛知、沖縄両県の6都県のみで、増加率は東京(0.
55%)、沖縄(0.20%)、埼玉(0.06%)の順で高か
った。

逆に減少率が高かったのは秋田(1.39%)、青森(1.
19%)、山形(1.07%)の順で、東北地方で減少が目
立った。

市町村別では、全国1747団体中1469団体で人口が減っ
た。>(同上)



増えたのは、東京圏(東京都、神奈川県、埼玉県、千葉
県)と愛知、沖縄のみ。

後は、軒並み減少。


それでやるべきことは二つ。



一つは、出生率をあげること。

二つ目は、東京圏から地方に人が引っ越したくなる状況
をつくること。



▼日本を救う会社



最近、中原圭介先生の


●日本の国難 〜 2020年からの賃金・雇用・企業

(詳細は→ https://amzn.to/2QvbDP4 )


を読みました。


中原先生、私にとってはとても思い出深い人です。

というのも先生の


●株の勝ち方はすべて外国人投資家が教えてくれる 

(詳細は→ https://amzn.to/2OeY2tD


を読み、そのごとくやったら、株で常勝になれたからで
す。

(これを読んでそのごとくやれば、誰でも株で勝てるよ
うになると思います。)

中原先生、最近はあまり株投資の話はされないようです。


さて、「日本の国難」には、いろいろ興味深い情報が満
載なのですが、

一つ、「日本を救う会社」の話が気になりました。


その会社とは、「コマツ」です。


コマツといえば、建設機械日本最大手、世界2位の会社。

世界中どこにいっても、コマツの製品をみかけます。


そのコマツが、


・創業地である石川県に回帰している

・工場を地方に分散している


というのです。

コマツの工場は、

* 粟津工場(石川県小松市)
* 金沢工場(石川県金沢市)
* 大阪工場(大阪府枚方市)
* 六甲工場(兵庫県神戸市)
* 茨城工場(茨城県ひたちなか市)
* 小山工場(栃木県小山市)
* 栃木工場(栃木県小山市)
* 郡山工場(福島県郡山市)
* 湘南工場(神奈川県平塚市)


なぜ、本社機能や工場を地方に分散しているのでしょう
か?

中原先生は、コマツの坂根元CEO(現特別顧問)にお会い
したときに尋ねたのだそうです。



<坂根氏は「なぜ地方を重視するのか」という問いに対
して、


「その本質的な動機は、

この国の深刻な少子化問題を解決したいという思いにあ
る」


と明かしています。>(192p)



地方移転の理由は、「深刻な少子化問題を解決したい」
からだと。

すばらしい!



<コマツは1950年代に石川から東京に本社を移し、

工場も輸出に有利な関東・関西に移していますが、

多くの地方企業がそういう歴史をたどったことによって、

東京への過度な一極集中とそれに伴う少子化を加速させ
てきたという事実を直視し改めなければならないという
のです。>(同上)



ところで、「少子化問題を解決したい!」という坂根さ
んの願いは、かなったのでしょうか???


30歳以上の女性社員のデータを見ると、

東京本社の結婚率が50%。

石川は80%。


結婚した女性社員の子供の数は、

東京0.9人

石川は1.9人。


結局子供の数が3.4倍の開きが出ている。

(東京0.5×0.9=0.45

石川0.8×1.9=1.52 )



<坂根氏は地方回帰を進めてきた効果について、


「女性従業員の出生率が飛躍的に上がった」


だけでなく、


「従業員の生活が豊かになった」

「退職者の健康寿命が延びた」 >

(同上193p)


と語っています。




そんな坂根さんには、願いがあります。

<「地方出身企業であるコマツが率先して地方への回帰
で成功を収めれば、

いずれは他の大企業も次々と回帰の道をたどってくれる
のではないか」

という期待を述べています。>(同上)


他の大企業も地方に回帰して、結果、少子化問題が解決
にむかうことを願っていると。

そんな坂根さんの話しを聞いた中原先生は、


<コマツは国家の将来を憂い、

強い使命感を持って経営にあたっているということなの
です。>(同上)


と絶賛されていました。


私は、安倍内閣を支持してますが、いただけないのは、

少子化対策はほとんど何もせず、

人口減少分を「3K外国人労働者の大量受け入れ」で

補っているようにみえることです。


「企業の地方回帰を推進する政策」をすれば、

東京圏から人が地方に移り、

そして、結婚率、出生率も大きく改善することでしょ
う。

是非検討していただきたいと思います。


今回の出所は、


●日本の国難 〜 2020年からの賃金・雇用・企業

(詳細は→ https://amzn.to/2QvbDP4 )


です。

コマツの話以外にも、いろいろ切実な話が山盛りです。

是非ご一読ください。

〜〜〜〜〜〜

少子化問題、切実です。

一方、海外に目をむければ、中国は

「日本には、尖閣だけでなく、沖縄の領有権もない!」

と宣言しています。

日本は、この困った隣国にどう対処すればいいのでし
ょうか?

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「北野がその分析手法を暴露した!」ということで、大さ
わぎになりました。

この本を何回か読むと、自然と未来が見えるようになって
しまいます。

だまされたと思って、是非ご一読ください。


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私が非常に尊敬する伊勢雅臣先生の著作群です。

伊勢先生の本を何度も読み返すことで、

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これで、「日本が自立する方法」を完璧に理解できます。

09年9月、アメリカに嵌められたロシア・ベド大統領は、プ
ーチン首相を解任した。

命の危険を感じたプーチンは、日本に政治亡命する。

日本柔道界に保護され、稽古に励むプーチン。


しかし、日本政界は、彼を放っておかなかった。


行列をなして彼のもとへ訪れる日本の政治家たち。


その中に、再起を誓う矢部元首相の姿があった。

プーチンは、90年代アメリカの属国だったロシアを、どうや
って「自立」させることに成功したのか?


懇願する矢部に 、ついにプーチンは口を開き、その「秘密」
を語りはじめた。


「プーチン最強講義」の内容は?

・中国から尖閣・沖縄を守り、かつアメリカからの自立も成
し遂げる方法とは?


・集団的自衛権と憲法改正。日本にとってなぜ前者は「天
国」、後者は「地獄」になるのか?


・難問TPPにどう対処すべきか?


・日本のエネルギー自給率を100%にする方法とは?


・日本経済を復活させ、財政も再建する方法とは?


・核兵器を保有すれば、日本は自立できるのか……?

さて、首相に返り咲いた矢部は、はたしてプーチンの秘
策に従って「日本自立」を成し遂げられるだろうか……?

この本を読み終えたとき、あなたは「日本自立」までの
道筋 を、
完璧に理解できるようになっていることでしょう。


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〜〜〜〜紹介終〜〜〜〜

日本には少子化担当大臣がいるが、合計特殊出生率は殆ど増加していない。

フランスでは日本と同じように少子化に悩んでいたが、抜本的な対策によって合計特殊出生率が1.3から2.3まで大幅に増加させた。合計特殊出生率とは、一人の女性が出産可能とされる15歳から49歳までに産む子供の数の平均。

日本は11年前から少子化担当大臣を新設したが、名前ばかりで有効な対策は何一つ採ってこなかった。ゼスチャーだけである。要は本気で取り組まず恰好だけ付けているのだ。

そのくせ50万人もの外国人労働者を受け入れる決定をした。人入れ稼業大企業パソナの会長に収まった売国奴竹中平蔵が政府の経済審議会に居座り政府に答申を行っている。政府はこの答申に従って政策を実行する。売国奴竹中平蔵はイルナティ=世界金融連合=グローバリスト=の代理人であり、日本の弱体化を主導している。

日本では少子化担当大臣を新設したが実質何もしないのは、世間の目を誤魔化すためであり、少子化を事実上放置することで日本を弱体化させるというイルナティ=世界金融連合=グローバリスト=の方針に追従している証拠と思える。

それに対し、コマツの対応は素晴らしい!!!

政府も素晴らしいコマツの対応を後押しして欲しいものだ。。。



当方は伊勢雅臣先生が発せられる情報によって多くの有益なものを得てきた。


洗脳マスコミが放つ害毒から身を守るのは、真から日本を愛する人達が発する情報である。

当方がどうにか平静を保っていることができるのは、これらの方々が発せられる情報であり、書籍である。これらの方々の諸活動に大いに感謝したい。

日本で真から日本を愛する人達がおられ、日本の現状を好転させるべく日々御活動されておられる現実を知っていただきたい。




◇山歩き総集編


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2018年09月13日

関西空港滑走路水浸しの元凶は 宮内義彦が主導した規制緩和?!


◇山歩き総集編


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関西国際空港滑走路水浸しの報に接し、何か奇異なるものを感じたので9月5日以降イロイロ情報を集めてきた。ボケ対策の狙いでもあったが・・・

確かにいろいろな原因が絡み合った災害であり、一概に断言できない側面がある。

しかし隠された大きな原因の一つにたどり着いた気がしたので以下に記載する。

以下の記載では、関西空港=関西国際空港です。




<9月12日(水)>


9月4日に西日本に上陸した台風21号で関西空港滑走路が水浸したので一号滑走路使用不能が継続している。9月13日現在で関西空港が通常有する機能の2割しか稼働していない。

関西空港の第1ターミナルの地下1階には変電設備6基を配置。台風21号で地下部分が浸水し、3基が被害を受けた。この影響で第1ターミナルの大部分で電気が使えなくなり、空港の全面再開に向けた大きな足かせになった。

同じ地下1階の防災センターも浸水で設備が故障して館内アナウンスを流せなくなり、孤立した空港から出るための船の運航見通しなどを多くの利用客に伝えられなくなった。

更にタンカーが衝突した衝撃によって本土と関西空港を結ぶたった一つの陸路交通手段である関西空港連絡橋が破壊されたので一時8000人もの航空利用者や空港関係者が関西空港に置き去りにされるという事件も発生した。

関西エアポートの山谷佳之社長(オリックス出身)は9月8日の記者会見で「日本の空港や大きなオフィスビルは電気施設などがおおむね地下にある。津波も高潮も、かさ上げした護岸で守られている。通常の大雨なら排水ポンプが機能すれば全て排水できた」と述べ「想定外」を強調した。


関西空港滑走路が水浸しになったのはこの空港特有の地盤沈下もあったが、防潮堤の高さが5ⅿという低さが主因であった。

猛烈な台風では波の高さが10ⅿを超すのは気象専門家では常識中の常識だ。

にもかかわらず、防潮堤の高さが5ⅿという低さであったのは人災以外の何物でもない!!!


更に関西空港では防災センターや変電設備 といった最重要施設を津波や高潮の影響を受けやすいターミナルビルの地下に配置していたので台風21号による高潮の直撃をまともに受けた。

国交省は以前から変電設備をより安全な場所へ移転するように勧告していたのだが、関西空港運営管理会社は放置したまま現在に至り被害を著しく増大させた…という情報もあった。

これは関西空港運営管理会社=関西エアポート=の人為的ミスであり、職務怠慢という他はない。

更にタンカーが衝突した衝撃によって本土と関西空港を陸路で結ぶたった一つの手段である関西空港連絡橋が破壊されたので一時8000人もの空港利用者や空港関係者が関西空港に置き去りにされるという事件に関して異常な情報があった。

このタンカーは台風21号が接近中の関西空港に燃料を荷揚げした後に、海上保安庁が指定した安全水域に停泊せずに、空港により近い海域で停泊した為台風の南風にあおられて錨が切れて流され関西空港連絡橋に激突しその一部を破壊しため本土と関西空港との列車を含む陸上交通が遮断された。

産経新聞9/6(木) 7:55配信によれば、
『台風21号 関空事故 衝突前、海保が2度タンカーに注意』という見出しで
“台風21号に伴って発生した、関西国際空港(大阪府泉佐野市)と対岸をつなぐ連絡橋へのタンカー衝突事故で、海上管制を担当する海上保安庁の大阪湾海上交通センターが、衝突前にタンカーが流されていることに気付き、2度にわたって注意していたにもかかわらず、事故が起きていたことが5日、海保への取材で分かった。海保は船長の事故回避行動の判断に過失がなかったか調べる。

 海保によると、大阪湾では当時、約50隻の船舶がいかりを下ろして停泊。連絡橋から約1・5キロの海域で停泊していたタンカー「宝運丸」(2591トン)は、台風の影響で風が強まった4日午後1時ごろに流され始めた。位置や速度情報を電波で知らせる「船舶自動識別装置(AIS)」などで監視していた同センターは異変に気付き、直後に船舶電話で注意を呼びかけ、宝運丸はこれに応じたが、その後も連絡橋への接近を続けた。約30分後の1時35分ごろ、同センターは再び注意を伝えたが、宝運丸は同45分ごろに衝突した。

 海保は同じ海域に約50隻おり、他にも流された船があった中で、宝運丸だけが事故を回避できなかったことを重視。今後、船長に事情を聴くなどして判断に過信や誤りがなかったかどうか検証する。宝運丸は5日午前、タグボートに曳航(えいこう)され、連絡橋から約400メートル離れた海上に移動した。”とあった。
〜〜〜産経記事終〜〜〜

衝突したタンカー「宝運丸」(2591トン)の船長は『安全だと思った』と釈明していたが、全くの人災でしかない!!!

同じ海域に約50隻おり、他にも流された船があった中で、宝運丸だけが事故を回避できなかった裏にどんな事情があったのか???



関西空港の管理会社はたった一社の応札しかなかった異常な入札で関西エアポートに決まった。

”民営化の結果、“空港の素人”オリックスと仏ゼネコンが運営を始めた関西空港”
http://lite-ra.com/2018/09/post-4234_2.html

という情報もあった。


空港はインフラであり、利益一辺倒の経営方針で運営されるべきではない。空港は交通インフラであり、利用者の安全を第一に考慮しなければならない。

利益第一に走る民間企業に交通インフラ事業の経営運営を委任すること自体が基本的に誤りだと考える。

今だから言えるが、旧国鉄の民営化には、日本での共産党革命に血道をあげる旧国鉄動力車労組および旧国鉄左派労組を分断させるという秘めたる目的が存在した。しかし関西国際空港の民営化にはJR民営化のような大義名分はない。

まして関西空港の運営を任されている関西エアポートという民間企業は事実上、金融およびリース企業が本業のオリックスと、フランスのゼネコン、ヴァンシのグループ会社あるヴァンシエアポートとの合弁会社であり、合併当時ヴァンシエアポートはカンボジャなどの小規模空港での経験しか有さないので、関西国際空港などの世界的な大規模空港での経験は有していなかった。よって関西空港の運営を任されている関西エアポートという民間企業は、関西国際空港などの世界的に大規模空港での経験へほぼゼロに等しい状況であった。いわば無免許運転のようなものであった。それが何故???


オリックスと言えば規制緩和の旗振り役を10年間も務めた宮内義彦が有名。宮内義彦は、小泉内閣での総合規制改革会議で、2002年には、製造業における労働者派遣事業の解禁を内閣に答申したとんでもない人物。

2017年の日本の正規従業員数は3423万人に対し非正規従業員数は2036万人であり非正規社員比率は37.3%である。製造業における労働者派遣事業の解禁前には約200万人に過ぎなかった非正規従業員数は、製造業における労働者派遣事業の解禁によって2036万人と大幅に増加した。換言すれば、宮内義彦は製造業における労働者派遣事業の解禁によって、1800万人の労働者の給与を大幅に(年収600万円から年収300万円へ)ダウンさせたのである。日本から中流階級が大幅に減少し、一部の富裕層と多数の貧困層という貧富の差が拡大した。若い人が派遣社員では結婚も諦めるという事態は尋常ではない!!!

もちろん当時の小泉元総理大臣も同罪ではあるが、もともと宮内義彦が熱心な規制緩和論者なればこそ、その旗振り役に任命されたのである。阿保な小泉純一郎は欧米のグローバリストの命ずるままに、宮内義彦とのコンビで日本での非正規従業員の大幅増大命令を実行に移したのであろう。。。

宮内義彦は2014年6月24日、オリックスの取締役 兼 代表執行役会長・グループCEOを退任した。退任後も政界に強力なコネを持つ宮内義彦が大型国際空港運営に経験のない関西エアポートを関西国際空港の運営会社決定(2015年12月15日)に関与したものと推察する。




<規制緩和は国民の敵か味方か?>



規制緩和と言えば聞こえは良いが、経験のない民間企業が無審査で特定の業種に新規進出するための切り札として悪用されてきた。バス運行経験のないバス会社が運行したスキーツアーバスが大事故を起こし多数のスキー客の命が失われた事件があったが、この事故は経験があるバス会社ではまず発生しない種類の初歩的ミスが原因であった。結局このバス事故で死んだ犠牲者は、宮内義彦が旗振り役を務め、政府が悪乗りした規制緩和に殺されたようなものである。マスコミはこの事件で規制緩和を全く問題にしなかった。

タクシー業界の規制緩和導入により得られた結果は、結局タクシー運転手の給与の大幅ダウンだった。


関西国際空港において、受電設備などの最重要設備を浸水被害を受けやすい地下に設置したのは設計段階の問題であった。この問題設計案を承認した行政府の責任もある。

また関西国際空港という重要インフラの近くの危険水域に存在する船舶に対し海上保安庁が勧告しか行えないのは大きな問題と思う。本来なれば、海上保安庁は危険水域から強制退去させる法的権限を保有すべきなのである。

公(おおやけ)の安全と安寧を阻害する行為に対しては、海上保安庁などの公権力に圧倒的に有効な取り締まり権限を保有させるのが真の民主主義であろう。

最悪のケースを考えれば、テロ勢力が関西国際空港周辺の海域に小型船舶でさりげなく侵入し、本土との連絡橋の橋脚部に爆薬を仕掛け遠隔爆破させれば関西国際空港は本土との陸上交通は断たれ空港機能は長期間麻痺する。現行では海上保安庁は関西国際空港周辺の海域でうろつく船舶を発見してもそれを強制的に危険水域外へ退去させる権限がないということになり極めて危険である。

このような危機管理ができていないことが現在の日本の危うさが見てとれる。

”尖閣諸島で領空を侵犯した外国の軍用機を航空自衛隊機が先に攻撃してはならない”という命令が航空自衛隊に出されている実情をどれほどの国民が知っているだろうか。

尖閣諸島で領空を侵犯したチャイナの戦闘機からロックオンされた自衛隊機は自らの攻撃は禁止されていたので、フレアーという特殊緊急防御装置を作動させて当該空域からようやく離脱できた。これは憲法9条に日本が戦力を保有してはならない記載があるからである。この事件を航空自衛隊将官が発表したがマスコミは全く無視し報道しなかった。


通常の国ではどんな小国でも領海領空を侵犯するものは許可なく攻撃できるのである。そうでなくては自国の国境は護れない。しかし日本の自衛隊では他国が当たり前の事ができないのである。嗚呼・・・

日本全体から悪意の存在を疑う姿勢が全く欠如している。
まるで世界中の人は全て善意の人であり、日本に悪意を抱く人は皆無だ…と多数の日本人が信じ込んでいる。

まして規制緩和という美辞麗句に惑わされ、大型国際空港の運営経験を保有しない関西エアポートという民間企業に、運営権を与えた行政側・政府にも大きな問題があったと言える。

田舎に住む75歳の爺さんが、ネットでいろいろ調べ疑問を少しでも晴らし、問題点と思われる事項をたどたどしくキーボードをたたきながら一文をしたためるのはなぜか???

日常的に見聞きする報道情報に問題の有り場所を追求する姿勢が見えず、いたずらに表面を撫でまわす報道が多いからである。

マスコミが規制緩和の弊害に言及しないのは、規制緩和がグローバリストが仕掛けた危険な罠であることを雄弁に物語っている。マスコミはグローバリストに支配されています。

グローバリストが仕掛けた危険な罠=規制緩和=をグローバリストに支配されたマスコミが報じることはありえません!!!

問題は国政を預かるリーダー達(国会議員、政治家、高級役人たち)が、規制緩和の悪弊を知らずに(知っていても知らないふりをして)、規制緩和の更なる推進に真面目に取り組んでいる所です。

安倍政権は更なる規制緩和を叫んでいます。反安倍を自認する野党勢力も規制緩和を一切非難しません。

真の野党であれば国民を不幸におとすだけの規制緩和に大反対する筈です。

この一件で野党もグローバリストの味方にすぎない・・・ということが判ります。

反安倍活動に身をやつしている野党の政治活動は、結局国民の目をグローバリストの悪業=規制緩和=から逸らすための田舎芝居にすぎません。その野党が行う田舎芝居にチャイナがチャッカリ便乗しているのです。



規制緩和=国民の敵


これが実情であり、実態です
posted by ヤマおやじ at 16:18| Comment(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2018年09月12日

飯ヶ岳大滝コース、河内峠コース巡視&整備


◇山歩き総集編


◇源流探訪総集編

◇反日メディアNHKによる偏向報道総集編

◇古代大陸・古代文明総集編

◇地球に移住した他星人総集編
<9月11日(火)>


島根県の山へ行く話があったが急遽取りやめとなったので、当初予定していた飯ヶ岳大滝コースおよび河内峠コースの巡視&整備登山を行った。

本年5月17日に飯ヶ岳大滝コースおよび河内峠コースの巡視&整備し、本年5月19日に大滝コースで落石防止柵の強化をしていたが、大滝の上に設置したロープの弛みが気になったのに加え、夏の間に笹や夏草が大繁殖しているように思えたので実行したという経緯がある。

10時頃大滝コースに入り林道に生えた夏草を刈りながら進み、

DSCN9525.JPG

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大滝直前の日陰では密かに期待した山野草の姿は見えなかった。

DSCN9526.JPG

大滝の上に設置したロープの弛みは、放置しておくと登山道からはみ出し急傾斜に落ち込む危険性があったので、持参の細引きで三カ所から既設ロープを山側に引き上げることでロープの弛みが発生しないようにした。

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滝の落ち口では傾斜の少ない小型三角州のような場所に赴き夏エビネなどの稀少植物を30分ばかり探したがめぼしいものは見つからなかった。

大滝コースと境界尾根コースの合流点で昼食を採った後急傾斜を40分かけて登り山頂で小休止。降雨のお陰で空中に浮かぶ塵埃が無くなり遠くの山まで見渡せた。

983mピークの後に見えた峰は寂地山周辺か?

DSCN9539.JPG

気にしていた河内峠コース入口付近の笹は大したことはなかった。
笹薮は年に一回程度笹刈しておけばそんなに藪化しないことが判った。

第二展望地では伸びたヒコバエなどを刈り取った。

問題は河内峠コースの林道終点から始まった繁茂夏草であった。背丈を超す茅が混じり大藪になっていた所が殆どであった。

DSCN9551.JPG

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15時半頃河内峠に戻る予定が17時45分になったのは、萱混じりの夏草が大繁茂していたからだ。踏み跡の草を間引いた態度の草刈りであったが、作業に3時間程度は掛かっていた。

結局帰宅したのは19時20分頃となった。
くそ暑い時期に飯ヶ岳に登る人は少ないだろうが、黄葉期にはかなりの人数が通過すると思われるので、今回の登山道整備はそれなりの意義があったと思う。

まあ〜これで今年の黄葉期には、草叢にあまり気を取られず河内コースを辿れるであろう。

昨年の黄葉期には、河内峠→大滝コース→飯ヶ岳→滑松コース→連絡コース→ブナ林コース→河内峠コース→河内峠と周回した。

今年は、体力があればの話だが、河内峠→大滝コース→飯ヶ岳→滑松コース→沢登りコース→ブナ林コース→河内峠コース→河内峠と周回してみたいものだ。

posted by ヤマおやじ at 14:23| Comment(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2018年09月07日

何故戦後日本人は平和馬鹿になったのか???


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<9月6日(木)>

早朝3時過ぎに北海道で震度7の地震が起こったニュースを朝の報道で知りいささかびっくりした。

日本列島は地震活動期に入ったのか???

北海道全土で停電し、震源地に近い苫小牧の近くの厚真地区では丘陵が長さ1km以上にわたり大規模崩落し民家が押し流されたり倒壊したりした。

被災された方々にはお見舞い申し上げたい。

土石流災害や土砂崩れ災害にはいつも思うことがある。
いずれも山の麓にある住居が被害に遭っている。

本来ならば山や丘陵が岩盤で作られていない場所では、地震や集中豪雨などによって山や丘陵が崩落する可能性は常に考えて置かなくてはならないのである。

その点昔の人は危険予知能力が優れていて、大規模崩落などの災害にあいそうな場所には決して住居を定めていないことが昔からある集落を歩いてみると実感される。

今迄災害が無かったので想定外というセリフをよく聞くが、これは被害者をなだめる以外あまり意味のないセリフだ。

その理由は災害を引き起こす原動力、例えば雨量や降雨時間などが従来よりも格段に大きくなっているからである。

一時間雨量を例にとれば昔は30mmで大豪雨だったが、最近では30mmは当たり前であり、100mmを超える時も珍しくない。

また雨を降らす前線の滞留時間も以前に比べ長期化している。

今回の北海道地震で大規模崩壊が発生した厚真地区の丘陵は古い火山灰で水を吸収し易い土壌で覆われていたそうである。先行した台風20号で降った雨で地盤が緩んだ後震度7の地震で大規模崩壊が発生したと言われている。

被害にあった人はこんな災害は予想だにしなかった…と口をそろえている。

彼等は自己の住居の安全性検討にどれほどの時間を費やしたのであろうか???
彼等は自己の住居が土砂に飲み込まれるなどは言うに及ばず、災害にあうことすら考えたことが無かったのではないか???

札幌市清田区では液状化現象による地盤沈下で道路は沈下変形して破損し、家屋も地盤沈下で倒壊した。

住民はこのような災害は予想だにしなかったと怖さを顔に出し不安がっていた。

しかしこの地区は丘陵を削った泥で谷を埋めた軟弱地盤であり以前から何回も液状化現象を起こしていたことが判っている。

住民は自分が住んでいる土地がどのような特性を有し、どのような災害に弱いかを全く知らなかったのである。

自らと家族の生命と財産を預ける住居が信頼に値するか否かのチェックが全く行われていないのである。
これは泥舟に乗って海を渡るに等しい愚挙に等しい。

昨日まで安全だったので明日も安全だろう…という根拠のない安心感に頼り切っている平和馬鹿の姿が垣間見えてくる。

今後も集中豪雨、台風や地震は全国至る所で頻発することが予想される。

しからば地質学者や河川工学などの防災専門家を組織して災害発生確率が高い地域を事前に明確化したうえで、住居移転を主体とする安全対策の先取りをしない限り今後全国的に災害発生による被害は飛躍的に増大し大いに国力を損ねることが容易に予想される。

換言すれば現在のような気象予報中心の災害対策は時代遅れなのである。

しかしながら、ハザードマップを作成してもそれを知らない住民が多数存在する現状では、いくら良質な災害防止情報を作成しても猫に小判であろう。

災害防止上最も隘路になっているのは、国民の平和ボケだ。

ここで言う平和ボケとは、危機意識の欠如であり、常識の欠如である。

平和ボケとは、“世の中は何でも常に正常状態にある”という錯覚で生きている人間である。

『物事が正常であるには多数の条件が全て正常であるから物事が正常に保たれているのであり、多数の条件の中で一つでも条件が満足され無くなれば物事は正常に保たれなくなる』・・・という基本を知らない大馬鹿人間のことを指す。

平和馬鹿には危険とか異常とかいう概念が無く、彼らにあるのは常に正常という概念だけだ。

定価1800万円から100万円廉いという理由だけで土砂崩れが確実に起こる危険な土地をあっさり買う人が多数いるから、土地造成業者は山の中腹まで住宅団地を造成して危険を承知で土地を売ってきた。

日本民族は昔から平和馬鹿ではなかった。
前述の如く 予め危険が予想される場所には決して住居を定めなかった。



<何故日本民族は平和馬鹿になったのか???>

戦後イルミナティ=世界金融家連合=の意を受けたGHQが鋭意進めてきた日本民族愚民化政策がその原因だ。

代表的なものは、『平和、平和と唱えていれば平和が実現する』という誤った思想である。
日本民族愚民化政策が功を奏し日本人から自ら考える能力が失せてしまった。
物事を疑う能力も退化した。危険を予知する能力・習慣も失せた。
しいて言えば自分の乏しい経験の範囲内で物事を短絡的に判断する程度の思考しかできなくなった。

そのくせ金銭欲、物欲、性欲などは戦前に比し大幅に強くなった。

国民をリードすべき各界のリーダーも平和馬鹿になり果てたので始末が悪い。

イルミナティ=世界金融家連合=の下部組織であるマスコミによる永年の洗脳効果もあり、日本はいまや一億総白痴化の感さえある。

しかしながら1990年代末から財務省が提唱する財政健全化という大嘘を歴代政府が真に受けて公共投資は大幅に削削減されてきたので堤防強化などの積極的防災事業は言うに及ばず堤防の補修費用さえも抑制されていることを考慮すれば、過去の災害が無いから安心という考えは極めて危険であり、過去の経験、安全への妄信などはきっぱり捨て去るべき時代になった。

自らの生活は自らが守らなければならないのであり、従来の如く何から何までオンブにダッコでは自らの生命も保てなくなった。


ヤマちゃん日記ではイルミナティ=世界金融家連合=グローバリスト=という言葉が多く出てくる。

イルミナティ=世界金融連合=とは馬野周二博士の著書から引用しており、フランス革命以来世界中で動乱、革命、世界大戦、恐慌などを引き起こすことによって巨万の富を蓄えてきた超悪徳陰謀集団だと認識している。

イルミナティ=世界金融家連合=は世界中のメディアを支配しており、必要に応じ各国首脳をも支配してきたので、世界中でイルミナティ=世界金融家連合=の存在と正体を知る者は極少数だ。

イルミナティ=世界金融連合=は世界初の共産主義国家ソ連を創出した。世界中でレーニンが貧しい労働者や農民と共に立ち上がりロマノフ帝国を倒しソビエト社会主義国という共産主義独裁国家を打ち立てた…と信じられている。武器を買う金も無く、スイスに亡命し何の後ろ盾もない貧乏レーニン一派が英国と世界覇権を争う国力を持つロシアのロマノフ帝国に勝てる筈がない!!!

イルミナティ=世界金融連合が無名のカール・マルクスに出鱈目の内容の『資本論』を書かせ出版させ高評価を与え世に売り出し、共産主義を世界に広めるきっかけを作った。

スイスで侘しい亡命生活を送っていたレーニンを、巨額の金塊と大量の武器を満載した封印列車に乗せて、各国の検問を受けることなくスイスからロシアに送り届けたのがイルミナティ=世界金融連合だった。かくしてイルミナティ=世界金融連合という強大な後ろ盾から与えられた莫大な軍資金と大量の武器を携えてロシアに帰ったレーニンならばこそあの強大なロマノフ王朝を倒すことができたのである。

あの元英国首相チャーチルや、元米国大統領FDルーズベルトはイルミナティ=世界金融連合=によって完全に支配されており共に第二次世界大戦を無理やり引き起こし、旧ドイツ帝国、旧大日本帝国を滅亡させた。当時イルミナティ=世界金融連合が世界中で推し進めてきた愚民化に従わない倫理観を有した旧ドイツ帝国と旧大日本帝国はイルミナティ=世界金融連合=によって滅亡させられたのである。

イルミナティ=世界金融連合の存在は、FDルーズベルト大統領の長女の女婿カーティス・B・ドール大佐の著作『嵌められた大統領』において明らかになった。『嵌められた大統領』では、FDルーズベルト大統領を間近に見たルーズベルトの私生活から公務、政治上の裏話が描かれている。

イルミナティ=世界金融連合=は、国家機関で自国通貨発行を目論んだリンカーン大統領とJFケネディ大統領を暗殺した。イルミナティ=世界金融連合=だけがドル紙幣発行を独占して巨額の富を労せず得てきたのを、リンカーン大統領やJFケネディ大統領が米国政府に紙幣発行権を与えようとしたから抹殺したのであった。

言い換えると近世〜現在における諸悪〜世界大戦や世界大恐慌など〜の根源は=イルミナティ=世界金融連合=だったのです。

『嵌められた大統領』を1991年に和訳された馬野周二博士は当時でさえ対米生活三十有余年の工学博士であり、世に知られない隠された実話に精通された日本で数少ない、いや唯一の人物と言えるでしょう。


この馬野周二博士とあの落合莞爾氏と水谷民彦氏が一時『ガガアル研究会』を結成されワンワールドの研究をされていたことを知ったのは今から3年前でした。

当方にとってこれこそ、“青天の霹靂”でした。

落合莞爾氏は、馬野周二博士の言うイルミナティ=世界金融連合=を金融ワンワールドと呼称していることが落合莞爾著『金融ワンワールド』を読んでわかりました。

馬野周二博士がユダヤ陰謀論者という人がいます。
しかしヤマちゃんおやじは、馬野周二博士がイルミナティ=世界金融連合=と明言していますのでユダヤ陰謀論者ではないと確信しております。

馬野周二博士は、“今のベストセラーには、ユダヤ・メーソン陰謀物が上がっているが、これらは読みが浅い。ユダヤもフリーメーソンも、さらにはその奥にある秘密団イルミナティ=世界金融連合=の隠れ蓑として使われていたことが判っていない。ユダヤ、フリーメーソンをいくら追及しても、二十世紀史の全貌は現れてこない。ルーズベルト政権を実質的に占拠していたのは、イルミナティ=世界金融連合=の思想であり、その思想を信奉する徒輩であった。”と著書で述べておられる。

いままでイルミナティ=世界金融連合=が用いた戦略が、『シオンの議定書』に記載された世界政府樹立作戦と酷似している関係から、イルミナティ=世界金融連合=フリーメイソン=ユダヤという構図がユダヤ陰謀論として広く流布されるようになりました。

『シオンの議定書』に記載された世界政府(ワンワールド)樹立作戦を読むと、愚民化の道をまっしぐらに進んでいる現在の日本を彷彿させます。

書店ではユダヤ陰謀論を標榜する書籍が数多く並んでいますので、ユダヤ陰謀論は世の中にかなり広まっていると思われます。



しかしついに近くユダヤ陰謀論の正体が落合莞爾氏によって暴露されます。


<【無料企画】フリーメイソン創設秘事、ついに解禁>



この企画を目にした時、衝撃が走りました。
これまでの陰謀論とは格が違います。

おそらく本物、信じがいのある情報です。


しかも【無料】で。

9月12日(水)19:30~21:00

の一度限り情報が明かされるそうなので、
ぜひ、今すぐご確認ください。


企画の詳細はこちらから。
http://directlink.jp/tracking/af/1382454/526JAmyS/

これは絶対に見ておいた方がいいと思います。
視聴登録せずともページだけもお読みください。

もし、あなたが真実を求めるのであれば、
興味を持たないわけがありません。

ただ、無料公開は一度限りです。
衝撃的な真実の情報に関心があるのでしたら、
絶対に後回しにはしないでください。


衝撃情報の入手方法はこちらから。
http://directlink.jp/tracking/af/1382454/526JAmyS/


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posted by ヤマおやじ at 21:39| Comment(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2018年09月06日

安蔵寺山に遊ぶ


◇山歩き総集編


◇源流探訪総集編

◇反日メディアNHKによる偏向報道総集編

◇古代大陸・古代文明総集編

◇地球に移住した他星人総集編
<9月5日(水)>

山友とそのゲストと共に安蔵寺山に登った。

安蔵寺トンネル登山口まで約120kmもあり2時間40分くらい掛かった。

ミカエリソウの濃いピンク色は高所のなせる業か???
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幅広い登山道、原生林に存在感を示す巨木の数々などこの近郊随一の雰囲気は来るたびに良さがしみじみ実感された。

本年初のアケボノソウ、ツルニンジン、ツルリンドウもあった。
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二カ所で笹薮に突入するも何ら発見なし!!!

芦谷合流点のベンチで、恒例のNABを一気に飲み昼食を採る。

稜線を吹き抜ける風はやはり秋のもので心地よい。

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スタートが遅かったので18時前に登山口着、自宅には20時20分に着いた。

往路は一部有料道路を使い、帰路は一般道で帰ったが所用時間はほぼ同一だった。

当方にとって本年初めての山野草に会えたので有意義な山旅であった。

諸々に感謝、感謝、感謝。。。。


posted by ヤマおやじ at 18:38| Comment(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2018年09月04日

日本の中央官庁はおろか大企業まで支配するチャイナ


◇山歩き総集編


◇源流探訪総集編

◇反日メディアNHKによる偏向報道総集編

◇古代大陸・古代文明総集編

◇地球に移住した他星人総集編
<9月3日(月)>


藤井厳喜氏の無料メルマガを読んだ。

読後感を気の向くままに記してみた。



<日本の中央官庁はおろか大企業まで支配するチャイナ>


NHKを含む日本の主要メディアにチャイナのスパイが常駐し反日偏向報道を実質的に取り仕切っている・・・という藤井厳喜氏からの情報は先日弊ブログに記載した。

日本の報道が金太郎飴の如く画一的であり、一貫して反日的である現状を鑑みれば、日本の報道を統一的にコントロールし反日偏向報道を指揮する勢力の存在は当然の結論だと思う。

例えば、麻生政権末期に“麻生首相は一流ホテルのバーで酒をたしなむのが常なので庶民の生活など判る筈がない”という報道が日本のメディアで一斉に行われた。

ヤマちゃんおやじはこんなことをニュースで報道するのは邪道であり、何か隠された意図があると直感した。その後麻生政権は倒れた所からすれば、この報道はマスコミが麻生政権倒閣を狙って放った謀略の一つであった。

野田聖子総務大臣の夫が元暴力団員(京都:会津小鉄=指定暴力団=)であり、ビットコイン取り扱い企業を監督する金融庁職員を議員会館に呼びつけ問題のビットコイン企業を同席させて説明を行わせた事実があることが今年7月に発覚した。

野田聖子総務大臣の夫(金文信→木村文信→野田文信)は元暴力団員であり過去2度の前科があるが現在は野田聖子総務大臣の主夫を務めているとのこと。この夫がかって関りがあったIT企業経営者が運営するガクトコイン発行企業へ手心を加えるように金融庁へ圧力をかけた嫌疑が浮上した。

週刊文春は、木村文信(50)の逮捕は会津小鉄会の中核『中島会』から派生した団体の幹部を辞めた後に行った事業での逮捕は私文書偽造罪と有線電気通信法違反の疑いであると報じている。

野田聖子は現在親チャイナ国会議員ではトップクラス。総務大臣拝命後野田は直ちに北京へ飛び中国共産党幹部と会っている。マスコミは今回の野田聖子総務大臣の疑惑について全く話題にしなかった。これが愛国者系国会議員なれば、マスコミは連日非難キャンペーンを張り大臣辞任はいうに及ばず国会議員辞職まで追い詰めたであろうことは想像に難くない。

換言すれば、マスコミが非難せず擁護する人物は間違いなく反日親中政治家である・・・ということになる。

今回野田聖子は20人の国会議員推薦人が集まらず自民党総裁選出馬を見送った。かわりにチャイナが望みを託したのが親チャイナ国会議員石破茂だ。

マスコミは、石破茂がチャイナに同調して靖国参拝反対を唱えていることや熱心な増税論者であることを必死に隠蔽し、石破茂をしきりに持ち上げている。


親チャイナ国会議員は自民党内にも、ビジネス界にも沢山存在する。
藤井厳喜氏のメルマガから一部を引用する。

〜〜〜〜引用開始〜〜〜〜
「ここでの体験は全て秘密にしておきますよ…」
そう、耳元で囁かれた…


ある国への海外出張での体験だ。


空港に降り立つと、
足元にはレッドカーペットが敷かれている。

まるで王様のように歓迎され、
ホテルに着くと、好みの女性がやってきて


欲望をなんでも叶えてくれる夢の世界が実現する…

そして、
「ここでの体験は全て秘密にしておきますよ…」と
約束される。



日本の議員や官僚、企業のトップ、技術者などは、
ある国に行くとこんな経験をするそうです…




そして、その代償に、、、


「人には言えない秘密の体験をした」
という弱みを握られて帰国する…

このような手口で日本社会を籠絡するのは、
お隣の国、中国。

3000年の歴史の中で培われた、
人を骨抜きにする能力で
日本を支配しようと迫ってきている…

例えば、、、
自民党幹事長の二階氏は、
保守派の出身だったにも関わらず、

2015年には、観光文化交流といって
3000人を連れて中国を訪れ、

つい昨日も、中国共産党の王副主席に
訪日をお願いするなど、

今では親中派議員の
筆頭になってしまいました…

中国人ビジネスマンに脅されていた、
という噂もある二階氏ですが、

何かあったのでしょうか?


政界だけではなく、ビジネス界でも…


中国ではアメリカとの貿易戦が
激化しているのに、

トヨタ、日産は中国投資を増加させ、
誰でもわかるような
経営判断ミスをしていたり…


日本のトップ層たちは
すでに中国のとりこに
なっているようなのです…

中国と手を組むということは
アメリカを敵に回すということ。

このままでは、日本の国際的な立場も
経済も危うくなって行くかもしれません…
〜〜〜〜引用終わり〜〜〜〜

まあ橋本龍太郎元総理までもがチャイナのハニートラップに見事に引掛ったお国柄ですから、国会議員、高級官僚、企業幹部などを、マネートラップやハニートラップに引掛るのは赤子の手を捻るより簡単であろう。

最近三菱電機が先端技術でチャイナとの合弁を決定したのも奇異である。

企業幹部などは、マネートラップやハニートラップに加え広大な中国市場開放という美味しそうな餌でつられた可能性がある。

馬鹿正直が取り柄の日本人などは、一万年経ても嘘つきの天才チャイナには太刀打ちできないような気がする。。。


さて本題に移ると、 “財務省にもチャイナのマネートラップやハニートラップに引掛った役人が多数存在する”…と藤井厳喜氏は明言した。

ヤマちゃんおやじは外務省には相当数の親チャイナ役人が存在するとにらんでいたが、まさか財務省までもがチャイナにやられているとは!!!

財務省は財政健全化という美辞麗句を掲げ緊縮財政を唱え続け大多数の国会議員もこの財政健全化という美辞麗句にひれ伏している。

橋本龍太郎政権は1998年緊縮財政を旗印に公共投資の大幅削減に乗り出した。あれから20年歴代政権で公共投資は確実に削減され今では1998年の半額にまで落ち込んだ。これが日本の失われた20年と時期が見事に一致する。

今迄財務省が緊縮財政、消費税アップを唱える主たる要因は財務省の省益増大と言われてきた。しかし財務省をコントロールする中国の存在を考慮すれば、何故橋本政権から緊縮財政、公共投資抑制が開始されたかを見事に説明できる。

あくまで当方の想定だが、チャイナのハニートラップに引掛った橋本龍太郎氏はチャイナから緊縮財政、公共投資抑制を開始するように脅迫されたのではないか???

約20年前世界で飛ぶ鳥を落とす勢いであった日本経済は1998年を境に停滞を始めその後20年間経済成長ゼロで推移した。反面アジアの新興国の一つに過ぎなかったチャイナはその間世界第二の経済大国へ駆けあがった。

昨年はモリカケ疑惑で一年が経過した感がある。モリカケ疑惑で表面上は共産党、旧民主党が反安倍活動の主役のように見えるが、森友学園疑惑のきっかけは財務省による国有地払下げの不手際であった。森友学園疑惑に係る公文書書換問題は財務省財務局と近畿財務局がメイン舞台であった。加計学園問題は“首相案件”という言葉尻を巡る下衆の勘繰りであったが火をつけたのは前文部科学省事務次官前川であった。前川は日本共産党の応援弁士として日当五万円で反安倍講演を請け合い全国行脚している。前川の行動にもチャイナの影を感じる。

問題は日本政府を支える中央官庁高級役人の多数がマネートラップやハニートラップに引掛りチャイナの影響下にあり、反日的政策立案に日夜励んでいるという実態である。

多くの日本国民は財務省がマネートラップやハニートラップ篭絡された高級役人を通じてチャイナに牛耳られている実態を夢想だにしないであろう。これは財務省によるスパイ活動そのものだ。

これも今に始まったことではない。

大東亜戦争では、海軍次官や連合艦隊司令長官を務めた山本五十六元帥が米国のスパイとして大活躍し日本を対米戦争に引き込んだだけでなく、計画的帝国連合艦隊壊滅による米海軍制海権支配に大きく貢献したこともほとんど知られていない。

日本がシナ大陸に大軍を送り込むきっかけを作ったのは、朝日新聞記者尾崎秀実をソ連のスパイとも知らずに側近の一人として重用した当時の近衛文麻呂元首相。近衛文麻呂元首相は終戦時拳銃自殺をする直前になってようやく“自分は何者かの大きな力によって動かされて来たように感じる”と述懐したと言われているが、時すでに遅し!!!

この史実を知らされていない日本ではスパイ防止法の成立は過去国会で複数回試みられたが全てマスコミや偽文化人の大反対にあい成立していない。スパイ防止法が無い近代国家は日本だけだ!!!

近年成立した秘密保護法は国家機密漏洩に関する法律であり外国勢力のために働くスパイ活動を規制できない。また破防法は暴力による破壊活動防止に限定されている。

日本では外国勢力のために働く日本人(日本人スパイ)を取り締まる法律が無く、日本はスパイ天国と言われて久しい。チャイナは賢明?にもこの日本の弱点を上手く衝いて日本を内部から支配する施策を着々とすすめているのである。

王毅というチャイナの外交部門のNO2(第11代中華人民共和国外交部長)という人物がいる。

王毅は2004年9月から2007年9月まで駐日中国大使を務めた。この間王毅は駐日中国大使館にはほとんど姿を見せなかったのは当時かなり有名であった。一体王毅は何処で何をしていたのだろうか?

ヤマちゃんおやじは、王毅はこの間日本全国に足を運び日本でのスパイ網を飛躍的に拡大深化させたのだと当時から思っていた。

歴代在日本中華人民共和国大使の中で王毅だけが外交部長にまで栄進しているのは日本におけるスパイ組織の大幅拡充が評価されたものと思う。田中角栄時代には既に中国のスパイは暗躍していたが政治分野などの特定の分野でのスパイ活動が中心であったが、王毅が日本の津々浦々まで飛び回り日本のあらゆる組織を網羅したスパイ網を完成させたものと思う。

日本でチャイナのために働くスパイは3万人とも言われ、政府機関はいうにおよばず司法・検察、教育界、学会、スポーツ界、地方政界などの日本のあらゆる主要組織に入り込んでいるといわれている。NHK、朝日新聞などのメディアや大学教授などの反日勢力をくわえれば十万人は軽く突破するであろう。

一例を挙げれば、日本の国会で何が議論され何があったかなど国会活動の全てが中国側では翌朝完全に把握しているという。

知らないということは恐ろしい。

いま世はまさに権謀術数渦巻が渦巻いている。

自分が事実を知らされない環境にあることを知らない現在の日本人はこのおぞましい現実に目覚めなければ未来永劫に外国勢力の思うように支配され続けるであろう。

日本の弱体化を望む国はチャイナだけではない。欧米諸国しかり、日本を取り巻く近隣諸国もしかり。。。

マキアベリは“近隣諸国と友好親善のよしみを通じた国は全て滅んでいる”との名言を残している。

日中友好、日韓親善など糞くらえだ。。。

日中友好、日韓親善を本心から叫ぶ輩は売国奴に相違ない!!!

posted by ヤマおやじ at 04:31| Comment(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

高羽ヶ岳・谷コースの巡視・整備


◇山歩き総集編


◇源流探訪総集編

◇反日メディアNHKによる偏向報道総集編

◇古代大陸・古代文明総集編

◇地球に移住した他星人総集編



<9月2日(日)>

山行の予定もあったが立ち消えとなり、

高羽ヶ岳・谷コースの巡視・整備を行った。

このコース前半の整備は本年7月19日行ったが、後半は未実施だったという経緯がある。

防虫対策・マムシ対策後9時半頃道の駅長門峡から歩き始め、途中で山野草を眺めながらゆっくり歩き、

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10時20分頃林道鑪線終点着。

ここから始まる尾根コースは本年7月17日に整備済ではあるが鑪川まで歩きその後伸びた若干の草を刈っておいた。

谷コースの前半の草刈りは7月19日行っていたが、その後伸びた夏草を刈りながら進んだので
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7月19日に草刈り済の場所に着いたのは11時半頃となった。

その後倒木を6本ばかり切除し12時頃巻道開始地点に着きここで昼食を採った。

三段滝を通過し、
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尾根コースに這い上がる青紐を巻き付けた立木を左手に見送り、二股を右に進み急な沢底を休みながら這い上がり、縦走路手前の笹を刈り終えた
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のは13時半頃になった。

14時頃山頂着。

大型台風21号に備え、展望立木に先日追加した2×4材を細引きで結束しておいた。
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14時半頃下山開始し尾根コースを下った。

尾根コース再開設者がいうのも気が引けるが、往路の谷コースでの難路危険ストレスに比べると楽勝コースだ。
楽勝過ぎて退屈感が出るのが欠点かも知れないが、往路で体力的も精神的にも疲れた人にとっては危険個所が無い尾根コースは存在価値があると実感した。

DSCN9478.JPG  DSCN9479.JPG

16時40分頃道の駅長門峡に着き着替えをして帰り、夕食時缶ビール3缶飲み就寝。

これで本年度の高羽ヶ岳三コースの整備登山は一応終了した。

余裕があれば、高羽ヶ岳→岩倉峠→物見ヶ岳→狼岩→尾根コース→相ノ木踏切の縦走路の巡視整備もトライする選択肢もある。

先ず、野道山〜三ツヶ峰縦走路後半の笹刈が次のターゲットと思っている。

その後は、周南山、綾ヶ峰山頂付近の伸びた夏草雑木刈り取り等を考えている。

飯ヶ岳河内峠コースの笹も気になるし、稀少山野草を探す山歩きにも意欲がある。

それも健康であり、無時であることが条件だ。

posted by ヤマおやじ at 02:05| Comment(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2018年09月02日

セットアップ不能なキャノン欠陥プリンタに想う


◇山歩き総集編


◇源流探訪総集編

◇反日メディアNHKによる偏向報道総集編

◇古代大陸・古代文明総集編

◇地球に移住した他星人総集編



<8月30日(木)>

この日は懸案が思わぬ方向から片付いた。

盆前にプリンタが異音発生とともに動かなくなり、販売店経由でキャノンへ送って修理を依頼した。補償期間内なので修理費はゼロだったが・・・・

8月28日に修理不能にて代替品が送られてきたので、マニュアルを見ながらカートリッジなどを装填した後パソコンに接続しCD−ROMからセットアップを行うも数回実行したが不成功。マニュアルには処理に時間が掛かる場合があると明記してあった。次にインターネット経由で行うも、5時間以上も延々と時間が経過するのみで少しも処理が終わらない。

8月29日は整備登山に出かけたが前日から実施しているプリンタのセットアップ処理を継続させておいた。

18時頃山から帰ってもセットアップ処理は一向に進んでいなかった。
いずれも全体で4ステップあるセットアップ処理の中で、3ステップの半分辺りで処理が全く進まない状態であった。

8月29日にはメーカーのキャノンに電話で相談する他はないと思った。

念のためというか、半ばダメ元で、ネットでCANNON myprinnterというサイトの『プリンタ・診断・修復』を開き診断させると、ドライバー異常という診断結果が得られ、修復処理を実施させた後プリンターを動かしてみると問題なく印書した。ヘッド位置調整せよ…とのメッセージが出たのでボタンをおすと半自動的に正常実行された。

“犬もあるけば棒に当たる”的な解決であったが、半ば絶望的となっていたプリンターが使用できるようになったのでメデタシ・メデタシであった。

新しいプリンターは、キャノンpixus ts3130.。ネットで評判を調べると『セットアップに長大な時間がかかる』なる欠点が見つかった。
いままでプリンターは6、7台使ってきたがセットアップ不成功というのは初めてだ。
故障したプリンターはキャノンpixusMG3600であったが、購入後1年余りで異音を出して故障した。さらにインク交換時に躯体を開く時ケースが異状に湾曲するので何時壊れるかヒヤヒヤしながら使っていた。pixusMG3600の前に誓っていたキャノンプリンターはwindows8から10へ変えると使用不能になった。通常は上位互換性を保ちwindows10
でも既存プリンターを使用可能にするのがメーカーとしての常識であり、良心だ。インクを2セット買えば新しいプリンターが買えるほどインクは高価である。“キャノンはインクで儲ける”という評判も定着してきた。
今回の最新型インクジェットプリンターts3130でさえ、セットアップがまともに出来なかったので、当方の頭にあった『一流メーカーキャノン』というイメージはガタガタに崩れ去った。

キャノンという会社はひ御手洗富士夫が会長となり日経連会長としてチャイナに忖度して前々回の総選挙で従来支持してきた自民党を応援せず自由投票にして民主党政権を誕生させた辺りから、キャノンはケシカラン会社だ・・・と感じていた。早い話がチャイナの犬だ。。。御手洗富士夫はチャイナでキャノン製品を売りまくるために、3年間といえども日本の政治を台無しにしたのである。

最近4,5年間で当方が使用したキャノンプリンターの性能は散々であり、ここでもキャノンという会社に大きく失望せざるを得なくなった!!!
換言すればキャノンという会社は、『儲かるためならユーザーが困っても気にしない』というのが社是だと感じた。これではチャイナと同じではないか???

次のプリンターはインク代が廉いエプソンにしようと思っている。

若干大げさかもしれないが、キャノンという会社の将来に陰りを感じた。




<日本の大企業も平和ボケ、金儲けボケく>



田中角栄元首相は、“チャイナには8億の市場がある”と発言している。彼が台湾を捨て共産党が支配する中華人民共和国との間で日中国交回復に踏み切ったのはチャイナの巨大市場が理由の一つといわれている。

トヨタ自動車の奥田元会長は、小泉政権時代にチャイナの反対を押し切り靖国参拝を強行した小泉首相に靖国参拝中止をしつこく要請してまでチャイナでのトヨタ車販売増大を図った。さらに反日デモの後でさえトヨタは最新の省エネタイプ乗用車の研究開発部門をチャイナに新設した。しかし北京で走る乗用車はドイツ車ばかりが目立ち、トヨタ、ホンダ、日産などの日本勢は少数派でしかない!!! 中国共産党政権が日本メーカーを捨てメルケル首相率いるドイツメーカーに便宜を与えたからだ。

トランプ米大統領が対中国貿易戦争を開始した後でさえ、トヨタと日産はチャイナでの大型投資を決行した。

阿保か???

彼らはチャイナが自国の市場を簡単に外国勢力に渡さない特殊な国であるという認識が無く、チャイナが普通の自由主義国家と同様な機会均等な市場だと誤解しているとしか考えられない。

換言すれば“金に目がくらんだ馬鹿”ということだ。

企業経営者といえば聞こえは良いが、企業経営者の実態は商人(あきんど)である。彼らの関心はただ金儲けのみ。。。商人は国がどうなろうと、国民がどうなろうと金さえ儲かればよいのである。だから江戸時代では、『士農工商』というように国民の中では最下位の地位であった。よって商人が政治の口出しすることはなかったし、できなかった。商人は商売に専念せよ!!!…ということだった。

チャイナは尖閣どころか沖縄を自国領にしようと躍起になっている。チャイナが沖縄を支配できれば西太平洋いや太平洋はチャイナの勢力範囲内に置くことが可能になるからである。

私企業が戦略を誤り自滅するのは自業自得であるが、私企業や、私企業の集まりである経団連や経済同友会、日本商工会議所などが、私企業の儲けのために国政を誤った方向に誘導することは絶対に避けねばならない。

世界史を紐解けば、カルタゴで代表される如く、商人が政治に口を出した国は全て滅亡している。現在の日本は明白な敵性国家であるチャイナに毅然とした態度がとれないのは、チャイナとの経済的な関係即ち財界のチャイナへの忖度=金儲けへの思い入れ=が強く影響していると思われる。

これが江戸時代であれば、商人の言い分など一切聞くことはなく、国民の為という観点だけで諸問題に対処できるのである。換言すれば、民主主義ではダメなのである!!!

江戸幕府が当時の権謀術数が渦巻く世界情勢の中でいかに的確に国政のカジ取りしたかを示す情報に出会ったので以下に紹介する。

〜〜〜〜転載開始〜〜〜〜
NPO法人百人の会2018年8月26日

■■ Japan On the Globe(1077)■■ 国際派日本人養成講座 ■■
英露のグレートゲームと幕末・明治の日本

幕末・明治の暴風雨を乗り切った我が先人たちの「世界史の教訓」は、我々への贈り物。

■1.先人からの「世界史の教訓」という贈り物

中西輝政・京都大学名誉教授の最新刊『日本人として知っておきたい 世界史の教訓』[1]からは、幕末日本は、北朝鮮や中国からの脅威を受けている現代日本以上の危機的状況にあったが、我々の先人たちはその危機を見事に克服して独立を維持した事をよく学ぶ事ができる。その「世界史の教訓」は先人から我々への、きわめて貴重な贈り物となっている。

アメリカの黒船艦隊が浦賀に姿を現したのは、嘉永6(1853)年で、これが日本に近代世界システム[a]の荒波が押し寄せた瞬間だが、それは当時の英露の地球レベルの戦いを考えれば、暴風雨の中の比較的静かな一幕であったに過ぎない。

ちょうど、この年から3年間続いたクリミア戦争はイギリスがフランスを誘ってオスマン帝国を支援し、ロシアと戦った19世紀最大の戦争で、双方合わせて数十万人の戦死者が出た。

クリミア半島は黒海の北岸にある半島で、この地が中心的な戦場の一つではあったが、それにとどまらず、イギリス東洋艦隊はロシア海軍を追って、インド洋や西太平洋から日本周辺を通り、カムチャッカ半島やオホーツク海で本格的な戦闘を繰り広げた。

駿河湾の沖合や能登半島の鼻先をかすめるように、ロシアとイギリスの艦隊が追いかけっこをすることもあった、というから、日本船や沿岸の土地が海戦のとばっちりを受けなかったのは幸運だった。[1, p22]

当時、大英帝国の外交を担ったヘンリー・パーマストンは、クリミア戦争に関して「これはトルコを支援するかではなく、英露どちらが世界を支配するかの問題だ」と述べている。[2, 1634]

イギリスとロシアがナポレオンを倒した1815年以降、ほぼ1世紀に渡って「英露どちらが世界を支配するか」の戦いを続けていた。日本の開国も当然、こういう世界情勢を背景に考えなければ、真の姿は見えてこない。


■2.英露の「グレート・ゲーム」

海洋帝国イギリスが、地中海からペルシャ湾、インド、さらにはシンガポール、マレー半島を経由して中国へと、ユーラシア大陸の南縁沿いに勢力を伸ばしていったのに対し、ロシアはモスクワから西はバルト三国、ウクライナ、ポーランド、東はカムチャッカ半島、ベーリング海峡へと、ユーラシア大陸の内陸部を東西に膨張していった。

この二つの勢力は主に3つの地点で衝突を繰り返した。第1にバルカン半島で、ロシアにとっては欧州と地中海への入り口だった。一方、イギリスにとっては、バルカン半島は地中海と中東の支配、「インドへの道」を守るために死守する必要があった。そこを押さえていたオスマン帝国を巡って、英露が対決したのがクリミア戦争だった。

第2の衝突地点がアフガニスタンだった。ロシアが南下してアフガニスタンに入ると、イギリス支配下のインドと中東が脅かされる。イギリスは先手を打って、アフガニスタンを勢力圏に収めるべく現地勢力に対して、第一次(1838-1842年)と第二次(1878-1881年)の二度の戦争を行ない、保護国化した。

狭義には、この際のロシアとの情報戦をチェスになぞらえて「グレート・ゲーム」と呼ぶが、広義に英露の地球規模の覇権争い全体も「グレート・ゲーム」と呼ぶ。

第3の衝突地点が東アジアだった。パーマストンは外相時代、中国にアヘン戦争を仕掛けたが、その際には彼自身が「ロシアの中国支配を阻止するために、我々はどんなことがあっても中国を開国させなければならない」と書き記している。[1,p26]

「開国」とは、中国をインドのような直接支配の植民地ではなく、清朝の外形は残しつつ、貿易を通じて外交的経済的に「半分」保護国化する、という戦略だった。


■3.いくつもの大戦争を引き起こした英露のグレート・ゲーム

1856年3月に終結したクリミア戦争でロシアのバルカン半島南下を食い止めた後、首相となっていたパーマストン首相は、今度はロシアは中国を狙うだろうと予期していた。その読み通り、わずか2か月後には、ロシアは黒竜江北側の外満洲の地を強引にロシア領土とした。日本の面積の3倍近い広大な土地である。

これに対するイギリスの反撃が、その年の10月からのアロー戦争(1856-1860)だった。中国官憲が英国船籍のアロー号に侵入し、イギリス国旗を侮辱したという口実で、フランスを誘い、英仏連合軍で一気に北京まで攻め込み、紫禁城を占領した。徹底的に中国を叩き、イギリスの実質的支配下に置こうとしたのである。

中国への南下を阻まれたロシアは、再び中央アジアに矛先を変え、1885年、パキスタンに侵攻する。これにイギリスは「バルト海にイギリス海軍を派遣して、ペテルブルグを焼き払う」事まで考えた。この強硬姿勢によって、ロシアの侵攻は阻止された。

ロシアはまた矛先を変えて、極東での南下を目指し、これが日清戦争後の三国干渉(1895年)、そして日露戦争(1904-05)となる。イギリスに後押しされた日本に負けたロシアは、再度、バルカン半島に目を向け、これが第一次大戦につながっていく。

このようにアヘン戦争、クリミア戦争、アフガン戦争、アロー戦争、日露戦争、第一次大戦と、19世紀から20世紀初頭の大きな戦争は、いずれも英露のグレート・ゲームの一環であった。19世紀中葉に我が先人たちが乗り出した国際社会の大海では、かくのごとき暴風雨が荒れ狂っていたのである。


■4.グレート・ゲームを踏まえた幕府の卓越した外交力

幕末の日本は、北からはロシア、南からはイギリス、フランス、そして東からはアメリカと同時に3方からの西洋列強による圧力を受けた。「世界の近代史においても、これほど厳しい国際環境に置かれた国はほかにありません」と、中西教授は断言する。しかし、それに対応した幕府の外交力は卓越していた。

まず、嘉永7(1953)年7月にペリーが来航した。当時のアメリカはまだ小国で、英露の二大国の争いの間に漁夫の利を得ようという魂胆だった。そのわずか1か月半後に、今度はロシアのプチャーチンが長崎にやってきた。イギリスとの戦いで、日本の港で補給を受けることができれば有利になるとの理由からだった。

ここで幕府は小国のアメリカと先に和親条約を結んだのだが、それは外交上、合理的な戦略だった。もしロシアと先に和親条約を結んだら、イギリスへの敵対行為と受け取られかねない。

当時、アメリカはロシアと友好関係にあり、イギリスもカナダを巡る対立を鎮静化してアメリカを味方につけたいと思っていた。日本と交渉するのがアメリカなら、両国とも手を出さずに様子を見よう、という態度だった。幕府がアメリカとまず和親条約を結んだのは、賢明な処置だった。

もっとも、幕府は腐っても武士政権だったので、アメリカの恫喝的な外交に一方的に屈したのではない。黒船艦隊は江戸を火の海にはできようが、上陸して日本を占領する力はない事を知っていた。日本側交渉の担当者だった岩瀬忠震(ただなり)は、「(そっちは黒船で日本を火の海にするつもりだろうが)やれるものならやってみろ」と、逆恫喝もしたとの記録が残っている。

幕府は嘉永7(1854)年3月に日米和親条約を結んだが、同年10月にはイギリスに対して同様の和親条約を日本から提案して締結し、さらに翌年2月にはロシアとも結んだ。英露のグレート・ゲームを踏まえて、双方の船に補給をすることで中立の立場を堅持した見事な外交だった。


■5.ロシア軍艦による対馬占拠

文久元(1861)年、ロシアの軍艦ポサドニック号が対馬を半年にわたって占拠するという事件が起きた。船の修理の名目で勝手に工場を作り、近隣の村を略奪し、対馬藩主に港の租借を要求した。藩も幕府も打つ手なしである。

対馬を抑えられたら、日本海はロシアの勢力圏に落ち、イギリスの対中貿易の最重要拠点・上海も脅かされる。初代イギリス駐日公使ラザフォード・オールコックは、イギリスの軍艦を対馬に派遣して「ロシアを追い払う用意がある」と幕府に申し入れた。ロシアを追い払った後は、対馬をイギリスの拠点とする魂胆だった。

その魂胆を幕府はよく見抜いていて、本音ではイギリスの助けがのどから手が出るほど欲しいのに、「我々はそれほど困っていないが、イギリスが軍艦を出したいのであれば許可する」という姿勢を貫いた。イギリスは放っておいてもロシア軍艦を対馬から追い払うに違いないし、それを幕府が要請したら立場が弱くなる、と考えたのであろう。

イギリスはロシアに強い抗議をして、ロシア軍艦を対馬から退去させた。オールコックは対馬占領を英本国に提案していたが、その許可は下りなかったようだ。幕府からの依頼もないのにロシア軍艦を退けて、その後釜に座ったとしたら、イギリスはロシアと同様の無法な侵略国とのイメージを幕府に与えてしまう。

こうした外交の積み重ねで、幕府は、そしてその後継たる明治政府は、イギリスという国を理解し、信頼していったのだろう。


■6.日英同盟へ

一方、イギリスにとっても、日本の目覚ましい近代化努力、それに欧米人の騎士道に共鳴する武士道の文化を通じて、徐々に日本を理解し、信頼を積み重ねていったようだ。

特に日本の評価を高めたのは、1902(明治35)年の義和団事件で、北京の公使館地域が義和団の暴徒に囲まれた時だった。ここには日本と欧米10カ国の公使館が集中しており、そこに義和団の暴徒が襲いかかった。清国官憲は公使館地域を護るどころか、暴徒と一緒になって、攻撃する始末だった。

ここで各国駐在武官や義勇兵たちの先頭に立って獅子奮迅の働きをしたのが、柴五郎中佐率いる日本軍将兵たちだった。彼らは約2ヶ月、日本軍を主力とする1万6千の救援軍が北京に辿り着くまで、籠城戦を戦い抜いた。公使団のリーダー、クロード・マクドナルド英国公使は「北京籠城の功績の半ばは、とくに勇敢な日本将兵に帰すべきものである」と称賛した。[b]

そして、このマクドナルドが後に駐日公使となり、日英同盟を推進するのである。この同盟は、イギリスが日本を極東における頼りになるパートナーと見込んだからこそ実現したのである。

その後、日本は存亡をかけてロシアと日露戦争を戦った。日英同盟によって、英国は様々な情報を日本に提供し、またロシアのバルチック艦隊が欧州から極東に向かった際には、各地のイギリス植民地での寄港拒否などの妨害をして、日本の勝利に貢献した。


■7.多極世界の同盟戦略

日露戦争で日本はイギリスの「代理戦争」を戦った、とか、イギリスの「犬」になった、という言い方をする向きもあるが、そういう見方は正しくないと筆者は考える。

ロシアの南下に対して、一時の韓国のように事大主義でこれに従うか、独立を護るために戦うか、という選択をわが国は迫られていた。そこで戦う道を主体的に選んで、勝利の可能性を高めるためにイギリスの後ろ盾を得た、という事である。

また、イギリスから見ても、日本は極東における頼りになるパートナーであって、使い捨ての「犬」だった訳ではない。

中西教授は、イギリスが世界の覇権を長期間、維持し得た原因として、「自分だけで世界を支配する一極覇権主義ではなく、他のライバル国との共存をあえて容認し、むしろそれらとの共存を重視する『多極的な世界秩序』の維持と安定を目指したこと」[1, p109]、と指摘している。

そのために、イギリスはスペインの南米利権を認め、フランスの中東やアフリカ、アジア進出も受け入れた。そういう形で一緒に戦ってくれる同盟国を増やす事によって、グローバルな覇権を手に入れ、『多極的な世界秩序』を維持したのである。この「多極世界の同盟戦略」は、レーガン政権が欧州、日本と連携してソ連を崩壊させた際にも適用された。

世界はある一国が一極覇権主義で成功するには、大きすぎ、多様化し過ぎている。かつてのイギリス、あるいは現在のアメリカのようにグローバルな覇権国をリーダーとし、その陣営の一メンバーとして主体的に活躍する。この多極世界における同盟戦略こそ、明治の先人たちが「世界史の教訓」として遺してくれた贈り物である。


■8.同盟をめぐる日本人の不適応

一方、中西教授は「同盟をめぐる日本人の意識や姿勢の根本に、何か大きな不適応の原因がある」と指摘する。その不適応は、特に戦後、長い間、温室の中で暮らしてきた現代日本人に顕著だろう。

同盟とは多極世界における生存戦略であり、我々日本人は、過去、ほとんど多極世界を経験したことはなかった。かつての東アジアは中国の一極支配であり、それに対してどうやって独立を護るか、というのが、わが国の課題であった。孤立した島国にとって、中国以外の国との同盟とは縁遠い発想だった。

国内もほとんどの時代を通じて、朝廷や幕府のもとに一つにまとまっており、多極世界となった事はあまりない。強いて言えば、戦国時代と幕末の動乱期だが、明治の政治家たちが多極世界を良く理解し、日英同盟という賢明な選択ができたのも、幕末動乱期を経験していたからかも知れない。

現代の我々は先の大戦以来、アメリカの一極支配の傘の下で、「対等な同盟国か、アメリカの属国か」という両極端しか頭にないように思える。多極世界であれば、たとえば徳川家康が織田信長の同盟者だったように、より巨大な覇権に対して対等ではなくとも、主体的な同盟者という選択はありうるのである。

ロシアを破った日露戦争も、ソ連を打倒した冷戦も、わが国はグローバル覇権国であるイギリスやアメリカの主体的なローカル・パートナーとして活躍した。現代は一極覇権主義を狙う中国に対して、同様の多極世界の同盟戦略が必要とされている。これこそ『日本人として知っておきたい 世界史の教訓』の最重要の項目ではないか。
(文責 伊勢雅臣)
〜〜〜〜転載終〜〜〜〜


チャイナの野望は、米国に替って世界の覇権国になることだ。

昨年になって米国は漸くチャイナが米国の敵であることに気が付いた。

チャイナの狙いは、日米同盟を分断し、日本を世界から孤立させることだ。

日本を世界から孤立させてしまえば、チャイナは日本をどうにでもできる。


金儲けに熱中していると、チャイナの思う壺に嵌められる。

既に主要マスコミはHNKを初め全てチャイナスパイの監視下にあり反日情報しか流さない。

国会議員の3割はチャイナ贔屓(スパイ)に堕し、

中央官庁も概ねチャイナにおもねり反日利中政策決定に余念がない。

財界も架空の儲けはなしでつられてチャイナ様様である。

このままいくと日本はチャイナに乗取られてしまうかも????

たよりにすべきなのは国民しかない!!!


よって国民が政府や国会議員や中央官庁や財界などに物申す力をつけ、実行すべき時期そのものと感じる。

そのためには信頼できる情報を国民が入手することが第一条件となる。

日本に救いがあるのは、まだ日本には少数ながらも信頼できる情報源があるということだ。

伊勢雅臣氏が主宰する
■■ Japan On the Globe(1077)■■ 国際派日本人養成講座 ■■
もその一つだ。

posted by ヤマおやじ at 03:30| Comment(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする