ヤマちゃんが思ったこと、トレッキング、源流探訪、不可思議現象、反日マスコミがスルーしたニュースなど様々なことについて書き留めます。

ヤマちゃん日記

2015年07月31日

少女売春=援助交際=を生み出したのは 男女共同参画社会基本法

<7月28日(火)>


午前中は月一回の歯検診へ行った。
午後孫達とスイカを採りに行った。
大きく育っていた2玉を採取した。
味は今年最高だった。
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畑には中くらいの大きさのものが3,4個あり、小さなものは更に多くあった。
今年は昨年よりも多く採れそうだ。
今年の方策は追肥をやったせいかもしれない。



<7月29日(水)>


高羽ヶ岳山頂に設置予定の椅子を組み立てる為のステンレス製コースレッドと鉄製コースレッドの妨錆用ペンキを買った。合計1040円也。


夕方のテレビで“16歳の少女がスマホを使ってホテル代抜き2万円で援助交際(縁交)相手を募集していたところ、おとり警察官に見つかり補導された”・・・という映像が写された。

尾木ママと呼ばれる教育評論家は“家族関係を良好に保つことがこの種の性犯罪(援助交際)の防止の鍵だ” “親はスマホに習熟し子供とスマホの正しい使い方を作り上げることが大切”・・・と尤もらしく解説していた。馬鹿か!!!

この映像を見て、“名前は援助交際だがこれは売春そのものだ”と思った。
売春行為は売春防止法違反だ。売春は犯罪だ。

昔は売春宿(苦界)に身をやつす女性は、飢饉のために親が借りた借金のカタに泣く泣く娘を売春宿に売ったケースなどが大半だった。

しかし今の日本では、16歳の少女が買物の金の欲しさにいとも簡単に体を売るのである。

お金を求めない性行為は恋愛の一つと看做されるが、金を貰うことを前提にする性行為は売春行為でしかない。

今の日本は狂っている・・・としか思えない。

しかし尾木ママと呼ばれる教育評論家は、縁交を売春だとも、法律違反だとも言わなかった!!!! 大体テレビに出演する評論家はろくな者はいない。。。

スマホで売春を呼びかける少女も尋常ではないが、縁交を売春だと糾弾しない日本社会も狂っている。

少なくとも終戦までは、日本では貞操という概念が一般大衆に保持されていた。

日本では男女共同参画(ジェンダーフリー)社会基本法という法律に基づいて、『自分の性器は何に使おうとも自分の勝手(自由)』という趣旨の教育が学校で低学年から行われている・・・・ということをご存知ですか???

こんな教育を小学校低学年からが受け続ければ女子学生の多くが、“援助交際だろうが売春だろうが他人様からとやかく言われる筋合いではない”・・・という結論に至るであろう。

この破廉恥な現実のルーツは何か???
いろいろ調べてみた。


<援助交際という売春のルーツは?>

左翼の思想:国家崩壊を導く夫婦別姓Part1
http://ochimusya.at.webry.info/201302/article_5.html
から一部抜粋引用する。
〜〜〜〜引用開始〜〜〜〜
“国家崩壊を導く奇型マルクス主義の蔓延!”

中共が実数五十万人ともいわれる不法中国人を送りこんで日本国内に外国人が急増するその一方で、国内左翼陣営の手によって大変危険な「国家崩壊のタネ」が幾つも蒔かれつつある。

歪んだ平等主義や誤った人権主義、偏向したフェミニズムやジェンダーフリーなど奇型マルクス主義思想が多く積み重なり、日本では教育や行政の各分野で悪影響が拡大しているのだ。

本章ではその幾つかを実例を挙げて指摘したい。

まず田嶋陽子や福島瑞穂あたりが喧伝しているジェンダーフリーなる思想は、マルクス主義の階級廃止闘争の亜流であり、マルクスの盟友たるエンゲルスの著作『家族・私有財産・国家起源』を源流として男女の性差に基く分類を破壊しようというものである。

エンゲルスは階級社会の原型は「家庭における男が女を支配する男女差別」にあると考えた。

つまり夫は搾取する側(ブルジョア)、妻は搾取される側(プロレタリアート)だと決めつけたのだ。

そこでプロレタリア革命(共産主義革命)のために不可欠だと説いたのが「家族制度の解体」であり、「家族制度の解体は国家の弱体化ひいては国家の解体へと連なり、共産主義社会を到来せしめる」と主張した。

しかし実際にこれを実践したレーニンが「家事や労働の男女共同化」「性の自由」などを導入した結果、離婚や堕胎の激増、少年犯罪激増、出生率激減を招き、さしものスターリンも「このままではソ連が崩壊してしまう」と考えて全面的に撤回するに至った政策でもある。

日本の左翼は、ソ連でさえも失敗して断念したるこのエンゲルスのジェンダーフリー思想を、平成日本に復活させようとしているのだ。

このカビの生えたような奇型マルクス主義思想が復活して蔓延するようになった引き金は、平成十一年六月の「男女共同参画社会基本法」制定による。

同法案のベースになっているのは、一九九五年に北京で聞かれた第四回国連世界女性会議における採択行動綱領であり、「北京JAC」なる媚中左翼団体を中心とする左翼勢力が、この綱領を根拠として法制定の圧力をかけてきたのだ。

しかしこの綱領は中絶容認を始めとするラジカルな内容のもので、バチカンを始め米共和党など欧米保守政党も同綱領を強く批判している。

それにも関わらず保守政党を称する自民党が左翼の要求に屈服したのは、「北京」「国連」という日本政府が反射的に尻尾を振る毎度おなじみのキーワードが存在していたからに他ならない。

そして何と日本政府は、このエンゲルス共産主義革命を目的とする「家族制度及び国家の解体思想」を推進するために、男女共同参画予算という各目で年間九兆五千億円(平成十年以降の累計は五十兆円!)もの国費を注ぎこんでいる。

この金を中小企業対策費に使っていれば、景気は今よりもずっと回復していることであろう。

ともあれジェンダーフリーを推進する左翼勢力が「ランドセルが黒と赤に分かれているのはいけない」だの「端午の節供や雛祭りは男女差別」だのと主張し、また学校の「男女混合名簿」を「女男混合名簿」に名称変更せよなどと主張している分には笑止で済むが、例えば奈良県橿原市では「職員採用の性別記載は性同一障害者への差別」だと主張して性別記載を中止している。

性同一障害者、つまりオカマの類いのために公務員試験から性別記載まで消すというのは正常な感覚であろうか。
 
ジェンダーフリー思想の始祖とされる十九世紀フランスの思想家シャルル・フーリエは「狂人や犯罪者が正常者を支配する社会こそが正しい社会だ」と説いた人物で、今日ではフーリエ自身が狂人だったとされているのだが、このフーリエの思想を継承してアレンジしたのがマルクスとエンゲルスである。

このフーリエの理論の中に「男でも女でもない中性人間こそが理想の人間」だというものがあり、オカマのために性別記載を削除したのはこの思想に由来する。

また男女共同参画会議の議長に任命された大沢真理東大教授(女性)は、ホモやレズを賛美しつつ「自分は男でも女でもない中性だ」と述べている性錯覚者だが、要するにフーリエ思想の信奉者なのである。

教育分野におけるこの勢力の中心でもある日教組や全数は、「桃太郎は男女差別的」なので、おじいさんが川へ洗濯へ、おばあさんが山へ芝刈りに行くという「銚子」という物語をでっちあげて子供たちに教えているが、そんな馬鹿馬鹿しいことはともかくとして、とても容認できない事例が全国各地で多発していることをご存知であろうか。

ジェンダーフリーを信奉する左翼教師組合の勢力が強い公立学校では、男女共同脱衣場、男女共同トイレ、修学旅行の男女同室宿泊などといった「性差をなくす場」が続々設けられており、もはや色気付いた男子中学生の妄想がこの世に現出したかのような教育状況に至っている。

一例を挙げると、福岡県立大牟田北高校では脱衣を男女同じ部屋で行わせており、静岡県沼津市では市立小学校九校が五年生の男女生徒を「郊外宿泊学習」と称して同室で宿泊させていた。

今どき小学校高学年で性交を体験する児童も珍しくはないという時代に、一体何を錯乱してこのような「授業」を行っているのであろうか。

日教組が作成した「ジェンダーフリーの教育を」という教師向けのパンフレットには「男女を分けることは差別と認識させるようになりました」とあるが、つまり男と女を「区別」することが「差別」だというのだ。

前章で「キチガイと正常人を区別することは差別ではない」と私は述べたが、それどころではなく男女の区別さえも一切否定するのがジェンダーフリー思想ということである。

この左翼ジェンダーフリー勢力による抗議・訴訟・署名などの攻撃的圧力は、教育現場のみならずあらゆる社会分野に及んでおり、例えば修験道の総本山たる大峰山では署名を突きつけての抗議を受けて、女人禁制の解放が現在検討されている。

もしこれをやってしまえば、日本の修験道という伝統仏教は事実上消滅するに等しい。

平等云々の次元ではなく世の中にはあくまでも「区別」するべきものがある。サンクチュアリにまで悪平等主義の侵出を許していくならば、最終的に行き着くその先は「天皇の存在は平等ではなく差別的」というゴールヘと至る。

この勢力はそれを狙っているのだ。

ジェンダーフリーとマルクス主義は表裏一体の思想であり、要するに世の中のものを全て搾取する側と搾取される側に二分割するという歪みきった思想にして、国家解体と天皇廃統による共産主義国化がその究極の目的である。

ジェンダーフリーによる国家解体を企図する左翼勢力は地方自治体の多くにも入りこんでおり、例えば平成十四年に大阪府寝屋川市が開催した『男女共同参画公開講座』では、「大人のおもちや」の店の女性経営者がパネリストとして「女性だって性的欲望でセックスするのだから、十代の中絶に罪悪感を持たせないようにするべき」と中絶賛美論をぶち上げ、また平成十五年に東京都品川区が開催した『男女平等推進フォーラム』では、瀬地山角東大助教授によって「トイレが男女別に分かれているのは社会的に”暴力的な装置”であり、トイレを通じて男女の差を再確認させられている」というフーリエ顔負けの狂った理論が展開された。

平成十五年五月に豊中市男女共同参画推進センターでジェンダーフリーの講演を行った高藪繁子という看護助手は、同年四月に「人間の盾」としてバグダッドに滞在したり、翌年五月に「自衛隊員に撤退を直接呼びかける」ためにイラク入りした人物だが、実は現役の中核派活動家である。中核派の機関紙「前進」には高藪の活動報告が掲載されている。

朝日・毎日新聞はこの高藪のイラク行きを讃美する記事を載せているが、極左過激派活動家が全国紙で美化されたり、地方自治体のセンターで講演できるような国は日本だけであろう。

この種のイベントは全国で無数に催されているが、自治体主催のものは言うまでもなく住民の税金で開催されている。

また旧労働省は共産党系組合員官僚が多数派のため、国の労働政策にまでこのジェンダーフリーを採り入れて「看護婦とかスチュワーデスとか性別を限定する職種名を禁止する。求人の際に男女を指定して募集してはいけない」などという狂った方針を押しつけ、国民も「そういうものかな」と思ってしまって、知らない内にこの労働政策を受け入れてしまっている。

しかし米国でもスチュワーデスとスチュワードなど性別を区別した職種名が多数用いられており、それを差別だなどと考える人間は誰も存在しない。つまり左翼の労働官僚の妄想が日本国民全体に押しつけられたのである。

企業経営者や求人担当者ならこの不合理さをよく分かっていると思うが、求人の男女区別表示の禁止要求が国民世論で高まったこともないのに、一部の左翼が主張していただけのジェンダーフリー労働政策が、いつの間にか国会で真剣に論議されることもなく実施されている。

ちなみに全国の労働基準監督署が共産党員の巣になっていることは公知の事実だが、ここでも何かにつけて企業へのジェンダーフリーの押しつけが行われており、地方自治行政から教育・労働までジェンダーフリー汚染は進行しているのだ。

それならばいっそのこと「銭湯もサウナもプール更衣室も全て男女回の区別をなくせ」と主張すれば、きっと助平なお父さん方も「ジェンダーフリー万歳」と賛成することであろう。

ジェンダーフリーとはそんな馬鹿馬鹿しくも危険な狂った思想なのである。なお現在の日本においては、月のお小遣い三万数千円(平均額)で毎日一生懸命に働いている夫のほうがよほど「妻子に搾取されるプロレタリアート」だと私は思うのだが、ジェンダーフリー勢力の本当の目的は国家解体と皇統廃止による共産主義化にあるために、彼らにとって現実なんてどうでもよいのであろう。

なお、このジェンダーフリーと表裏一体で進められているのが異常な「性の自由化」教育である。これもやはりエンゲルスに端を発してのロシア革命におけるレーニン政策を復活させたものであり、ソ連共産党のイデオローグの一人であったA・コロンタイ(女性)が「セックスは何ものにもとらわれない自由な活動である」として唱えた「一杯の水」理論がそのベースになっている。

「一杯の水」論とは、「私有財産を基礎とした古いブルジョア的男女関係が打破され、共産主義社会では男女とも性欲を満たすのは一杯の水を飲んで喉の渇きを癒すのと同じことであり、女性は性的プロレタリアから解放されてセックスを自由に楽しむべきである」という主旨のものである。

子供を持つ親の方々、とりわけ女の子供を持つ親の方々は、自分の娘が一杯の水を飲むような感覚で見知らぬ男とセックスを重ねるような「立派な共産主義者」に育ってほしいとは思わないことであろう。

しかしソ連崩壊により正面から共産主義を唱えにくくなったマルキスト勢力は、ジェンダーフリーや性の自由化、人権や反戦平和を掲げる運動に表向きの看板を架け替えて、奇形的マルクス主義の普及に活路を求めている。

この教育現場における「性の自由化」運動は、性教協(人間と性教育研究協議会)なる左翼教師組織が主導権を握っている。

この性教協は、例えば小学二年生に「性交人形」なる男女の全裸人形を用いてセックスの仕方を教えたり、教室にダッチワイフや「大人のおもちゃ」の類を持ち込んだり、その暴走は加速する一途である。

左翼が牛耳る地方自治体たる川崎市が運営している男女共同参画センターが平成十五年三月に改訂版発行した高校生用の性教育テキストでは、なんとフリーセックスを勧め、エイズや性病の蔓延にも関わらず避妊にはピルを推奨し、あげくには女性が精液を飲むという性的プレイが有るだとか、器具(いわゆる大人のおもちゃ)を使うことは「快楽を得られるひとつの方法」だとか、トドメには「妊娠の心配なくセックスの喜びを昧わえるように避妊」して「(人間は)快楽や安心感や生きるエネルギーを得るためにセックスができる」といったフリーセックス賛歌で締めている。

このエロ本顔負けのテキストは税金で印刷され、同市内の高校で性教育授業を受講した生徒全員に配布された。

「精液を飲むプレイ」だのといったことを学校で教えているのは、世界でも日本だけである。そしてこの異常な性交教育にせよジェンダーフリーにせよ、大変深刻な問題は、左翼がかった官庁外郭団体や地方自治体がそれを支援しているという点にある。

このような狂った教育を行ってきた結果.平成十一年の東京都生活文化局の調査では高校三年生の女子の七・六%が「援助交際の経験あり」と回答し、その内の半数は十回以上援助交際経験のある常習者であった。

しかし役所の調査なんかに馬鹿正直に答えない者も多いであろうことから、実数はこの数倍に達するかもしれない。

また平成十五年の世論調査では、女子中高生の六十八%が「見知らぬ人とセックスすることは本人の自由」と回答し、同五十一%が「見知らぬ人とのセックスでお金をもらうこと(援助交際)は本人の自由」と回答している。

〜〜〜〜引用終わり〜〜〜〜

日本では男女共同参画(ジェンダーフリー)社会基本法関連で年間9兆円もの公金が投入されている。
国の予算の何処を見ても男女共同参画関連9兆円とは記載されていない。バレないように色々な予算枠の中に紛れ込まされているからだ。

換言すれば、日本では年間9兆円もの公金が投入して若い女性の売春行為を奨励しているのだ。
消費税アップ!!!・・・・馬鹿をいうんじゃない!!!!
男女共同参画(ジェンダーフリー)社会基本法を廃案にすれば消費税アップは不要だ!!!

<男女共同参画社会基本法とは???>
百科事典マイペディア
https://kotobank.jp/word/%E7%94%B7%E5%A5%B3%E5%85%B1%E5%90%8C%E5%8F%82%E7%94%BB%E7%A4%BE%E4%BC%9A%E5%9F%BA%E6%9C%AC%E6%B3%95-850874
の男女共同参画社会基本法解説から引用する、
男女共同参画社会基本法【だんじょきょうどうさんかくしゃかいきほんほう】
男女が互いに人権を尊重しつつ,責任も分かち合い,性別にかかわりなく,その個性と能力を十分に発揮できる男女共同参画社会の実現を21世紀の日本社会の最重要課題とし,その基本理念と施策の方向を定めた法律。

男女共同参画社会とは、
知恵蔵2015の解説
男女共同参画社会
「男女が、社会の対等な構成員として、自らの意思によって社会のあらゆる分野における活動に参画する機会が確保され、もって男女が均等に政治的、経済的、社会的及び文化的利益を享受することができ、かつ、共に責任を担うべき社会を形成すること」と定義される。性別を理由に不当に排除されてきた分野への参加促進のため、性差別をなくし、様々な制度を整備する社会のこと。職業への女性の参加と、家庭への男性の参加を促す施策がメーンテーマであるが、女性への暴力の根絶や男女共同参画による地域社会の活性化など、あらゆる分野が対象になる。この基本理念に基づき、1999年に男女共同参画社会基本法が制定され、2005年12月、男女共同参画基本計画(第2次)が決定した。
(山田昌弘 東京学芸大学教授 / 2007年)
〜〜〜〜引用終わり〜〜〜〜

上記のように男女共同参画社会基本法はありがたい法律のような印象を与えている。

しかし実態はとんでもない法律であったのだ!!!

いずれにせよ、
左翼の思想:国家崩壊を導く夫婦別姓Part1
http://ochimusya.at.webry.info/201302/article_5.html
左翼の思想:国家崩壊を導く夫婦別姓Part2
http://ochimusya.at.webry.info/201302/article_6.html
を全文読まれることをお勧めします。

我々に知らされていない重大事項が如何に多いことか!!!
マスコミが隠蔽する重大事項が如何に多いことか!!!

その一端が鮮烈に垣間見えるでしょう。


<7月30日(木)>


天気予報は晴れというので、いよいよ高羽ヶ岳山頂でのベンチ(4〜5人架け長椅子)設置に踏みだすこととした。

予め製作した左右脚ブロック2個と、左右脚ブロック間を連結する2*4部材7本を山頂まで運び上げることにした。

7時30分頃大規模林道登山口に駐車し、7時40分頃先ず左右脚ブロック2個を自作の背負い子で山頂まで運ぶ作業を開始した。とりあえず687mピークまで運び、再び登山口に引き返し、次に結束した2*4部材6本を腰と頭(額)で支えながら687mピークまで運んだ。

日常からの習慣で途中繁茂した笹を刈り払いながら運んだので疲れを一層強めた感があったが後の祭りだった。

次に、左右脚ブロック2個を山頂まで運んだ。続いて結束した2*4部材6本を山頂まで運ぶ予定だったが、疲労困憊状態で疲れが激しく9合目まで運んで今回の作業は終えて帰宅することにした。

重い脚を引きずりながら14時30分頃登山口に辿り付き、汗にまみれたシャツを着替えて帰路に着いた。


<7月31日(金)>


朝4時起床し、朝食の準備をし、しっかり朝食を採り、6時過ぎに高羽ヶ岳を目指して出発した。7時10分から昨日運搬し残した2*4部材1本と充電式ドリル、リチューム電池2個、ステンレス製コースレッド、スポーツドリンク1.5リットルを山頂まで運んだ。次に昨日9合目まで運んだ2*4部材6本を2回に分けて山頂まで運んだ。材料を全て運び終えたのは9時頃だった。
DSCN1078.JPG <山頂に運んだ資材、工具、コースレッド、リチウムイオン電池>


残るは左右脚ブロック間と2*4部材7をコースレッドで連結する作業だ。
平らな場所がなく位置合わせに苦労し若干の隙間が生じたが、10時頃どうにか予定の出来栄えで製作できた。
DSCN1080.JPG <完成した長椅子>


折角なので見晴らし立木に登り180度パノラマを満喫し、10時10分頃下山開始し11過ぎに登山口着。
DSCN1091.JPG <山頂立木からのパノラマ>

DSCN1094.JPG <687mピークからのパノラマ>

国道9号、315号を経て12時頃熊坂峠付近の金剛水60リットルを戴き13時過ぎに帰着し作業完遂を祝して缶ビール2杯で乾杯をした。

昨日と今日の2日間で最もきつかったのは、7月30日に行った2*4部材6本の687mピークから9合目までの運搬であった。これがどうにか達成できたので今日の完成に繋がった感がある。

7月30日は登山口〜山頂まで1往復と登山口〜標高720mまで1往復したので、20kg程度の重量を標高差で870m運び上げたことになる。日蔭の尾根道が大半という恵まれた条件ではあったが一年で最も暑く多湿の環境下での作業をであった事を考慮すれば、体力的には2800〜3000m級の夏山登山には多少の望みが繋がったという感じがしたのは嬉しかった。

椅子の裏に『平成二七年七月三十日〜三一日、運搬、製作、寄贈 宇部市 ブログ『山ちゃん日記』管理人と黒マジックで書いておいた。参考までに関連購入資材費は締めて3100円くらい掛った。

一時期この椅子設置を断念した時もあったが、苦労はあったもののどうにか実現した。

認知が始まった頭ではあるが色々考え、試行錯誤し、最後まで諦めず挑戦した結果ではないかと感じる!!!
posted by ヤマおやじ at 21:46| Comment(0) | TrackBack(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2015年07月27日

新国立競技場の責任者は誰だ!!!

<7月21日(火)〜7月22日(水)>

一日100通余りのメルマガなどを消化して一日を終わる。

<7月23日(木)>


公園ボランティア活動の日であったが、朝から小雨がぱらついたので中止。

午後から、山頂に設置予定のベンチ試作に取りかかった。

3,4人が座っても壊れないベンチにするにはかなり頑丈な作りにする必要がある。反面山頂まで人力で運び上げ可能でないといけない・・・という命題をかなえる構造で無ければならない。

左右各2本の脚をブロックとして一体化し左脚ブロックと右脚ブロックを製作し山頂へ運び、山頂で左右のブロックを山頂へ運んだ2*6板でコースレッドを使って連結する構造にした。山頂には充電式ドリルとコースレッドも運ぶことになる。

前回の試作品製作での反省点を思い出し、2*4板の切断加工向上には細心の注意を払った。
出来上がった左脚ブロックと右脚ブロックと2*4板とをテープで仮付けして出来栄えを確認した。まあまあであった。
DSCN1069.JPG

残る作業は如何に部品と材料を山頂に運び上げるかだ。


<7月24日(金)>


遠藤五輪相が出演した民放TBSの昼の情報ワイド番組『ひるおび』を視聴した。

話題は、ゼロベースで見直すことが決定した2020年7月開催予定の東京五輪・パラリンピックのメイン会場の新国立競技場建設問題であった。

新国立競技場建設問題は本年5月頃からマスコミが@建設費が2倍以上に肥大したA工期が間に合わない など・・・盛んに騒ぎ始めたといういきさつがある。

当方の記憶では、新国立競技場建設費の分担について下村文科相と舛添東京都知事が会談した際、舛添東京都知事が分担金500億円負担を拒否したことがらマスコミで騒がれ始めたと感じている。

その後2020年のメイン会場の新国立競技場建設費用が過去の五輪大会でのメイン会場建設費よりも2倍〜4倍高いという部分が執拗に報道され、白髪のスポーツ評論家と建築エコノミストなる人物が頻繫に登場して文科省と文部科学省所管の独立行政法人日本スポーツ振興センター(JSC)に対する非難を執拗に繰り返していたので、当方は何となく政治的なきな臭さを感じていた。

キールアーチというデザインの採用が工費高騰と工期遅延の諸悪の根源であるという指摘がなされ、シンプルなデザインへ変更すれば工費は低減し工期も問題なくなる・・・・というのが主な主張であった。

テレビが報じる以外の情報を知らなかったヤマちゃんおやじは、諸悪の根源とされるキールアーチ採用は文科省とJSCによって決定されたものと思い込んでいた。

その後ひるおびでの白髪のスポーツ評論家の論調は過激さを増して、7月中旬には“国際的に取り交わした約束事などは無視してもよい”という趣旨の発言を行っていた。

7月10日安倍首相は、衆院平和安全法制特別委員会で民主党の辻元清美議員からの質問に対し、デザインが決定したのは2012年11月で「オリンピックを誘致する際に、国際コンペをやってザハ案というのが決まった。国際コンペをやると約束し、監修権等をザハさんに与えると決まったのが 2012年11月、我々が政権につく前のことだ。事実として述べると民主党政権時代に、ザハ案(キールアーチ案)でいくということが決まり、オリンピックを誘致することが 決まった」と述べたことが報道された。

ヤマちゃんおやじは、諸悪の根源であるキールアーチというデザインの採用が民主党政権下で決定されたことをこの時点で初めて知った。

スポーツ評論家としては、キールアーチというデザインの採用が何時行われたかは職務柄当然知っていたものと思われる。しかし、あの白髪のスポーツ評論家は、キールアーチというデザインの採用が民主党政権下で安藤忠雄委員長の裁定でキールアーチ案(ザハ案)が決定されたことを一言もしゃべらなかった。

テレビ、新聞などマスコミ報道では、民主党政権下でキールアーチ案(ザハ案)を決定した有名建築家の安藤忠雄の責任を問う声は一切聞こえなかった!!!


いささか前置きが長くなったが、遠藤五輪相の話を聞いた所、@震災復旧工事と五輪関係工事が重なった為に建設関連物価上昇が1.5倍に高騰しA新国立競技場建設が単なる五輪パラリンピック用途だけではなく、Bテロ活動防止のための新規システム導入C災害避難センターや新環境技術へのPRの場としての用途も合わせ考慮されていることがわかった。

さらに遠藤五輪相は、来る東京五輪パラリンピック大会での新国立競技場に関し最も重要なポイントを3つ挙げられた。即ち@安全確保A日本のメダル数Bレガシー遺産としての価値・・である。

今までNHK、民放などのマスコミ報道は、@他国と比べて建設費が高い A工期が間に合わない可能性がある であり、遠藤五輪相の話しの内容と比較すれば、“月とスッポン”であり、反日マスコミの主張は“下衆の勘ぐり”“非難中傷”以外の何物でもない偏向報道であったことが露見した。



ヤマちゃんおやじの個人的意見としては、2020年東京五輪パラリンピックではテロ対策が最も重要ではないか!!!・・・と感じている。

日本を貶めたいのは、イスラム過激派だけではない、日本の近隣視諸国もまた日本を貶めたくて仕方がない国々なのだから。


最近舛添東京都知事は、下村文科大臣かまたは日本スポーツ振興センター(JSC)幹部の辞任を要求した。これも過激ではないか????

下村文科大臣は2020年の東京都知事選挙への出馬が噂されている。
現東京都知事の舛添としては、2020年の東京都知事選挙で勝利し東京五輪パラリンピックでの各種式典に参列する栄誉をものにしたい意欲は極めて大きいであろう。

野党連合と共同で下村文科大臣の辞任を暗に要求する反日マスコミ共の隠された狙いは、『新国立競技場問題で下村文科大臣に濡れ衣責任をかぶせ2020年の東京都知事選挙で現東京都知事の舛添を勝利させる魂胆の現われ』とも解釈される。



<7月26日(日)>

台風20号が接近中であったが、暴風域接近には時間的に余裕があったので近郊の山登りに出かけた。
高温多湿という悪環境下でどのくらい登山能力があるかを試す目的があった。

元気があれば、3000m級の夏山に登れるという夢が実現するかもしれない。
現時点では72歳になった年配者には厳しいかもしれないが、八ヶ岳か北岳・間ノ岳を考えている。

当日の予定コースは、防府市一の瀬→矢筈ヶ岳→牟礼峠→大谷山(真尾)→大平山→綾ヶ峰→堀溝林道→一の瀬とした。

一の瀬を7時40分に出発し、9時5分に矢筈ヶ岳山頂着。春時分では1時間10分程度かかったが、今回は15分多い1時間25分掛った。今回は出来るだけロープに頼らないで登った点と高温多湿な気候の影響かもしれない。

9時10分山頂発、10時5分牟礼峠着。所要時間は55分で春時分とほぼ同じ時間だった。

5分休憩後堀溝林道を少し歩いて大谷山(真尾)へ向い、展望場所で小雨がぱらついたので悪天候への移行を危惧してビールを飲み早い昼食を採り(≒15分)、13時頃牟礼峠から正味2時間35分で、烈風がうなる大平山山頂に着いた。大平山から大谷山(真尾)経由で下って牟礼峠まで2時間程度は掛るので、気象条件を考えれば登りで2時間35分という数値は悪くはないだろう。

台風の影響で山頂の風はゴーゴーと想定外の激しさだったので、これからの天候の急変を考え最も安全と思える堀溝林道下りに計画を変更した。

13時10分大平山山頂発、14時堀溝林道へ合流し、15時一の瀬駐車場へ到着。
今回の累計標高差地形図に現われない細かいアップダウンを加えると、概ね1000m程度だと思う。

最後には、靴ずれによる痛みを感じたが、ヘトヘトというほどの疲れ方ではなかった。
太鼓判は押せないが、3000m級夏山チャレンジに対し落第ではなかった感がある。
<出会った草花たち>
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<7月29日(月)>


『新国立競技場の責任者は誰だ』

反日マスコミとは異なる情報を以下にご紹介する。
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  わたなべ りやうじらうのメイル・マガジン「頂門の一針」3724号
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平成27(2015)年7月27日(月)
新国立競技場の責任者は誰だ:池田元彦
外資、陸続と中国株から大脱走:宮崎正弘
今こそ「空想から科学へ」:平井修一
愛國百人一首(擴張ヘボン式による轉寫を付す):上西俊雄
                     話 の 福 袋
                     読 者 の 声
                     身 辺 雑 記
〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜から転記します。

〜〜〜〜転記はじめ〜〜〜〜
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新国立競技場の責任者は誰だ
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       池田 元彦

「生牡蠣がドロッと垂れたみたいな」ザハ案は、安倍首相の決断で白紙化
され、ゼロベースで再検討となった。遅きに失するが、只管スケッチ(設
計以前)だけを選び、景観・環境の観点、アスリートの立場を無視したま
ま続行されるよりは遥かにマシな決断だ。

世界一流の建築家作品を、世界的名声を馳せる安藤審査委員長以下一流の
建築関係者5人を審査員として選定された以上、文科省官僚や外郭団体
(JSC)が、予算理由で反対、或は断念提言を、文科大臣や安藤委員長に
は決して言えなかったと確信する。皆サラリーマンだ。

最終責任者は明らかだ。ザハ案を推進した安藤忠雄委員長の他にいない。

問題はザハの建築されない(高予算或は難度の高い建設技術を要する)派
手で衝撃的なスケッチを、募集要項に1300億円と予算が明記されているに
拘らず、それを無視してザハを選んだからだ。

2012年3月6日に有識者会議が発足し、14人の各専門家及び有識者が集まっ
た。そこに招聘された建築家は安藤忠雄氏1人のみだった。即ち、安藤忠
雄氏は、推測に過ぎないが、推測に間違いなく募集前からコンペに関わ
り、募集要項の主要作成者の1人だったのだ。

短い2か月余りの募集期間に46作品が応募し、11作品が2次審査対象作品に
選ばれ、更に11作品から3作品が抽出された。この段階で突出した作品は
なく、審査委員間で重ねて議論をしたが纏まらず、最後は委員長一任とし
た結果、委員長のザハ案が選ばれたのだ。

応募条件に世界主要建築設計賞受賞最低1つが必須とされた。高松宮殿下
記念世界文化賞(建築部門)、プリツカー賞、RIBA(王立英国建築家協
会)ゴールドメダル、AIA(アメリカ建築家協会)ゴールドメダル、及び
UIA(国際建築家連合)ゴールドメダルである。

未受賞の新進気鋭、将来有望な若手建築家は、これにより門戸を閉ざされ
た。因みに安藤忠雄氏は5つの賞を全て受賞している。選ばれたザハ・ハ
ディド女史も当然そのうちの1つプリツカー賞を受賞しているが、安藤氏
お好みの斬新、建設会社泣かせスケッチ専門家だ。

審査員は全員で10人、内2人の外国人は、最終3作品の審査結果を電話連絡
で安藤氏から受け了承しただけだし、3人はJOC等の非専門家どころか素人
ばかりである。残り5人の建築家中、所謂建築設計を専門とするのは安藤忠雄氏しかいない。
他の4人は建築史、都市計画、景観、そして環境・建築設備の専門家だ。
デザインに拘るのは安藤氏だけだ。

3作品の審査では、技術面、芝生、高さ、選手から視た天井、コストの課
題が共通認識されていたが、デザイン性、ユニークさが故にザハ案を安藤
委員長が強く推し、選択された。

他の2作品はデザインよりも、完成度、環境との調和、都市との一体感、
技術性等で評価されていたに拘らず、だ。審査委員会は、神宮外苑と言う
環境・景観、アスリートの使い勝手、そして肝腎の1300億円予算を一顧だ
にせず、デザイン一辺倒でザハ案を選んだのだ。

2500億円の段階に至っても安藤氏が、文科省とJSCに何度も当初案を進め
るよう、しつこく要請してきたことを建築家難波和彦氏が公にしている。
ザハが根本原因に拘らずだ。


TVが面白おかしく犯人探しをしているが、ザハ選択の、コスト無視の安藤
忠雄、それを制御できなかったJSCと文部省に問題がある。当時は、民主
党時代の出来事だったが。
〜〜〜〜転記 終わり〜〜〜〜

安藤忠雄氏(一級建築士、東京大学名誉教授、新国立競技場デザイン審査委員長)は2015年7月7日開催の「有識者会議」に欠席した。7月11日放送の日本テレビ系(読売テレビ制作)「ウェークアップ! ぷらす」(土曜・前8時)にコメントをFAXで寄せた。コメントでは、「デザイン決定後の基本設計や実施設計には、審査委員会はかかわっていない」と話していたといい、最終的な計画概要の2520億円という金額に関しては「辛坊ちゃん、何でこんなに増えてるのか、分からへんねん!」といったという。

一級建築士という職務では、積算(工事費算出)能力、構造設計能力や構造計算能力は必須である。一級建築士の資格を有する安藤忠雄氏がコスト概算や、デザインの構造上の問題を知らないでは済まされない!!!

民主党政権時代の“「有識者会議」に関する議事録が無い”のも問題だ。

まあマスコミの論調には、民主党政権、新国立競技場デザイン審査委員長安藤忠雄に関する批判が皆無であるのは不自然である。。。しかし審査委員長安藤忠雄氏が民主党に極めて近い建築家であったことからすれば一向に不自然ではない。。。


民主党政権下では、国会での審議時間がたった6時間で野党の反対を押し切って成立させた法案などが6個もある。


民主党の管直人は、首相時代に『選挙で政権を取った政府(内閣)は独裁的に政治を進めても何ら問題はない』という趣旨の発言を行っている。しかし当時のマスコミはこの独裁政治発言を何ら批判しなかった。

しかし今回の安保法制では衆議院で約100時間近い審議時間を経た後の与党採決に際し、産経・読売新聞を除くマスコミは、強行採決だと騒ぎ立てている。

管直人は首相時代にほぼ毎日夫人同伴で高給料理店でのハシゴを繰り返したが、反日マスコミは何らお咎めなし。

自民党の麻生首相が自腹でホテルのバーで酒を飲むといって、反日マスコミは一大批判キャンペーンを行い、麻生退陣のきっかけを作った。

こんな反日左翼マスコミ(産経、読売、八重山日報は除く)は、日本から無くなればよいのです。

あの大阪府知事を務め現大阪市長の橋下徹氏はかって“朝日新聞など消えて無くなれば良い”と発言しましたが、何らマスコミは批判しませんでした。

今年6月25日自民党勉強会に招かれた作家の百田尚樹氏が「沖縄の二つの新聞は つぶさないといけない」と発言したとして、マスコミ各社が一斉に、「この国は民主主義国家をやめて全体主義の国に一歩一歩進んでいるのか」という懸念を持たざるを得ません・・・と表明しこの百田発言を大々的に批判した。

沖縄タイムスと琉球新報という沖縄の2大紙は沖縄の言論空間をほぼ独占支配し、両紙ともに朝日新聞を上回る強烈な反日左翼新聞であり“白を黒といい白を黒という偏向報道”を日常茶飯事的に繰り返しています。

沖縄タイムスと琉球新報や反日マスコミが一般大衆を欺いて密かに希求するのは共産党政権樹立です。共産党政権は共産党独裁の全体主義国家です。

民主主義国家をやめて全体主義の国に一歩一歩進えているのは、沖縄タイムスと琉球新報や反日マスコミだ。。。馬鹿はやすみやすみ言え!!!



最後に、反日メディアNHKは2020年着工2025年運用開始で3400億円もの巨費をかけて新社屋を建設します。

反日メディアNHKは、表面では日本の公共放送ですが、実際の報道内容から判断すれば、シナ共産党、韓国政府の日本支局です。

シナ共産党、韓国政府の日本支局であるNHKは、3400億円もの巨費をかけて新社屋を建設する資格はありません。反日マスコミはこのNHKの巨額の新社屋建設を一切報道・批難しません。

今マスコミ共が大騒ぎしている新国立競技場の建設費はNHKの新社屋建設費3400億円よりも900億円も廉い2500億円です。


新国立競技場問題で批難した人達は、NHKの新社屋建設費3400億円にも大反対しなくてはならない!!!・・・と思われませんか???


もういい加減に反日マスコミに誤魔化されるのは止めにしましょう!!!
posted by ヤマおやじ at 20:57| Comment(0) | TrackBack(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2015年07月21日

ノーベル物理学賞受賞の益川敏英の知恵は売僧の瀬戸内寂静並み!!!

<7月16日(木)>


家庭菜園にスイカを採りに行った。

予想以上にスイカの生育は進んでいた。

日光が当らない部分に日光があたるようにスイカを反転させていたら、茎が折れてしまったのでやむなく採取した形となったスイカを切ってみると結構熟れており美味しくいただけた。

長さは概ね30cm程度あり、まあ素人にしてはまずまずの出来ではないか。
DSCN1059.JPG


<7月17日(金)>


台風接近で専ら室内で過ごすこととなり、昨年5月購入した『国破れてマッカーサー』を読み直した。

文庫本ながら500ページを越えるボリュームがあり中々一気には読了しなかったが、今後2,3日掛けて読了したい本ではある。

学者、文化人、生業的反日左翼人やはたまた売僧として有名な瀬戸内寂静までもが、『憲法9条を守れ』と大声で叫んでいる現日本国憲法は一体死守すべき価値を持つ憲法なのか???・・・・という基本的命題は殆ど話題にもなっていない。

憲法には色々の種類がある。

古来から連綿と続く英国憲法(不文)もあれば、1789年の暴力革命が突然創作したフランス憲法(明文、1792年に停止)のようなものもある。

英国憲法では、公の秩序とか美徳を詐害しない範囲での自由を謳っている。
反面フランス憲法では公の秩序とか美徳に関係なく何をしても良い自由を謳っている。

六千六百万人のソ連国民が虐殺された独裁国家ソ連にはスターリン憲法がある。

満州、チベット、東トルキスタン(ウイグル)を侵略し自国に取り込んだシナ共産党が専制支配するシナには中華人民共和国(毛沢東)憲法がある。スターリン憲法も毛沢東憲法もフランス憲法を下敷きにしている。

結局、憲法にもピンからキリまであり一様に評価できないということだ!!!

憲法と名前がつけばただそれだけで憲法にひれ伏すのは、まさに憲法馬鹿である。

果たして現日本憲法は日本国民がこぞって尊重すべき憲法なのか???

憲法違反、憲法護持を叫ぶ前に、この命題に答えを出すのが先決だ!!!


西鋭夫著『国破れてマッカーサー』の超簡略要約は
2014年5月20日のヤマちゃん日記『憲法九条は本能を禁止した幼稚な空想だった!!!』
http://yamatyan369.seesaa.net/article/397466434.html
と、
2014年6月9日のヤマちゃん日記『平和馬鹿の源流探し』
http://yamatyan369.seesaa.net/article/399069814.html
に記載した。

上記の如く、『憲法九条は本能を禁止した幼稚な空想だった!!!』からして、現日本憲法は日本国民が護持すべき憲法ではないと断言できる。

換言すれば日本に何らかの害意を有する国国にとっては、現日本憲法は日本で護持されるべき憲法ということになる。憲法護持のこだわる連中は、日本に何らかの害意を有する国国のお仲間(手先、スパイ)ということになる。


敢えて『国破れてマッカーサー』から一部を転載する。
〜〜〜〜転載開始〜〜〜〜
日本国民は、戦後、第九条があるから日本が「平和」でおられたと信じている。そのように教育されてきた。今でも、そう教え込む。

アメリカは自国の国益を護るため、自国の安全を確保するため、あの勇猛日本、あの「神風特攻隊」を生み出す日本、国のために玉砕する日本人を二度と見たくなかった。我々日本人から「命をかけても護らなければならないもの」を抹殺しなければ、いつまた日本が息を吹き返し、強い国になり、太平洋で、アジアで、アメリカの進出を邪魔するかもしれない、アメリカに報復するかもしれないと恐れていた。
日本の文化から、日本の歴史から、日本人の意識から、「魂」を抜き去り、アメリカが「安全である」と吟味したものだけを、学校教育で徹底させるべし。マッカーサー元帥の命令一声で、日本教育が大改革をさせられたのは、アメリカの国防と繁栄という最も重要な国益があったからだ。
アメリカが恐れ戦いた「日本人の愛国心」を殺すために陰謀作成された「洗脳」を、日本は今でさえ「平和教育」と呼び、亡国教育に現を抜かしている。


〜〜〜〜転載終わり〜〜〜〜

“現日本国憲法を何があっても護持する”という信念に取り付かれている人達=特に有名人、学者=が多いが、彼等は以下のいずれかである。
@GHQ、米国が日本で行った洗脳=平和教育=をまともに信じ込んでいる
AGHQ、米国が日本で行った洗脳=平和教育=の実態を知ってはいるが、独立国家日本を弱体化させ某国(シナ、米国)の属国にする目的で日本の国防力を無力化にする殺し文句に憲法護持を方便として使っている。

いずれも日本国の永続を願う日本人としては誤った姿勢である。


<7月18日(土)>

背負い子作りを一応完成し、10kg程度の荷重で試用しほぼOkだった。
この日は、遊休品のバンド2本とワイヤー4本を使って背中に担ぐ2本のバンドの固定を行った。

9.6kgの荷重を背負ってみると、背負い子の外郭が腰に接触し長時間担ぐと痛みを感じる惧れがあったので、ゴルフバックのクッションバンドを流用して緩衝帯として固定した。

近く設置予定のベンチの部品、ドリル、コースレッドなどの資材を山頂まで運ぶ際に使う予定だ。
DSCN1061.JPG


<7月19日(日)>


台風は大きな被害を出さず通過したが、余波で風は強いが雨は降らないという予報なので防府市大平山周辺の登山道の草刈に出かけた。

山頂手前の流水を使って鎌を砥いだ後、大平山山頂公園駐車場手前のスポーツ広場脇に駐車して、9時30分頃から、大平山〜大谷山(周南市)縦走路の草刈を開始した。

昨年大々的に草刈を実施したので藪化は余り進んでおらず、霧雨の中で殆どが夏草を刈り取る作業であった。

判り難い分岐に新たに赤テープを貼りながら約1km程度の草刈を終えたのは14時頃で、降り止まない霧雨の中、市民農園の東屋で遅い昼食を採りを14時30頃大平山を後にした。

前々から高羽岳山頂にベンチを作る構想があったが、今さら一個人がやるべきことか否かと決めあぐねていたが、結局、エイヤーでやる事に決めた。

山頂に設置予定のベンチを製作すべく阿知須のナフコに行ったが、2*4部材の値段が宇部のナフコよりも100円近く高いので、宇部ナフコに行き2*4*1.8m部材を8本購入し、各部材の端を50cmカッティング代込みで代金は2060円であった。

予定では2*4*1.8m部材6本を山頂に担ぎ上げる必要があったが、2*4*1.8m部材を手に持って見ると結構重かったので、結局ベンチの長さを1.8mから1.3mへと短縮することで山頂へ運ぶ部材の重量を軽くすることに計画を変更した。



<7月20日(月)>


前回スイカを採取してから一週間経ったので、再びスイカを採取しに行った。

スイカの食べ頃を判定するノウハウは持ち合わせていないので、かなり大きくなっていたサイズの2個を採取した。しかし結果は後1週間後が食べ頃という感じだった。

しかし赤と甘味が少し足りない程度の未熟さであり結構美味しく賞味できたのはラッキーであった。

やはり当初考えていた様に一個筒採取し賞味後採取時期を決める方式が望ましいことが判ったが後の祭りであった。


<またもや学者馬鹿共が違憲で大騒ぎ>
<ノーベル物理学賞受賞の益川敏英の知恵は売僧の瀬戸内寂静なみ>


夕方のNHKニュースで、安全保障関連法案に反対する学者およそ150人が、20日、都内で会見を開き、「法案は憲法9条に違反し、衆議院で採決を強行したことは国民世論を無視するものだ」などと訴えたことが報道された。

先ず東京大学の上野千鶴子名誉教授の写真が写しだされた。

次いでノーベル物理学賞受賞の益川敏英京都大学名誉教授の
「憲法9条は歴然と生き続けているのに、それをなし崩しにしようとしている。政権が有事だと思ったら戦争ができるというのはとんでもない話で、立憲主義に真っ向から敵対する」と批判していた。

別のニュースでは出席者として、池内了名古屋大名誉教授、あのルーピー鳩山由紀夫のブレーンを務めた山口二郎法政大教授、小森陽一東大教授、吉岡斉九州大教授らの名前もあった。

山口二郎法政大教授、小森陽一東大教授は根っからの左翼主義学者としてその道では有名である。池内了や吉岡斉は山口二郎法政大教授らと共同歩調を取っている所から察すると共産主義者山口二郎法政大教授らと同類だろう。


東京大学の上野千鶴子名誉教授は、顔も下品だが発言内容も極めて下品でありいわくありげな人物である。
ウイキペディアによれば、
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E4%B8%8A%E9%87%8E%E5%8D%83%E9%B6%B4%E5%AD%90
上野千鶴子は、日本の社会学者。専攻は、家族社会学、ジェンダー論、女性学。東京大学名誉教授、立命館大学大学院先端総合学術研究科特別招聘教授[1]。博士(文学)(東京大学)。
NPO法人ウィメンズアクションネットワーク(WAN)理事長、日本社会学会理事、元関東社会学会会長(2005年(平成17年度) -2006年(平成18年度))、日本学術会議会員、シューレ大学アドバイザー、「ヘイトスピーチとレイシズムを乗り越える国際ネットワーク」共同代表を務める。マルクス主義フェミニストとされる・・・とある。

上野千鶴子は沖縄辺野古基地移転に反対を表明するなど根っからの反日左翼学者である。

また上野千鶴子は社会民主党の福島みず穂と組んで、『日本女性に子供を産ませず、共産化かor滅亡かを日本国に迫る。実際には家族解体が決定的となり、滅亡が不可避とする』運動(日本共産党、中核派が提唱する亡国運動)を主導している。



換言すれば、上野千鶴子という下品な学者は、日本全国にフェミニズムを拡大させて家庭を解体することで社会を破壊し共産主義国家にする企みを実行する真っ赤な左翼キチガイ学者です。

ということは、上野千鶴子というキチガイ学者と並んで安保法制に反対するノーベル物理学賞受賞の益川敏英なる学者はいかなる人物だろうか???


ノーベル文学賞を受賞した大江健三郎は名うての反日左翼であることはつとに有名なので、ノーベル物理学賞受賞の益川敏英なる学者もその素性を疑って掛るべきであろう。

<左翼活動家としての益川敏英の人物像>

ウイキペディア、
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%9B%8A%E5%B7%9D%E6%95%8F%E8%8B%B1
から益川敏について抜粋引用する。

〜〜〜〜引用開始〜〜〜〜
益川敏英は日本の理論物理学者。専門は素粒子理論。名古屋大学素粒子宇宙起源研究機構長・特別教授、京都大学名誉教授、京都産業大学益川塾教授・塾頭。愛知県名古屋市出身。また護憲運動に取り組んでいる。大学では労働組合の活動に熱心に参加し、ノーベル物理学賞受賞理由となった小林・益川理論の研究をしていたときも、京都大学職員組合の書記長として多忙な組合業務をこなしていた。朝の通勤途上の喫茶店で思索をした後、昼は組合業務を行い、その合間を縫って小林誠と議論をしながら研究をしていたという。60年安保やベトナム反戦の運動に参加

憲法9条に関しては湯川秀樹、朝永振一郎らの影響と、家が米軍の焼夷弾の直撃を受けた名古屋大空襲の経験から平和運動にも意欲的に取り組んでおり、2005年には「九条科学者の会」呼びかけ人を務めている。

「軍隊保有禁止と交戦権放棄を規定した憲法9条だけについて国民投票をすれば絶対に否決される。日本国民は憲法9条変更に賛成するほどばかではない」とも述べている 。また益川は、政治家の靖国神社参拝を批判している・・・などとある。
〜〜〜〜ウイキペディア引用終わり〜〜〜〜

これだけ揃えば、益川敏英はプロ級の左翼活動家と断定できる。


益川の実家が焼夷弾で焼かれた個人的被害妄想が案外、9条死守の原点かもしれない。益川氏も、米国の巧妙な洗脳の犠牲者かもしれない。

益川氏は、『日本国民は憲法9条変更に賛成するほどばかではない』と断言するが、なんら根拠を示していない。西鋭夫著『国破れてマッカーサー』読めば、日本語を理解出来る日本人なれば、直ちに現憲法改正(または廃棄)に賛意を示す可能性は極めて大きいものと思う。

益川氏は、『国破れてマッカーサー』を読んでいるのか???
根拠を示さずに自説を強弁するのは、左翼の常套手段だ。やはり益川氏の発言は、事実に立脚した科学者としての発言ではなく、自らの信条に自己陶酔する左翼のプロパガンダそのものだ。


現在の地球(地表)よりも数万年も進化している(住民の我欲に対する関心が0.0001%以下)と言われている地下国家テロスにおいてさえ、シルバー艦隊という軍隊(防衛組織)が存在している事実からして、各国の強欲覇権がしのぎを削る現在の地球において軍隊の存在を否定する思想は単なる想像の産物しかない。

益川敏英は、憲法9条を至宝の如く崇め、科学者の先頭を切って護憲活動に狂奔している。

冒頭紹介した益川敏英の発言である「憲法9条は歴然と生き続けている。政権が有事だと思ったら戦争ができるというのはとんでもない話で、立憲主義に真っ向から敵対する」を再度見てみよう。

“憲法9条は歴然と生き続けているのに、それをなし崩しにしようとしている”というくだりは、馬鹿憲法学者の言い分と同一である。

この益川敏英発言での第一の嘘は、事実上現憲法を作ったマッカーサー元帥は、朝鮮動乱勃発直後に戦力放棄を明記した憲法9条に関しコペルニクス的に憲法解釈して保安隊創設を吉田首相に命じたという事実があるが、益川をこれを全く言及していない。

また“憲法9条は歴然と生き続けている”背景には駐日米軍の存在と戦後の米国の日本政策(日本を米国に服従させるための日米安保条約の存在と、日本がアジアを侵略したという洗脳教育)がある。

益川敏英発言では『立憲主義に真っ向から敵対する』としているが、現在日本で正統な立憲主義を理解している憲法学者は一人しかいないといわれる中で、素粒子物理学が専門の益川敏英が、立憲主義を正しく理解している可能性は限りなくゼロである。

にもかかわらず、益川敏英は知ったかぶりで軽々しく立憲主義を口にして自らの主張正当化している様は到底科学者の姿勢とはほど遠いものを感じる。


益川敏英のノーベル物理学賞受賞は、「小林・益川理論」による物理学への貢献によるものであった。このような非科学的態度を数十年間継続している益川敏英氏の本性は本来的な科学者ではないのかもしれない。益川敏英氏は本当に「小林・益川理論」構築に貢献したのか???あくまで当推量であるが、「小林・益川理論」構築に益川敏英氏は殆ど寄与しなかったのではないか???

益川敏英氏は英語が出来ないのを理由にして、、「小林・益川理論」の外国での発表・講演、外国からの質問への回答は全て小林氏が対応したといわれている。しかし、これは益川敏英氏が外国人からの質問に独力で答える自信が無いのを隠蔽する為の言い訳にしたのではないだろうか???

益川敏英氏が仰ぐ湯川、朝永両博士は、核兵器反対は提唱したが、生臭い政治闘争に身を置く事は無かった。


まあ益川敏英氏が何をしても烏の勝手であるが、他人に大嘘の自説を押し付ける愚行は謹んで戴きたいものだ。

さもないと折角のノーベル物理学賞受賞者の益川敏英氏であっても、象牙の塔という特殊部落から出てみれば売僧の瀬戸内寂静と同類の人物=単なる反日左翼馬鹿=と看做されるのは仕方ないことであろう。

学問の自由を保障され、大学を自治できる学者どもは、大嘘を発言し国民を誤った方向に導いても何らお咎めなし。



大学の中には立派な教授様もそこそこ居られるだろうが、テレビに出たり、詭弁を労して政治運動にうつつを抜かす大学教授どもは、人間としては “ろくでなし” “政治ゴロ” でしかない。

<無責任極まる山口二郎法政大教授>
あの山口二郎法政大教授は最近まで国立の北海道大学教授であった。民主党政権誕生前夜では、北海道大学教授山口二郎はNHKに頻繁に登場し、民主党政権誕生の為の世論形成に大いに貢献した。

その後民主党政権がシナの尖閣諸島領海侵入隠蔽や原発での水素爆発事故誘発など国民の支持を失い選挙で大敗した後、それまで民主党を諸手を挙げて礼賛・推薦してきた当時の北海道大学教授山口二郎は、『民主党がこれほど期待はずれとは想像できなかった』とシャーシャーと発言し自己弁護に終始していた。これが生臭坊主ならぬ生臭教授の無責任な正体である。

山口二郎教授は、いよいよ東大と並ぶ反日左翼のメッカ法政大学の教授に就任した。なぜ法政大学が反日左翼のメッカになったのか???

最大の要因は、昭和12年コミンテルンの呼びかけに応えて日本国内に組織された「人民戦線」に連座しそのために東京帝大経済学部教授を辞任させられていたが戦後GHQによって名誉回復された偉大なる共産主義(左翼)学者大内兵衛が東大教授定年退職後法政大学総長に就任したことである。法政大はいまだに大学に中核派が根城を持っている大学だ。



<寄生虫・ダニ学者の実名例>

国(国民の税金)からお金を貰う国立大学でありながら主用行事において国歌も斉唱されず国旗も掲揚されない国立大学が多々ある。

国から多額の費用負担を受けている国立大学では国旗掲揚と国歌斉唱は諸外国では当然の行為であるが、これを実施しない多くの日本の国立大学の姿勢は極めて異常である。

之を鑑み今春 文科省が国立大学は入学式と卒儀式には国旗掲揚、国歌斉唱を要請した所、2015年4月28日
“学問の自由を考える会”は大学に対する国旗国歌に関する要請を撤回するよう、文部科学省に求めた。

これらの反日左翼教授どもは、国(国民の税金)からお金を貰いながら、勝手に日本(日本国民)を誤った方向に誘導する。彼らはダニでしかない!!!! 宿主(国、国民)に寄生し、宿主の栄養をただで吸い取り、最後には宿主を死滅させる寄生虫だ!!!

この撤回要請に参加したダニ学者、寄生虫学者の名前を以下に挙げる

学問の自由を考える会<呼びかけ人>(4月28日現在21人)

広田照幸(日本大学・教育学・本会代表)、内田樹(神戸女学院大学名誉教授・哲学)、佐藤学(学習院大学・教育学)、本田由紀(東京大学・教育社会学)、米田俊彦(お茶の水女子大学・教育史)、木村元(一橋大学・教育史)、加藤陽子(東京大学・日本近代史)、樋口陽一(東京大学名誉教授・憲法学)、池内了(名古屋大学・宇宙物理学)、石川健治(東京大学・憲法学)、毛利透(京都大学・憲法学)、蟻川恒正(日本大学法科大学院・憲法学)、中島岳志(北海道大学・政治学)、山口二郎(法政大学・政治学)、杉田敦(法政大学・政治学)、川本隆史(国際基督教大学・社会倫理学)、平川克美(立教大学・経営学)、石川康宏(神戸女学院大学・経済学)、平尾剛(神戸親和女子大学・身体論)、森まゆみ(作家)、斎藤美奈子(文芸評論家)。


<赤いダニ教授を放置してきた文科省役人と政治家の責任は重い>

GHQは文部省をコントロールして、見かけの美辞麗句である『学問の自由』を奨励し、赤い(反日左翼)学者を釈放し大学に復職させただけでなく“大学の自治という特権”を与えることで戦後日本の教育を駄目にして日本を弱体化させる施策を強く推し進めた。

これに目をつけたのが共産党、社会党などの革新左派政党であり、日本に赤色共産党政権を樹立する目的を秘して共産国家からの資金援助を受け、労働組合と連携して盛んに大学での反政府活動を扇動してきた。三木内閣以降では、文部省の役人も日教組の槙枝委員長と蜜月関係となり連携し平和憲法という洗脳教育に一層注力してきた。

かくして日本の大学では左翼旋風が吹き荒れる赤の学園と化した。この赤の学園による政治活動が最高潮に達した一つの節目が安保騒動であった。

安保反対デモに参加した学生の大部分は、安保反対理由を明確に持たず赤色学生による宣伝・洗脳に乗せられて何となくデモ行進したのが真相である。

その赤い学園体制が除去されること無く温存されて現在に至り大量の赤い教授が居座っている。


大学の自治という名目で実際にはソ連、シナ、韓国などの反日勢力と同調して日本を貶め弱体化させる洗脳活動に日夜邁進するこれらのダニ教授連中に公金から高給を与え、彼らの悪行を黙認し続けた文科省官僚もまた大いなる国賊と呼ばれても不思議ではない!!!


GHQが去った日本独立後においても、GHQの置き土産である大学自治なる欺瞞とダニ教授連を放置してきた文部省の役人及び与党政治家もまた、大いなる共犯者だといえる。

文部省の役人もまたGHQの洗脳を真に受けた高名な(敗戦利得者)教授達の教えを受けた東大、京大など所謂一流大学の卒業生なのである。

役人のエリートコースには赤い教授の薫陶を受けた東大法学部卒が圧倒的に多い。東大法科卒業生は、学会、弁護士・裁判官・検察などの法曹界、マスコミ、企業幹部、官界に君臨してきた。

東大法学部の主任教授であった横田喜三郎は日本をアジアの侵略者に捏造した東京裁判を正当化し、卒業生に日本を貶める左翼自虐教育を熱心に施した。その教え子である、南原繁東大総長はソ連に同調して日本の独立に反対し時の吉田首相から曲学阿世の徒と揶揄された。

2012年10月23日のヤマちゃん日記に

日本最大級の売国奴東大法学部主任教授横田喜三郎 を記載した。


日清戦争に勝利した日本が割譲を受けた台湾を併合して後10年近く経過した時ロンドン・タイムズは『風土病の蔓延で英国、オランダが植民地にしなかった台湾を併合し立派に近代化した日本の手腕は素晴らしい』と日本を褒め上げる記事を書いた。台湾が今でも親日であるのは日本統治時代の善政が根底にあるのは明白だ。しかし専門が植民地政策である矢内原忠雄東大総長は、自著『帝国主義下の台湾』にて史実に反して台湾に対する日本の植民地政策を批判しました。

東大出身の外務官僚にも日本を貶める重大発言を行った高官が多勢居る。
代表例を挙げると、反日五人衆の一人である小和田恒は敗戦利得者横田喜三郎が法学を教えた東大教養学部部出身である。小和田恒の反日振りは、
2014年8月11日のヤマちゃん日記
http://yamatyan369.seesaa.net/article/403580232.html
を参照されたい。

栗山尚一という外務官僚がいた。鈴木内閣の宮沢官房長官は昭和57年8月に朝日新聞が流した誤報に過剰反応しシナが恐る恐る投げかけた日本の教科書内容を近隣国家が事前に承認するという“教科書検定に関わる近隣国家条項”を審議した国会において、“シナが日本の教科書内容に嘴を挟むのはシナによる内政干渉ではない?”・・・という自民党国会議員の質問に対し、当時の外務省条約局長であった栗山尚一が、『これは内政干渉に当らない』と国会答弁したのでこの近隣国家条項は宮沢官房長官談話として正式に決定された。以降シナや韓国は日本の教科書内容にまでイチャモンをつける絶好の手段を得ることになった。

自国の教科書の内容について他国がイチャモンをつけるのは完全に内政干渉であるが、この栗山尚一条約局長は根拠の無いシナの勝手な言い分を正当な要求として認めてしまった。

詳しくは、2007年10月6日のヤマちゃん日記
http://yamatyan369.seesaa.net/article/59224847.html
を参照されたい。

米国であらぬ批判を受けた従軍慰安婦問題に対しても外務省は、事実関係が見つからなかったにも拘らず“既に謝罪している”として正当なる反論を回避してきた。

お詫びを前面に打ち出した外務省の基本姿勢は、社会党党首の土井たか子と事前に示し合わせた国会答弁で小和田恒が昭和60年11月に答弁した如く“、日本は大東亜戦争でアジアを侵略し多大な迷惑を掛けたので外交面ではこれを肝に銘じ未来永劫に日本はアジアでの侵略をお詫びし続けなければならない“という欧米諸国によって捏造された東京裁判を(歴代解釈を引っくり返して)初めて肯定したした自虐史観を未だに踏襲している。

曲学阿世の敗戦利得者に過ぎない赤い教授共が教鞭をとり洗脳を繰り返す東大の卒業生は各界の指導者になり、誤った自虐史観に則って仕事を進めることとなり、日本の国益を大きく損ねる政策作りに狂奔することになった。


本年7月上旬世界遺産で韓国に不要な大幅譲歩し日本を貶めた外務省の佐藤地ユネスコ大使も東大教養部卒であった。

東大卒ばかりではない。共産党員でもあったと言われた瀧川幸辰元京都大学総長は、“犯罪は国家のアンバランスから起こるので国家が犯罪を追及するのは矛盾している”との珍説を主張し、無政府主義的な刑法の本を書いたので昭和8年に文部省から大学を辞任させられたが、戦後GHQの学問の自由&大学の自治政策により、復帰し法学部長、京大総長まで登りつめました。

京都は伝統的に共産勢力が強い。近隣の滋賀県、大阪府、兵庫県でも左翼勢力が強い。京都府知事は長い間左翼勢力が独占してきた。蜷川府政は左翼政治の典型として有名であった。

ヤマちゃんおやじが大学生の頃では、文科系の教授連の過半数はマルクス主義一色であった記憶がある。


日本の憲法学者の99%は反日左翼と言われている。
99%の反日左翼憲法学者を生み出したのは、東大の憲法学講座を主催した憲法学者宮沢俊義だといわれている


2015.06.27 (土)の櫻井よし子のオフィシャルサイト
http://yoshiko-sakurai.jp/2015/06/27/6022
「 与党推薦の参考人が憲法違反と断罪 集団的自衛権に学界が反対する理由 」
『週刊ダイヤモンド』 2015年6月27号新世紀の風をおこす オピニオン縦横無尽 1089 から転載する。

〜〜〜〜転載開始〜〜〜〜
6月4日、衆議院憲法審査会で自民党推薦の参考人、長谷部恭男・早稲田大学教授が政府の集団的自衛権の行使や平和安全保障関連法案は憲法違反だと意見陳述した。
 
小野寺五典元防衛大臣は「言論テレビ」の番組で、「与党推薦の参考人が与党案を真っ向から憲法違反だと断罪する前代未聞の事件によって、安保法制の論議は安倍首相が集団的自衛権の行使を容認する閣議決定をした1年前の振り出しに戻りました」と嘆いた。
 
日本大学教授の百地章氏は長谷部氏の、「集団的自衛権の行使は憲法違反である。なぜなら、従来の政府見解の基本的な論理の枠内では説明がつかないから」という主張は、論理的におかしいと批判した。「長谷部氏が違憲と断ずるからには集団的自衛権の行使が憲法の枠を超えているということを説明しなければなりません。たとえ従来の政府見解の枠を超えた解釈であっても、憲法の条文の枠内であれば、憲法違反にはならないからです」。
 
そもそも国連は国連憲章第51条によって国連加盟の全ての国に集団的自衛権を認めている。百地氏が語った。
「サンフランシスコ平和条約第5条Cも、無条件でわが国に集団的自衛権を認めています。国際法上、日本国が集団的自衛権を行使できないという解釈が生まれる余地は全くないのです」
 
加えて、日本国憲法第9条の1項にも2項にも集団的自衛権を禁ずる文言はない。国際法も国内法規もわが国に集団的自衛権の行使を禁じる条項はないことを確認した上で、砂川判決を見てみよう。最高裁判所は1959年12月16日、砂川判決によって日本国に集団的自衛権を認めた。
「同事件は米駐留軍と旧安保条約の合憲性を問うものでしたが、判決はわが国が主権国として持つ固有の自衛権を何ら否定していないとしています」と、百地氏は指摘する。
 
旧安保条約はその前文で、サンフランシスコ平和条約も国連憲章も日本国および全ての国が個別的および集団的自衛の固有の権利を有することを承認しているとして、「これらの権利の行使として、日本国は暫定措置として米国がその軍隊を維持することを希望」した旨を明記している。
「つまり、旧安保条約で日本国政府は集団的自衛権の行使を認め、国会もこれを承認した。砂川判決は当然、この認識に立つわけですから、同判決のいう『自衛権』が個別的そして集団的自衛権を含むのは当然なのです」
 
百地氏の主張は合理的で、筋が通っている。それにしても日本の憲法学者の多くはなぜ右の解釈の対極に立ち、憲法を否定的に解釈するのか。私はそこに戦後憲法学界に君臨した宮澤俊義氏の影を見る。
 
宮澤氏は26歳で東京帝国大学の助教授に就任した俊英である。59年の定年まで東京大学法学部の憲法講座を担当し、戦後の憲法学界に決定的な影響を与えた。詳しくは西修氏の『憲法改正の論点』(文春新書)を参照していただければと思うが、宮澤氏はもともと、「大日本帝国憲法は民主主義を否定してはいない。ポツダム宣言を受諾しても、基本的に齟齬はない。法令的に改めるだけで十分」だと考えていた。連合国軍総司令部(GHQ)の現行憲法に関しては、日本人が「自発的に」作ったわけではない、「自己欺瞞にすぎない」とまで批判した。
 
にもかかわらず、その後、GHQ作成の憲法を全面的に受け入れ、護憲論を奉じ、憲法学の権威となった。GHQの圧力の前で、宮澤氏がGHQの意向を受け入れた結果、氏は憲法学の泰斗となり得たのではないだろうか。
 
氏の弟子たちは当然、氏の学説を踏襲しなければポストを得られない。かくして日本の憲法学界は現在に至るまで、日本の自立を望まないGHQの精神を体現し、集団的自衛権行使は憲法違反だなどと主張するのではないか。
〜〜〜〜転載終わり〜〜〜〜
別の情報では、終戦後日本憲法松本案を知る立場にあった」宮澤俊義氏はそれを毎日新聞にリークしたのでGHQの知る所となり、GHQは日本憲法松本案を拒否してマッカーサー元帥の提示した三か条を基にしてたった6日で書き上げられたのが現日本憲法となった。

このリークを契機にしてからかは不明であるが、その後、宮澤俊義氏はGHQ作成の憲法を全面的に受け入れ、護憲論を奉じ、憲法学の権威となった。

東大法学部主任教授として敗戦利得者のメリットを享受した横田喜三郎と良く似た世渡りスタイルだ。


2015.07.02 (木)の櫻井よし子のオフィシャルサイト
http://yoshiko-sakurai.jp/2015/07/02/6024
「 日本の最高学府は責務を果たしているか 」
『週刊新潮』 2015年7月2日号日本ルネッサンス 第661回から引用する。
〜〜〜〜引用開始〜〜〜〜
自民党などが衆議院憲法審査会に招いた参考人、早稲田大学教授の長谷部恭男氏が、選りに選って自民党の進める集団的自衛権の限定的行使容認や安全保障法制は憲法違反だと語り、国会は大混乱に陥った。
 
過日、私はインターネット配信の『言論テレビ』の番組で、小野寺五典元防衛大臣、長島昭久元防衛副大臣と共にこの問題を語り合った。長谷部氏の主張がなぜ、あのようになるのかについては後述するとして、集団的自衛権の行使の課題については小野寺氏の説明がわかり易い。
 
防衛大臣当時、氏は安全保障上の問題が発生したとき、如何にして日本国民を守り得るのか、考え続けたという。普通の国では緊急時の対応はおよそ全てルール化されており、それを如何に早く適確に行動に移すかに集中すればよい。だが、日本の安全保障体制には幾つもの穴があるために、その穴をどう埋めるかについて考え続けたというのだ。
「北朝鮮が弾道ミサイルを発射したとき、それがアメリカを狙ったものか、日本を狙ったものかはっきりしない段階で撃ち落とした場合、国際法上は集団的自衛権行使だと解釈される可能性が高い。では、日本が集団的自衛権を認めないから、何もしないでいいのかという話になります」
 
日本がミサイルを撃ち落とさず、グアムに着弾した場合、日本にも大きな負の影響が生ずる。グアムには日米同盟を支える米軍基地があり、多くの日本人も滞在している。ミサイル着弾前の撃墜を命じれば、それがたとえ、国際法上は集団的自衛権行使だと解釈されても、防衛大臣としての心情は、あくまでも日本人と日本国を守るためのものである。それを行使しても当然なのではないか。
「国民にこのような具体例で説明すれば、是非、撃ち落としてほしいと言うのではないでしょうか。自民党案は、そうした国民の思いを汲みとって、国際法上、集団的自衛権と見なされることも、わが国の安全を守る視点から限定して行使しようというものです」
日本の頭脳が一掃
 
長島氏は基本的に小野寺氏に賛成する一方で、安倍晋三首相が掲げたホルムズ海峡での機雷掃海のような活動は、歯止めなく広がるのではないかと疑問を呈した。小野寺氏が次のように応えた。
「シーレーンは日本にとっての生命線です。ホルムズ海峡でなくとも日本周辺の公海に機雷が敷設されれば、油を積んだタンカーも、食糧、製品を積んだ船も全て動けなくなる。ここで機雷を除去すれば、それは武力行使です。日本の見地からすると個別的自衛権ですが、公海上でまだ日本が攻撃されていないのに機雷除去に及ぶことは国際法上、集団的自衛権だと解釈されます。しかし、これはやって当たり前のことなのです。やらないわけにはいかない。だったら、日本も集団的自衛権の行使を認めるようにしましょうということです」
 
こうした事例をひとつひとつ積み重ねていけば集団的自衛権行使は当然だと理解し易くなるが、国会ではこれが憲法問題となり、まず正面から憲法改正に挑み、その後、集団的自衛権を行使せよという主張になる。しかし、こう主張する人たちこそ、憲法は絶対に変えるなとも言うのだ。
 
この種の矛盾を学者の権威で支えるのが、前述の長谷部教授らで、元を辿れば東京大学を頂点とする最高学府の学者たちである。日本の不幸のひとつは、実に学界から生まれているのではないか。小野寺氏の苦言だ。

「世の中や世界の基準からかけ離れていたり、言っていることがどうも理解できないというような変わった人の集まり(が学界)だという状況があります」
 
学界の特徴のひとつが徹底した軍事嫌いである。つい最近まで、東大は軍事に関わる一切の研究を厳しく排除してきた。昭和34年(1959年)、大学の最高意思決定機関である教育研究評議会で、当時の茅誠司学長が「軍事研究は勿論、軍事研究として疑われる恐れのあるものも一切行わない」と表明、昭和42年(67年)には大河内一男学長が「外国も含めて軍関係からは研究援助を受けない」と宣言した。
 
軍事的なるものの一切を排除する日本の知的人士は、世の中の便利な技術の恩恵を受けてはいないのだろうか。多くの軍事技術が民生用技術に転用されていることは今更言うまでもない。軍事衛星が集める位置情報はミサイルのピンポイント攻撃用にも、市販されるカーナビにも使われる。東大教授たちが軍事研究を峻拒しつつ高度に発展を遂げたカーナビのお世話になっているとしたら、それ自体大いなる矛盾である。
 
小野寺氏が語った。
「戦後、GHQ(連合国軍総司令部)によって公職追放された人は20万人以上、政治家や官僚だけでなくアカデミズムの世界からの追放も少なくなく、日本の頭脳が一掃されたと言われたものです。追放された権威の後釜に入ったのが、左翼系の研究者たちでした」

調査協力を拒否
 
元々左翼系だったか、それともGHQの圧力の下で左翼系に転向したか、いずれにしても戦後、東大の教授職の殆どに左翼系の人々が就いたといえる。弟子たちも同じ路線を引き継いだ。憲法学の分野では、先述の長谷部氏もこの系譜に連なる。

一方、軍事研究はこうした中で厳しく規制され続けた。小野寺氏が続ける。
「世界のトップクラスの大学には国の安全保障戦略を研究する講座が必ずありますが、わが国の最高学府では安全保障も軍事も研究してはならないことになっていて、そこでは本末転倒の状況が起きています。

たとえば、防衛大学校の優秀な卒業生を最高学府の研究所に派遣してもっと勉強させ、日本の未来を担う人材に育て上げようとしても、教授会が受け入れない。逆に中国人の研究生はどうぞどうぞと迎え入れる。一体この国の安全保障を最高学府の彼らはどう考えているのか。なぜこんな教授会になったのか。その根っこにある、先に触れた戦後の大学の成り立ちに注目せざるを得ません」
 
氏のいう最高学府が東大を指すのは改めて指摘するまでもない。
 
平成25年12月、安倍政権は、大学の軍事研究の有効活用を目指す国家安全保障戦略を閣議決定した。その1年後、東大大学院情報理工学系研究科は軍事研究の解禁を決めたが、実際には殆ど進展は見られない。この間の国外への頭脳流出も少なくない。また昨年5月、防衛省が航空自衛隊輸送機の不具合の原因究明のため、東大大学院教授に調査協力を要請すると、拒否されるという驚くべき「事件」も起きた。
 
学問の自由も思想信条の自由も私は最大限支持するものだ。それでも、日本の学界に東大が君臨し続けるのであれば、観念の世界から脱して国際社会の現実に立脚すべきだと思う。
〜〜〜〜〜引用終わり〜〜〜〜〜

最後に
平成美しい日本を護る会ブログ『やむやま』
http://heigokai.blog.fc2.com/blog-entry-416.html
から抜粋引用させていただく。内容は既出情報と一部重複していますがご了承の程宜しく。。。
〜〜〜〜引用開始〜〜〜〜

●都留重人一橋大学学長の罪状
 旧制高校時代から左翼だったため日本の大学に進学することができず、生家が資産家だったのでアメリカのハーバード大学に留学できました。そこで共産主義活動をしていたというキャリアの持ち主です。この人も一橋大学の学長に就任しています。

 彼もコミュニストであり、雑誌「世界」(1960/1)の座談会でこんな甘い見通しを語っています。
「資本主義社会が、だんだんみずからの範囲をせばめられていくにつれて、世界史的な圧力のもとに漸進的に社会主義に平和移行する可能性も強くなる。そういう形で、この20世紀の後半が進んでいくという見通しを私は持っている」

■こんな教授たちが日本の一流大学の主要ポストを占めるようになったのが戦後という時代なのです。彼らと意見が異なる人たちは大学に残れませんでした。他方、戦後日本の多くの大学、学術的な出版社、あるいはレベルの高いと思われていた新聞社などを支配した人たちは、以上のような"赤い教授″たちの弟子、ないしは弟子のそのまた弟子たちでした。

 こうした「敗戦利得者」構造が確立されることによって、自国を呪い、中国やソ連といった社会主義国におもねる戦後体制ができてしまったのが日本という国なのです。

●戦後日本を汚染した憲法学者宮沢俊義の「宮沢学説」
 こうした流れのなかで、日本国憲法はどう扱われ、どう教えられてきたのか、ということを見てみます。注目すべきはやはり戦後も日本を動かす高級官僚を世に送り出してきた東大法学部です。

 戦後の昭和21年に現行憲法が公布されましたが、東大法学部でいちばん有名な憲法学者は宮沢俊義でした。彼はGHQから現行憲法を押し付けられるまでずっと「明治憲法でいい」と言っていたそうですが、新憲法の制定が決まると一夜にして「明治憲法はダメだ」といい出したと言われています。

 宮沢は「革命憲法ができた」と言って次のような“トンデモ学説”を打ち立てました。
「昭和20年8月にわが国がポツダム宣言を受諾したのは、日本に“無血革命”が起こったのと同じことである。あの時、主権は天皇から国民に移った。したがって現行憲法は“革命憲法”と呼ぶべきである。」

 東大法学部の憲法学の権威がそう言えば、その見解は東大法学部の主流となります。法学部の学生たちは、あたかも催眠術にかかるかのように、それを押し戴き「敗戦利得者」の群れに加わったのです。

 困ったことは、東大法学部で成績のよかった人たちが高級官僚になり、大企業のトップに立ち、NHKや朝日新聞に入ってマスコミを牛耳るようになることです。学生時代に教わった宮沢学説を手放さずに憲法擁護論者になったことです。

■なお、憲法学者のなかにも骨のある人はいました。「新憲法はおかしい。明治憲法こそが正しいのだ」といって自殺した枢密院議長も務めた清水澄という法学者です。清水は昭和22年5月に新憲法が施行されると、その4か月後の9月、熱海の錦ヶ浦海岸で抗議の投身自殺をしました。「自決ノ辞」にはこうあります。
「我が国体を護持し、今上陛下の御在位を祈願せんと欲す。これ小生の自決する所以」と。

 こうした骨のある法学者もいましたが、残念ながらそれは少数派でした。戦後の憲法学者たちは憲法ではないものを「憲法だ」といいくるめてメシを食ってきた人が大多数です。したがって、たいていの大学の憲法学者の話は聞く必要はないでしょう。

●戦後日本を汚染した横田喜三郎最高裁長官
 横田喜三郎の専門は国際法です。昭和23年から東大法学部長を勤めました。横田は東京裁判のときパル判事の判決書の翻訳も担当しています。したがって、“パル判事の日本無罪論”については熟知していたはずですが、東京裁判の支持者でした。せっかくパル判事が「日本政府および日本軍による共同謀議は無い」と懇切丁寧に論証しているのです。いやしくも日本人であれば、それに耳を傾ける姿勢があってしかるべきなのに、なんと、「東京裁判は国際法の精神にのっとった裁判である」という趣旨の主張をしているのです。

 東京裁判というのは要するにマッカーサーが命じた“復讐裁判”であり、“リンチ”だったのです。横田はそんな裁判を「国際法の精神にのっとった裁判である」と言ったのです。

 その上さらに、『天皇制』(労働文化社)という本においては、「天皇制は封建的な遺制で、民主化が始まった日本とは相容れない。いずれ廃止すべきである」という趣旨の主張をしています。

 ところが、東大退官後の昭和35年に第三代最高裁判所長官に就任し、晩年には勲一等旭日大綬章、勲一等旭日桐花大綬章受章、さらには文化功労者となり、文化勲章も受章しています。勲章は天皇陛下からいただくわけですから、「天皇制を廃止すべきである」と書いた旧著『天皇制』はどうにもぐあいが悪い。そこで彼は弟子たちを動員して東京中の古本屋を回らせ、著書を買い集め、世に流通しないようにしたという話が残っています

●日中・日韓歴史共同研究を主導した東大教授たちの亡国ぶり
 「赤い教授」たちのDNAを引きずる最近の出来事としては、東大名誉教授および東大教授が座長を務めた日韓および日中共同の歴史研究があります。

・日韓歴史共同研究日本側座長、鳥海靖東大名誉教授
 この人がいかにダメであるかということは研究会に参加した筑波大学の古田博司教授が次のよう述べています。
「韓国側は歴史の共同研究を“政争の具”ないし“国益の具”としようとしているのに、日本側座長と代表幹事は身を低くして、“事を丸く収める”ことに終始した。彼らの歪曲史観と低い研究レベルでは共同研究にならないこは、もはや誰もが知っている。」

 鳥海座長は「日本は植民地支配を行った過去があるのだから、韓国の人たちの言うことを聞かなくてはいけない」という自虐史観にとらわれていたのでしょう。

・日中歴史共同研究日本側座長、東大大学院法学政治研究科北岡伸一教授
 この人も全部、向こう側の言い分に乗せられています。たとえば南京事件について「被害者は、日本側の研究では、20万人を上限として4万人、2万人という、さまざまな推計がなされている」などと、とんでもないことを言っています。南京において市民大虐殺などなかったという結論はすでに出ているのです。国益を損なう“国賊”と言っても過言ではありません。

●敗戦利得者の系譜
 敗戦利得者の意志を継いだ反日左翼自虐史観日本人が、重層的な構造のもとに拡大再生産され続けてきました。その最大の成果が民主党政権の誕生でした。民主党政権の反日極左の厚労大臣小宮山洋子は、憲法学者で東大紛争時の東大総長加藤一郎の娘です。法務大臣の平岡秀夫は、死刑廃止論者で、立命館大学総長の末川博の考えを引き継いだ発言をしています。

 この4月に産経新聞は、「日本を良くし強くする」主旨の「国民の憲法要綱」を発表しました。その解説の真っ先に1面トップで、「東大に巣くう軍事忌避」が先端技術開発の障害になっていると報じました。現憲法に国を守る規定がないからだとの解説でしたが、敗戦利得者の系譜が科学技術の分野にも及んでいると言うべきでしょう。
〜〜〜〜引用終わり〜〜〜〜


やはり今の日本の大学と学者共が国益を忘れた異常な存在だということと、その原因が何処にあるか???・・・ がかなり明確になったと感じました。

@終戦後GHQによる公職追放によって新たに大量に流入した左翼系研究者=敗戦利得者=らによる連綿たる自虐史観拡大再生産と、
A自虐史観で洗脳された高級役人の台頭・出世と、
B上記@Aを永年放置してきた政治家達の無関心/怠慢または自己保身姿勢 etc

マア、反日左翼思想にかぶれた学者共の戯言にのせられないように注意しましょう。

学者共は所詮、狭い重箱の隅(学問領域)を年がら年中突き廻るだけの学者馬鹿に過ぎません!!!
そういう意味では、日本の学者共は れっきとした国賊 といえるのではないか!!!


<有力政治家はおろか高級役人なども支配するグローバリスト>

外務省、文科省に続き、法務省、財務省でも本来の国益を軽視した諸政策が相当増加してきている。
財務省が国の借金1000兆円以上と叫び財政健全化を煽っているのは、日本の経済成長を妨害する目的を有するIMF・世界銀行の策略を日本国益よりも優先させる売国的策略である。


<財務省はIMF・世界銀行の手先>

IMF・世界銀行は共に欧米のグローバリスト=イルミナティ=が世界経済を支配する目的で第二次世界大戦後創立されたいわく付きの金融機関である。IMFのトップは欧州から選出し、世界銀行のトップは米国から選出する不文律がある。日本の財務省エリートはIMF・世界銀行に出向する過程で彼らの手先に仕立てられていく。

グローバリスト=イルミナティ=の最終目的は世界中で貧富の格差を最大級に拡大して大多数の貧困層を創生することである。そのためには財政健全化という欺瞞を正面に打ち出して消費税をとことん上げることで、貧富の差を最大限に拡大できるからだ。

明日の食料にも事欠くような貧民は思考能力を失わざるを得ない。思考能力を失った貧民ほどコントロールし易い者はない。かくしてグローバリスト=イルミナティ=達は労せずしてone-worldという世界統一政府を実現できるのである。

男女共同参画社会基本法が制定されて以来毎年10兆円近い税金が投入されていることは丸秘中の丸秘である。この法律は財政健全化の対象外である。男女共同参画運動は世界的に展開されている。何故じゃ????

男女共同参画運動の大元の推進者はグローバリスト=イルミナティ=だ。

男女共同参画運動によって社会の最小基本単位である家庭を崩壊させるのがその秘めたる狙いだ。
社会の最小基本単位である家庭が崩壊すれば、世界中の人は根無し草に落ちぶれ連帯も絆も失いとげとげしい社会になり相互不信に満ちた世界は混乱を限りなく深める。

この混乱を利用すれば、グローバリスト=イルミナティ=達は一層労せずしてone-worldという世界統一政府を実現できるのである。

残念ながら今の世界は、グローバリスト=イルミナティ=達の企画した筋書通りに推移している!!!

同性愛結婚の合法化も社会の最小単位である家庭の崩壊を助長するうえで効果がある。

フランスでは結婚以外の婚姻関係が家族構成社会の50%を超えている。
日本の最高裁は、フランスなどの欧米の趨勢だとして、婚外子への遺産配分を嫡出子と同じ比率にした。
日本では結婚以外の婚姻関係は全体の2〜3パーセントであり欧米に比して僅少ではあるが、最高裁は一種の詭弁を労して婚外子への遺産配分を嫡出子と同じ比率にする判断を明確に示した。

これも、グローバリスト=イルミナティ=達の企画する世界的な家庭崩壊作戦の一環であろう。


要は、選挙という踏み絵を経ないで権力を持続的に発揮できる役人、労組役員、大学教授、国家・地方公務員幹部、裁判官、検察官などは、グローバリスト=イルミナティ=からの恫喝・誘惑の的になりやすい・・・ということである。

特に日本では選挙という洗礼を受けた国会議員は概ね実行能力に乏しいので、狡猾な役人、学識経験者という学者達によって思うがままに操られる御仁が多い。

グローバリスト=イルミナティは共産主義者、左翼勢力と同根です。この事実は世のマスコミはひた隠しにしています。国際連合などの多数の国際的組織は例外なくグローバリスト=イルミナティによる世界支配の道具に過ぎません。

この事実を知らなければ、かっての日本内閣が発して総辞職したした”欧米の情勢は奇怪なり”という台詞の連発になります。

政治家への監視も重要あるが、だからこそ、役人と学識経験者という学者達のような選挙の洗礼を受けない者達には監視の目を休めてはならないのである。

posted by ヤマおやじ at 19:07| Comment(0) | TrackBack(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2015年07月15日

あの親シナ政治家 石破茂 ついに本性を表した!!!

<7月15日(水)>


台風の影響からか朝から雨が降ったり止んだりの不安定な天候だった。

昼食後は、TBS系列の平日昼の情報ワイド番組である『ひるおび』を見ることが多い。
NHKを含め日本のテレビは皆反日メディアなので常に批判的に視聴している中で、テーマごとに出席者が変わるので平日の昼食時に視る頻度が高い。

進行役を務めるM氏の頭の悪さと知識不足が頻繁に感ぜられるので、報道内容をまともに信じる気が沸かないのでそういう意味では気楽に見られる。

ミヤネ屋という昼番組もあるが、時間帯が遅い上にMC宮根の顔が若干○○に見えるので観ないことにしている。

<あの親シナ政治家 石破茂 ついに本性を表した!!!>

この日の『ひるおび』では、安全保障法案の衆議院採決時期について報道された。

その中で、シナ・北朝鮮などからの侵略から日本を守るべく安全保障法案成立に鋭意取り組んでいる安倍内閣の身内である石破地方創生担当相が14日、「(世論調査の)数字を見て、国民の理解は進んできたということを言い切る自信は、わたしには、ございません」と述べたことを知った。

これを聞いた、ヤマちゃんおやじは“ついに石破が本性を現した”と直感した。石破には前科があったからだ。
番組に出場した時事通信の某氏は、『自民党内にも色々な意見の持ち主が居る』という野党向けのポーズではないか?・・・と語っていたが果たして・・・・

石破は、民主党などの野党と反日マスコミとの連合軍にあらぬ罪で攻撃されて苦境に立っている第一次安倍内閣の背後から与党議員でありながら鉄砲を撃ちかけて安倍氏を退陣に追い込んだ主役の一人であった。

石破は外国人への国政参政権付与に賛成し、シナの日本攻撃宣伝文句(靖国神社参拝反対)をオウム返しに叫んでいた実績があり、親シナ議員であることは知る人ぞ知る事実であった。


前回の自民党総裁選で石破支援を強力に推し進めたのが現防衛大臣の中谷元だという結論を得た。
その辺の事情は2012年09月28日のヤマちゃん日記
http://yamatyan369.seesaa.net/article/294532518.html
に記した。


中谷元の防衛大卒の元自衛官という経歴からして自民党随一の国防族であり憲法改正・安全保障体制の強化などを唱えているというのが一般的な中谷のイメージある。


<民主党辻元清美と中谷防衛大臣による漫才コンビは出来レース>

連休明けから始まった安全保障法案の衆議院特別委員会審議において、民主党が押し立てたデマ宣伝特命議員辻元清美と中谷防衛大臣がまるで漫才コンビの如く阿吽の呼吸で互いに協力している様が随所で見て取れた。


辻元清美からの質問に対し中谷防衛大臣はわざと形式的・抽象的回答に終始し、辻元清美からの愚問を具体的な説明で論破する努力を全ての国会審議で怠っていた。中谷防衛大臣のやる気の無い姿勢は、自民党から質問に立った元防衛大臣小野寺議員の取り組み姿勢とは極めて対照的であった。詳しくは2015年6月21日のヤマちゃん日記
http://yamatyan369.seesaa.net/article/421021321.html
を参照されたい。

この中谷元防衛大臣の形式的・抽象的答弁から、“この国会審議では安全保障法案の内容を出来る限り判り難くすると同時に野党に与党攻撃のネタをふんだんに与える”という中谷の隠された意図がヤマちゃんおやじには察せられた。

中谷元防衛大臣は、辻元清美からの質問に対し“今回の安保法制改正は、法整備に合致するように憲法解釈した”という趣旨の国会答弁をしたことも、2015年6月21日のヤマちゃん日記に記載した。


ヤマちゃんおやじが直接視聴した国会中継の場面から、辻元清美と中谷元防衛大臣の反安倍漫才コンビの一例を挙げよう。

“現憲法下で集団的自衛権を容認した根拠とされる砂川事件判決を何時知ったのか?” という辻元清美からの質問に対し、中谷元防衛大臣は“今年の春です”と答えた。これを受けた辻元清美が我が意を得たとばかり、“以前の自民党では集団的自衛権は現憲法下では容認されていなかった”という山崎拓元自民党副総裁発言を持ち出し、この辻元清美と中谷元防衛大臣との質疑・答弁漫才コンビが阿呆憲法学者による集団的自衛権違憲説を大いにバックアップし安倍政権による安全保障法案に対する誤った疑念(違憲)を広く増殖させる上で大きな効果を上げた形になった。

中谷元防衛大臣が本気で安全保障法案を実現させる気があれば“今年の春”と答えるはずが無く、“相当以前から知っていた”と答えられた筈である。何となれば砂川事件判決は昭和34年12月に出ており安全保障に深く関わった与党政治家としてはこれを知らない方がおかしいのである。中谷元防衛大臣が敢えて“今年の春”と答弁した時にヤマちゃんおやじは『ウン???おかしい!!!』と不自然なものを感じた。この発言を聞いた時中谷元防衛大臣には やる気が無い と直感し、確信した。


安倍下ろしに執念を燃やし(シナのハニートラップに引っかかったのかも?)、安全保障法案反対の狼煙をぶち上げた自民党山崎拓と辻元清美と中谷元防衛大臣が事前協議していなければ、この茶番劇・出来レースは成立しなかったのは明白である。


<中谷元防衛大臣の信条とは???>

中谷元の経歴を調べてみた。
ウイキペディアによると、
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E4%B8%AD%E8%B0%B7%E5%85%83

“防衛大卒の元自衛官という経歴であり、自民党随一の国防族である。憲法改正・安全保障体制の強化などを唱えているが、一方で自身が秘書として仕えた宮澤喜一、加藤紘一ら宏池会のリベラリズムを称揚、歴史認識についても「忘れてはいけないのは、70年前には、日本が他国の歴史や国土を蹂躙していたということである」とし、「日本は、もっと広い心と自信をもって、これまでの外交を継続し、もっと大きな視点で、アジアの過去、現在、将来の歴史的視点を持って、中国、韓国との関係を多角的視点で発展させるべき」としている。

著書『右でも左でもない政治 リベラルの旗』においてもリベラル勢力の結集を主張。中谷は第1次小泉内閣で防衛庁長官を務めているが、同書において小泉純一郎の行動力や構造改革に代表される政策に対して一定の評価をしながらも、靖国神社参拝による対アジア外交の停滞、構造改革に伴う弊害にはやや批判的に記述している。・・・などとある。
〜〜〜ウイキペディア引用終わり〜〜〜

日本で言う“リベラル”とは一見聞こえが良いが、その中身は若干上品な左翼である。
中谷元の信条は上記の“忘れてはいけないのは、70年前には、日本が他国の歴史や国土を蹂躙していた”という宮澤喜一、加藤紘一ら宏池会のリベラリズムであろう。


宮澤喜一、加藤紘一は、端的に言えばれっきとした売国奴である。

宮沢は、韓国人女性を日本軍が強制的に従軍慰安婦にしたというデマ情報に惧れおののき韓国まで出向き7回も不要なお詫びを行った。引退した加藤紘一は紛れもない親シナ議員だった。


< 石破茂大臣=国賊 >


雑誌「WILL6月号」で渡部昇一氏が石破大臣を国賊だと批判している。詳しくは2012年09月28日のヤマちゃん日記
http://yamatyan369.seesaa.net/article/294532518.html
を参照されたい。

“日本は中国に謝罪するべきだ”と確信し、シナに同調して靖国神社参拝に反対する石破は端的に言えば、シナの犬といえよう。また石破は北朝鮮訪問時の醜聞を北朝鮮に握られている。

渡部氏は「他国に簡単に謝罪するような人間は、大統領はおろか、閣僚にも絶対になれません。それが諸外国では当たり前です」・・という。

しかし日本では、日本を貶め外国に謝罪を繰り返す人物が閣僚どころか首相(中曽根、細川、村山、小泉,福田、鳩山、管、野田)までに就任している。日本という国はそれほど異常な国なのです!!!


<石破茂、中谷元、後藤田正純は「アジア外交・安保ビジョン研究会」のING>

第一次安倍内閣末期に、自民党国会議員である小坂憲次(前文部科学相)、石破茂(元防衛庁長官)、中谷元(元防衛庁長官)、後藤田正純の4名は安倍首相の面前で安倍首相を罵倒した。この4名の頭文字をとってKINGだというが、このなかの3名(ING:I=石破、N =中谷、G=後藤田)は実は媚中派の加藤紘一、山崎拓の2名が作った「アジア外交・安保ビジョン研究会」のメンバーだった。

本年6月4日の憲法審査会において、民主党議員中川正春との阿吽の呼吸で安全保障法案違憲騒動のきっかけを引き起こした自由民主党憲法改正推進本部長船田元は、あの親シナ売国奴小沢一郎を師匠をと仰ぎ反日左翼議員福島みず穂を友とする反日親シナ議員だった。

更に問題の衆議院憲法審査会会長は保岡興治議員であり、衆議院憲法審査会幹事には、後藤田正純、河野太郎、根本匠、船田元、平沢勝栄、古屋圭司という自民党議員が名を連ねている。

保岡興治、後藤田正純、船田元、平沢勝栄は、「アジア外交・安保ビジョン研究会」のメンバーである

憲法審査会会長の保岡興治議員の主な所属団体・議員連盟の中では自民党遊技業振興議員連盟(パチンコ振興、会長)、日韓議員連盟、日韓海底トンネル推進議員連盟、日朝国交正常化推進議員連盟、時代に適した風営法を求める議員連盟(会長)、みんなで靖国神社に参拝する国会議員の会、TPP交渉における国益を守り抜く会などがある。
憲法審査会会長の保岡興治議員は、朝鮮総連、コリア系との親交が深いのが気になる所だ。
パチンコは百害あって一利ナシといわれるが、何故憲法審査会会長の保岡興治議員は朝鮮総連が多いパチンコ業界を支援するのであろうか・・・大いなる疑問だ。

河野太郎は親中親韓大国賊河野洋平の子息であり、日常からの数々の反日親中発言から察すれば父親同様の反日親中政治家そのものだ。

後藤田正純は、大物親シナ政治家後藤田正晴の子息だ。


結局憲法審査会の自民党衆議院議員会長・幹事の7人の中で、シナの手先ともいえる山崎拓と加藤紘一が作った「アジア外交・安保ビジョン研究会」メンバーが5人も在籍していたのだ。


安全保障法案の衆議院審議が違憲騒動で安倍内閣支持率が低下した(と反日マスコミが宣伝開始した)時期を見計らって、石破がいよいよ反旗を翻し始めた感がある。


安全保障法案反対陣営は、当初から予想された共産党、社会民主党、生活の党、民主党、維新の党、反日マスコミ連合に加え、6月から、自民党内反主流派が中心の支那・アジア外交重視のグループ「アジア外交・安保ビジョン研究会」が民主党などの反日左翼勢力と連携をとり安全保障法案反対陣営に加わった。

そして今月14日、あのシナの代理人石破が安倍下ろしの狼煙を上げた。

NHKを含む反日親シナマスコミ共は、曲学阿世の憲法学者による違憲宣伝と、いかがわしい世論調査結果を振りかざし第二次安倍内閣倒閣運動を加速させ始めた感がある。


<マスコミによる世論調査は嘘>

あのシナの代理人石破が再び安倍下ろしの狼煙を上げたきっかけとなった反日マスコミによる世論調査はどうもいかがわしい臭いがする。

このいかがわしい世論調査結果は、@安倍政権支持率が不支持率を下回った A安全保障法案の内容不明が圧倒的に多い  というものだ。

NHKも朝日新聞などは、全国の使用可能な固定電話番号からコンピューターで無作為抽出して選んだ電話番号にアンケートするRDD方式による世論調査結果だと尤もらしく盛んに宣伝している。しかし、今時現役世代と若い人達は殆どが携帯電話で通話するので、固定電話で回答を寄せる人間は概ね退職し在宅で朝から晩まで反日マスコミの宣伝放送に洗脳されたゴリゴリの平和馬鹿のジイ・バアであり、有権者の総意を代弁するものではない。

新聞などの世論調査は、ニコニコ動画などのネット調査と結果がまったく違うことも多い。2009年8月の衆院選比例投票先の調査では、日経が民主43%、自民26%となったのに、ニコ動では自民40%、民主31%と逆転した。

よって、NHKも朝日新聞などの行った世論調査結果は全く信頼が置けないことになる。


<辻元が放ったブーメラン>


シナとしては、先週東京オリンピック・パラリンピックメイン会場(新国立競技場)建設を巡る迷走を民主党の辻元清美使って国会の場で安倍政権を追及させたが、安倍首相が“メイン会場のコンペとデザイン採用は民主党政権下で実施された”と答弁したので、さすがの辻元清美も話題をそさくさと切り替えた一幕もあった。

新国立競技場はもともと、約1300億円の整備費で建設されることになっていたが、コンペで選ばれたザハ・ハティド氏の案では3000億円以上かかることが明らかになり、2014年にJSCが大幅に規模を縮小し、1625億円規模の修正案を公開。後に資材高騰などが影響し2520億円かかることが判明した。新国立競技場デザインコンペの審査委員会の委員長を務めたのは建築家の安藤忠雄氏は7月7日に開催された新国立競技場の有識者会議欠席し、批判を浴び始めている。

この問題は今年春先からテレビで頻繁に取り上げられ如何に計画が杜撰であったかが繰り返し報道されてきたので、反日マスコミが何か安倍下ろし材料として企んでいるのでは???・・・と疑っていた。

最近になって無責任の所在の一端がテレビ以外の情報ソースで明らかになり始めた。

2012年11月16日の新国立競技場デザイン・コンクール2次審査の結果発表の場で問題のザハ案が披露され、審査委員長として出席した安藤氏は次のように語ったといわれている。
〜〜〜「日本は『レベルの高い国だな』と発信できるものでなければいけない」と基本スタンスを述べた上で、ザハ案について「流線型の中にひそんでいる内部空間の祝祭性」を評価した。 「構造技術的にも問題ない」として「あらゆるエネルギーを使いながらこれを造る。 日本の建築は、私の知る限り、土木建築は世界最高。スケジュールもきっちり管理でき、品質も保証できる。これから100年、世界のスポーツの殿堂になるのではないか。この建築を造り上げることによって、『日本の国はすごい国』とアピールできればいい」〜〜〜と。


野田政権総辞職が2012年(平成24年)12月26日(水)朝なので、デザインを決めたデザイン・コンクール2次審査は2012年11月16日に行われたので民主党野田政権下での決定となる。


第二次安倍内閣攻撃の最後の弾として辻元清美に託した新国立競技場迷走の責任押し付けデマ宣伝もブーメランとなって民主党政権下の杜撰な実態を暴露することとなり不発に終わった。

安全保障法案が成立すると一番困るシナは、
温存してきたシナの手先 自民党「アジア外交・安保ビジョン研究会」をようやく投入して、勝ち目は無いが山場と見て石破をも投入して来た感がある。


石破、中谷など登場する役者も第一次安倍内閣下ろしと同じ顔ぶれとなってきた。船田元は新顔か???


<強行採決という大嘘>

残るのは、反日マスコミが最近言いがかりをつけている、『与党による“強行採決”という意味不明な宣伝文句』だ。

7月12日の“そこまで言って委員会”でケビン・メア氏が言っていた。
『選挙で圧倒的に支持を得た政党が議会で自らが提案した法案に賛成するのは民主主義政治では当然のことであり、日本ではこれを強行採決と非難するのは民主主義の精神に反する』という発言していたが確かにこれは正論とおもった。

因みに、ケビン・メア氏は、“沖縄はたかりの名人”という風な発言をしたとした風評(反日メディア共同通信が風評を流した)のかどで国務省日本部長を馘首になったが、基地問題で騒ぐ沖縄問題の本質を突いていると思う。


得票率52%反対票48%という接戦で知事選に当選した翁長沖縄県知事は、恰も全沖縄から支持を受けたかのように政府所管の辺野古基地移設に越権行為で猛反対している。これこ場違いな強行採決と呼ぶに相応しい!!!

しかし日本の反日マスコミは誰一人もこの翁長沖縄県知事の不遜な強行採決的行為を一切非難せず、2/3以上の議席を獲得し圧勝し政府与党の当然たる政治行動を、強行採決だと決め付けている。


産経新聞と八重山日報は例外として(最近では読売新聞はかなり改善されたが)、朝日、毎日、日経などの全国紙、地方紙、NHK民放を初めとする大多数の日本のマスコミは、明らかに反日親シナ親韓であることは明白である。

今回のシナ共産党・反日左翼勢力・反日マスコミ・自民党親勢力連合体による一大宣伝洗脳攻勢の真相を日本国民はしっかり知り、彼らの宣伝に乗せられないことが肝心である。


< 集団的自衛権を違憲だと断定する日本の馬鹿憲法学者の大嘘 >

最後に、集団的自衛権を違憲だと断定する日本の憲法学者の馬鹿さ加減がよくわかる一文をご紹介させていただく。


<報道ステーションの大嘘報道>

桜井よし子オフィシャルサイト
http://yoshiko-sakurai.jp/2015/07/11/6047
より引用させていただく。
〜〜〜〜〜引用開始〜〜〜〜

2015.07.11 (土)
「 国際法は憲法に勝るが世界の常識 集団的自衛権は憲法違反の大間違い 」

『週刊ダイヤモンド』 2015年7月11日号
新世紀の風をおこす オピニオン縦横無尽 1091 
日本大学教授の百地章氏が6月26日の「言論テレビ」の番組で集団的自衛権および平和安全法制について大事なことを指摘した。民主党以下複数の野党が、多くの憲法学者の考え方を根拠として一連の法案を廃案にせよと政府に迫っているが、そもそも、批判論を展開している人々は国際法と憲法の関係を理解していないというのである。
 
百地氏は、この最重要の点をきちんと理解しなければ、安倍政権が行おうとしている集団的自衛権の行使容認が違憲か合憲か、正しく判断することなどできないと指摘する。
「集団的自衛権が国内で問題になることはありません。国際間の権利で、国際法上の権利です。国際社会においては、各国の憲法よりも国際法が優位するというのが法学者の常識であり大前提です。
 
そこで国連憲章51条を見れば、全ての国連加盟国に『固有の権利』として集団的自衛権を認めています。すなわち、国連加盟諸国は全て国際法上、集団的自衛権を有し、行使することができるのです。日本国憲法に、わが国には集団的自衛権があるとか行使できるとか書いていなくても、権利はあり、行使できるのです」
 
百地氏は、テレビ朝日の「報道ステーション」で若手の憲法学者が日本国憲法のどこにも集団的自衛権があるとは書いていない、「ネス湖でネッシーを探すより難しい」との旨を発言したが、国際法と憲法の関係を知らないからこのような主張になるのではないかと語った。
「国際法上の権利であり、認められているが故に、日本国憲法にも書かれていないのです。憲法に書いていないのは日本だけではありません。その他諸国の憲法にも書かれていません。領土主権についても同じです」
 
国家の領土主権は国際法上の権利であり、わざわざ各国が領土主権を憲法に書かなくても、当然認められる権利だというのだ。
「憲法に書かれていなくても領土主権が日本国にあることは当然です。憲法に書いていないから駄目だということはないのです。ですから、集団的自衛権が日本国憲法に書かれていないから、日本は行使してはならないという人たちに尋ねたいですね。領土主権が明記されていないから、日本は領土主権を主張できないのか、と。そんなばかな話はないでしょう」
 
百地氏はさらに続けた。
「ただし、国家は主権を持っていますから、主権を一部制限したり放棄したりすることは、可能です。日本が、国際法上認められている集団的自衛権を放棄するなどと憲法で規定していれば、それも可能です。しかし、日本国憲法にそのような規定は、もちろん、ありません」
 
国際法の基本である国連憲章は集団的自衛権を全加盟国の「固有の権利」と書いているが、これは日本語訳だ。フランス語では固有の権利よりももっと強い意味を持つ「自然権」と書かれている。いかなる国にとっても当然の確固たる権利だということだ。
 
百地氏が語る国際法と憲法の関係についての考え方は、現代の憲法学界で「随一といわれる実力」を持つ京都大学教授の大石眞氏も共有する。大石氏は、法律の専門誌「ジュリスト」に、「憲法に明確な禁止規定がないにもかかわらず、集団的自衛権を当然に否認する議論にはくみしない」と記す。
 
報ステは200人の憲法学者にアンケート調査を行い、回答した150人中146人が違憲だと答えたと胸を張る。だが、憲法81条は憲法解釈について最終的判断を有するのは最高裁判所だと規定しており、最高裁は集団的自衛権を認めている。アンケートで得た憲法学者の判断をもって集団的自衛権は憲法違反だと決め付けること自体が憲法違反なのである
〜〜〜〜引用終わり〜〜〜〜

7月14日に維新の会が与党に提案した案では、@ペルシャ湾などでの日本タンカーなどに対する機雷敷設による石油ゼロシ危機(日本経済がストップ)への対応が欠落しており、A朝鮮半島有事での片務性改善が考慮されておらず 素人並みの幼稚すぎる泥縄的対案だった。


それでも維新の党が対案を出した点では対案を出さず大嘘批判に終始した民主党よりも評価されるが国政を担うほどの力が無いことが露呈した。



ヤマちゃん日記で2007年から記載している、
“反日マスコミが流す報道の反対が日本にとって好ましいことだ”
というセオリーが今でも通用する。

反日マスコミはシナの意向(指令?)を受けて安全保障法案を葬り去りたい意向を強く滲ませている。

シナ共産党から見れば、現総理大臣安倍晋三ほど扱い難い政治家は日本にはいないからだろう。

シナ共産党から見れば、石破や石原のぶてる などのシナが扱い易い政治家が日本の首相になるのがベストであろう。だから前回の自民党総裁選でシナ命の反日マスコミどもは、総裁候補に石破茂や石原のぶてるの名前をしきりに叫んでいた。 

さすれば国民とすれば、
シナが嫌う安全保障法案に賛意を強く表す
ことが正解といえる。

posted by ヤマおやじ at 16:03| Comment(0) | TrackBack(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2015年07月13日

シナ株式市場の暴落の真相は???

<7月11日(土)>


〜〜増水時の伊源谷コース三段滝探訪〜〜

登山道整備・草刈は一段落したので、晴れればどこかの山に出かけることに決めていた。
色々考えた結果、島根県の安蔵寺山に高尻登山口から登ることにした。

理由は高尻から登る安蔵寺山では標高差が800m以上あり体力の状態がよくわかるのが決め手となった。

できれば関東甲信越地区の2500〜3000m級に登りたい意向があるが、昨年の長野県鉢盛山登山の如くバテバテになるのであれば登山不可となるので、果たして現時点で体力的に問題がないかを事前にチェックしたい・・・という思いがあった。

標高差800mを無理なく登れれば一応合格だと考えることにした。

早朝出発し車が少ないので快調に走り8時20分頃、島根県吉賀町上高尻にあるゴギの里駐車場(標高440m)に着き、身支度して8時30分頃歩き始めた。

先ず驚いたのは、林道入口に立派な看板が新調されていた。この看板には今まで聞いたことがない“おろち(大蛇)退治”を主題とした民話が記載されていた。
DSCN1017.JPG <立派な安蔵寺山案内板>

深山にはしばしば“おろち(大蛇)”伝説が登場する。源為朝は配流された豊後国(大分県)で愛犬2匹をつれて由布岳に棲む大蛇を強弓で退治したと言われている。

大蛇は爬虫類であり、広大な宇宙空間では爬虫類型ヒューマノイドが最も進化している・・・との説がある。この説を信頼すれば、かって地球にも爬虫類型ヒューマノイドが大蛇として生息し、時々美男子に姿を変え人間界の美女を娶ったのでは???・・・と勝手な空想をしながら雨水に荒らされた林道を進み見慣れた作業小屋の前に着いた。

小屋の脇には豊富な湧き水が樋から溢れんばかりに流れ落ち、傍らに生えたヤマアジサイも今が盛りであった。
DSCN1018.JPG <湧き水とヤマアジサイ>

冷たい湧き水を飲んで気分一新し、草が刈り払われていた近道に初めて入りあっという間にお地蔵様が鎮座する高尻登山口(標高590m)に9時5分頃到着した。
DSCN1019.JPG <高尻登山口>

いよいよ長い長い急登りの始まりだ。
9時34分頃第一展望所に着き、水分を補給し立ったまま小休止した。
DSCN1021.JPG  <第一展望所>

上方に空は見えるが一向に鞍部には到達しない中を黙々徒歩を進め、立ち止って動悸を静めながら登り9時53分頃尾根鼻(標高870m)に着いた。ここまで来れば傾斜は少し緩やかになる。

10時4分頃新しい案内板が設置された廻り岩(標高920m)に到着し小休止。
DSCN1023.JPG <廻り岩>

10時20分頃避難小屋前到着。小休止していると下ってきた若い男性から心地よい挨拶を受けた。好感がもてる青年だった。
DSCN1024.JPG <避難小屋>

暑くて湿度が高いこの時期に、高尻から安蔵寺山に登る人はある意味で少数派だと思う。体力に自信がある人かまたは、夏山に向けたトレーニングの為か、このルートしか知らない為か・・・ではないだろうか。

最後の急坂を登り切ると急に視界が開けたので、後ろを振り返りながら登ると疲れも少しばかり和らいできた。

10時58分頃展望台(標高1235m)に到着。登山口から1時間53分掛ったことになる。
DSCN1025.JPG <展望台>

2009年6月21日に登った時は1時間40分掛っていたので10分多くなっていたが、気分的にはヘトヘトという気はしなかった。

さすが標高1250mの展望台だけあって、西中国山地の峰々が180度パノラマで展開する。

パノラマ写真を撮り、展望台に腰を掛けて冷えたノンアルコールビールを飲み干し、昼食のムスビ2個を食べた。30分くらい景色を堪能した・・・何度見ても飽きない景色だ!!!
DSCN1028.JPG <パノラマ写真、他の写真同様左クリックで拡大します>

その後山頂に向い年配男女カップルと出会い11時30分山頂(標高1263m)着。
ここからの眺めは視野が狭いせいか、地元の築山(標高1006m)や大岡山(標高897m)が見つけ易い。
DSCN1045.JPG <山頂から築山方面>

荒い息使いの年配男性と普段と変わらない表情の年配女性が登ってきたので、挨拶を交わした。どうも歳をとると当方を含めどうも男性は持久力が衰えるようだ。


時間があるし、疲れも溜まっていなかったので、伊源谷コースを下ってみることにした。
出来得れば増水時のダブル三段滝を眺めてみたい・・・という願望があったからだ。

このダブル三段滝とは、2011年11月29日のヤマちゃん日記
http://yamatyan369.seesaa.net/article/237706867.html
に『島根県匹見町伊源谷でダブル三段滝を探訪す』という表題で記載した滝である。

11時51分頃 狼岩の傍を通過し更に下って行った。
DSCN1048.JPG <狼岩>

急傾斜で黒土の登山道は梅雨に浸み込んだ水分で滑りやすくなっており、十分注意したつもりだが二度も派手に尻餅をついてしまった。

12時30分頃左手の下方から大きな水音が聞こえ始め、目印の赤・黄色テープを巻きつけた樹木(通路の左側)の場所に着いた。この印は、“ここから谷底に降りると三段滝がある”というマークである。

ここから急峻なV字型渓谷の壁を木の枝に掴りながら凡そ標高差で30m程度下り谷底に着いた。大きな轟音とともに豊富な水量を落下させる2条の滝が現われた。
DSCN1051.JPG <2条の滝>

2011年に訪れた時は渇水期であり左側の滝は幅50cm程度のかわいい滝であったが、梅雨の最中の今回の滝では水流の幅は3m近くもあり、水量は圧倒的に多かった。

一方右側に滝は、2011年に訪れた時は渇水期では水流の幅は30cm程度の小川だったが、今回は水流の幅は2m程度もあった。

今回谷底に下りた直後の感想では、2011年に訪れた時の三段滝とは別の滝だと誤認したほど、渇水期の滝と増水時の滝の差異は非常に大きかった。こんなに深い谷底にもヤマアジサイが咲いていたのは完全に想定外であった。

周囲にシャクナゲに似た潅木が多数あったのも想定外であった。仮にシャクナゲであれば伊源谷コースの魅力は倍増するのではないか!!!

谷底から更に下流へ少し下ってみたが水量が多い上に下流に別の滝がある様子なので、危険を感じて再び木の枝に掴りながら登山道へ引き返した(12時50分頃か)。

更に登山道を下り12時55分頃、登山道の左手の笹藪を掻き分けると(左岸側)に別の滝が木々の枝越しに眺められた。この滝は落差が20m程度の斜滝で多量な水量による轟音を響かせていた。後学の為近くの立木に赤テープを貼っておいた。
DSCN1054.JPG <豪快に流下する下方の三段滝>

この滝は落ち口の特徴からすれば、2011年に訪れた時に見た下流側の三段滝の最下部だろうと推定した。これで当初予定した増水時の三段滝を見たので13時頃帰路に着くことにした。


予定ではここから再び安蔵寺山に登り返し往路をゴキの里まで帰る計画であった。しかし滑りやすい急坂を標高差で500mも登り返すのが嫌になったので、予定変更して伊源谷を下り県道42号線に出て上畑峠を越えてゴキの里まで歩くことにした。

13時5分頃最上流の渡渉点についたが危惧された水量は多かったがどうにか濡れずに渡渉できた。
DSCN1056.JPG <最上流の渡渉点>

問題は、伊源谷新旧コース分岐点付近の渡渉であった。水量が多く流れが速いうえに最も浅い場所でも水深は30〜40cmはあった。

最悪山頂へ戻る判断が頭をよぎった・・・時間的にも体力的にも遅くとも17時には駐車場に戻れる自信はあった。そのために余裕を見て早朝6時出発としておいたのだから。。。

渡渉可能な場所を探したが水量が多いので遠目では可能に見えても近くに行くとやはり水中歩行を強いられるシーンの繰り返しであったが、ようやく上流に15m遡った場所で流れに引っかかった流木を踏み台にしてどうにか渡渉した。

林道終点の登山口を通過すると後は林道を下るだけであるので安心して歩いていると、倒木が林道を塞ぎ始め、少し進むと林道を横断してピンクのテープが張られていた。

しかしもう後戻りする気はなくどんどん進むと、通路を塞ぐ倒木の数はますます増えてきた。
何故こんなに倒木が多いのか???・・・考えながら多くの倒木を跨いだ。

倒木は全て急斜面に植えられた杉と檜であり、直径20cm以下の樹高が約20m前後の枝打ちされた植林であった。ということは人災である。

大体根が小さな杉や檜を急斜面に植林するのは誤りである。根から倒れた倒木はこれが原因であろう。更に枝打ちされると先端に枝葉が集中するので風の抵抗による倒壊モーメントが幹を直撃する。幹が折れた倒木は倒壊モーメントによる可能性がある。

急斜面には、杉や檜を植えずに、根が大きな広葉樹や常緑樹を植えるべきだ。当然広葉樹や常緑樹には枝打ちという作業は不要になる。この倒木は林業行政の失敗に起因するものと思った。

昔の林業の目的は、治山治水と社会が必要とする構造材としての杉や檜の植林・造林であった。

現在では、構造材としての杉や檜の需要は激減している。現在の林業の目的は、治山治水、二酸化炭素の抑制とバイオマス燃料の提供である。現在の林業では、杉や檜の植林は減らし根が大きい広葉樹や常緑樹を増やすべきだ。、

最初は倒木を跨いでいたが、そのうちに倒木の下の狭い空間を這い回って進まざるを得なくなった。
DSCN1057.JPG <倒木の下の空間を這い回り通過>

腹ばいになること3度目でようやく先方にピンク色のテープが見えてきた。通路を塞ぐ倒木は切断され約500m程度続いた倒木の山は終わりを告げた。

鉄板橋から先は何ら問題なく林道を下り、番犬2匹が吠え立てる民家の脇を通過して14時10分頃県道42号線に着いた。

これから3時間近く県道42号線を歩くのは楽ではない。

県道に出て直射日光を浴びながら10分くらい歩くと三葛地区を通過する。

三葛地区の東奥には広高谷があり、沢登りスポットでは有名だ。10年位前広高谷の沢登りコースを登山靴だけでF19まで単独で遡ったのを思い出した。

最終人家を過ぎると県道は日陰となりその分歩き易くなり、ひたすら紙祖川の最上流である三葛川に沿って歩を進めた。かなり高度を稼いだが山頂近くにある上畑峠は一向に近づく気配も見せない。

15時40分頃ようやく上畑峠(標高770m)を通過した。今回の歩行で、上畑峠の直前で渓流が県道を横断して最終的には974m峰に源を発することを始めて知った。

高津川の支流に匹見川がありその支流に紙祖川があり、その上流に三葛川がありその源流が974m峰ということになる。

“今回の長丁場の歩行は高津川の源流探訪の一環だ”と想いつつ、ゴキの里までの長い後半戦に入った。
DSCN1058.JPG <上畑峠から望む安蔵寺山>

小さな虫が目や耳を狙ってしつこく飛び回るので峠から先はネットを被って歩行した。

流石に疲れが見えてきたが幸いにも下りであり、17時5分頃ようやく駐車場の”ゴキの里”に着いた。県道に出てから歩くこと約3時間、距離11kmであった。

蒸し暑い晴れの日の中を1264mの山に登り、標高差280mの峠を越えて11kmの県道歩きで熱中症もなく、バテバテにもならずどうにか目的を達成できたのは喜ばしい限りだ。

出発前に飲んだイミダペプチドのお陰かもしれない。

更に新しいことが判った。先日購入した冬山用スパッツはくるぶしまで水に浸かり十数歩歩いたが登山靴の中にもズボンの中にも水が一切浸入しなかったことだ。

諸々に感謝、感謝、感謝。。。


<シナの株式市場の暴落の真相は???>

先週シナの株式市場が最高値より30%も暴落しこの暴落幅は世界大恐慌を引き起こした1929年ニューヨーク株式市場の大暴落に匹敵する大事件たが、何故か日本のマスコミは無反応である。

日本のマスコミは世界で57番目という程の低レベルメディアであるという事実を今回も見事に証明した。
しかし市場は冷静に反応し日経平均は400円余りの暴落となり、米国のダウ平均も大きく暴落した。

日本のゴミメディアが軽視したシナの株式市場の暴落の真相はどうであったのか???


先ず、「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」 平成27年(2015)7月10日(金曜日)
   通算第4594号 から引用する。

〜〜〜〜引用開始〜〜〜〜

 ついにやってきた中国株の急落はどこまで?
  何度も警告してきたように、中国経済の崩壊が本当は始まっている
****************************************

 中国の株式市場を日米欧先進諸国の資本主義メカ二ズム同様に考えていると大やけどをすることになる。
上場企業情報の透明性、有価証券報告書、そして証券管理委員会(SEC)の厳しい目がある国々と、それがまったく機能しない中国との格差を、ものごとを考える出発点にしなければならない。
 
 株式市場に上場されている大半の国有企業の公開情報は出鱈目、有価証券は虚偽の報告。SECは、あってもなくても同じ。
 株価罫線(チャート)、「PER」(一株あたりの収益率)「PBR」(同純資産倍率)という株式形成理論はいっさい通じない。
(だって、殆どがインサイダー取引だもの)。

 中国の証券会社のロビィをじっくり観察すると、よく分かる。大きな電光掲示板。個人投資家たちは掲示板の赤いLEDの数字が入れ替わる度にどっと歓声を挙げたり、悲鳴を挙げたり、まるで鉄火場、日本での類似をあげると、場外馬券売り場、新装開店のパチンコ屋。その耳をつんざくような大声、阿鼻叫喚。

 「この企業のPERは幾らですか?」と訊いても証券会社の窓口ではきょとんとしている。ロビィでの個人投資家たちの会話は「あの会社は共産党幹部の某某の息子が経営している」「この会社は習近平が最近二回視察した」等々。
 つまり共産党との結び付きの強弱が株式を買うか、売るかの判定基準であり、最近の下落にしても「なぁに、大丈夫、共産党が救済に動き出すはずだからと言う暗黙のコンセンサスが投資家たちの意識にある」(サウスチャイナ・モーニングポスト、7月9日)。

 銀行の不良債権を隠蔽するために、預金準備率を引き下げ(この半年だけでも実に四回)、財政出動による人工的な景気刺激策、不動産投資への過剰融資。そしてGDPの48%が投資といういびつなDGP構造を指摘されても、強気の投資が続いてきた中国は、金融政策をフル動員しても、どうにもならない極限状態にきて、シャドーバンキング、理財商品という手口で銀行ならびに国有企業の延命を図らせた。

 これらの政策(トいうより奇策の数々)を投入しても、もはやどうにもならなくなった。地方政府の起債も認め、太子党や幹部の関係しない企業の倒産を黙認し、最後の鉄火場に撰んだのが個人投資家の金を巻き上げる株式市場であった。

「株は上がる」と、な、なんと人民日報と中央電視台がキャンペーンを張り、つられて個人投資家らが株式市場に参入した。
過去二年間で上海株式総合指数は2・5倍となった!

 売り手は誰だったのか? もちろん決まっているでしょう。インサイダー取引を仕掛け、その前に株式を仕入れ、高騰したところでさっと売り抜ける。おどろくなかれ、党幹部、国有企業役員、経営者等が、この売り逃げで巨富を手にした。


 ▲「株式の下落歯止めに失敗した中国」とニューヨークタイムズは報じた

 値下がりに転じると、空売りをやってのけるのも、彼らである。
 庶民は「え、そんなはずでは」と悲鳴をあげつつ、追い証の支払いに追われる。手持ちの株を売って現金をつくるから、また株は下がる。負の連鎖の始まりである。
 
 暴落は「半値八掛け二割引」と昔から言われるように、おおざっぱにみても、ピークから68%下がる。上海株式総合指数は、おそらく1600台までの暴落となるだろう。

 簡単に数字かすれば、2014年6月26日から上海株は高騰をはじめ(そのひの株価は2038・68)、ピークは一年後、2015年6月12日の5166・35だった。その二週間後(2015年6月26日)は4192・87だった。
 定石的に「半値八掛け二割引」とすれば、
当面は2583・32,
次に2066・66となり、
おそらく半年から一年後に1653・32となるだろう。

 さて当局は株価暴落を防ぐために乱暴な政策を出動させた。
 下落激しい企業の株取引を中断させ、先売りを禁止し、上場企業の経営陣と大株主に、今後六ヶ月の株式売却を禁止するという荒技にでた。
 ついで、中央銀行は証券会社への特融(つまり潰れそうな証券会社に十分な資金を供給する)を許可し、債権市場での資金調達も許可した。


 ▲そして、93兆円が蒸発した

 むろんトバッチリは日本にもやってくる。
 中国とのビジネスが多い伊藤忠、コマツなどの株式は急落、中国が買収したラオックスにいたっては7月7日一日だけで10%以上の滑落となった。2015年7月9日までに、上海株式市場から7600億ドル(邦貨勘案93兆4800億円)が蒸発した。この額面は日本の国家予算とほぼ同額である。

 日本の投資家が中国株を買うのは香港経由であるため、日本では中国株を組み入れた投資信託がこれまで人気をあつめてきた。
この中国株関連の投信が急落をはじめ、たとえば「三井住友ニューチャイナファンド」は過去一年で63%下落、「野村新中国A株投信は100%強の下落、最悪は野村證券があつかう「上海株式連動投信」で118%もの下落である。

 そして「下落の歯止めに失敗した中国」とニューヨークタイムズ(7月9日付け)が書いた。政策出動は失敗したのだ。
(ギリシアのデフォルト? 規模が違うって)
  やがて中国経済全体の崩落が始まる。
〜〜〜〜引用終わり〜〜〜〜

次いで、

「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」 平成27年(2015)7月13日(月曜日)
   通算第4598号から引用する。

〜〜〜〜引用開始〜〜〜〜
いまさらどんな手を打っても「もう遅い」って。
   上海株は大暴落の秒読みに入ったと判断できる。

****************************************

 上海株式市場で大暴落が始まった。拙著『中国バブル崩壊が始まった』(海竜社)などで予測してきた通りである。

 中国の金融証券当局は利下げ、預金準備率引き下げ、IPO(株式新規公開)の中断、株購入資金借り入れ条件の緩和など一連の手をうち、それでも効き目がないとみるや、事実上の空売り禁止(「悪意ある空売りは捜査する」といって当局が数社を手入れ)、あまつさえ1400社もの大型株銘柄の取引停止(これは事実上、「市場の死」を意味する)など荒技に出た。

なるほど、実質的な株式売買が市場では行われない中で、意図的に特定の銘柄だけ株価をかさ上げして市場操作をした。このため7月10日の上海株はすこし持ち直したが、手口は見え見えである。

ウォールストリートジャーナルは、「中国の株価安定策、失敗した5つの理由」を次のようにあげた(2015年07月10日)。
 第一に「インデックス先物対策の失敗」である。
しかしヘッジ・ファンドは先を争って株式を売却した(この場合のヘッジ・ファンドとは欧米勢ではなく、香港を拠点に太子党の子弟達が運営するファンドを意味する。江沢民の孫、李源潮の女婿、温家宝の息子等、米国帰りが欧米の禿鷹ファンドなどと組んでいることもある)。
『紅二代』というより、『官二代』という党高官の子弟が多いのが特徴的で、多くが欧米で経済学、新資本主義を学んで帰国したのである。

 第二に不十分な資金が問題である。
中国証券金融が安定基金として存在してはいるが、その元手はわずか1000億元(約2兆円)で一日の売買高の10分の1でしかない。もっと不退転の決意で市場に介入しないと手遅れになることは火を見るよりも明らかだろう。
 当局は証券会社に「売却を急がないよう」と求めたが、自己犠牲をしてまで当局の要求にまじめに応えるファンドマネジャーはいない。

 第三には数々の不適切な対策である。
とくに取引の値幅が比較的安定した大型株を取引停止にしたため、ボラタリティ(乱高下幅)の激しい小型株が売り浴びせられた。投資人口が二億人、80%が個人投資家という中国的特徴を持つ上海市場ならではの現象とも言える。

 第四は「売買停止」が市場に「仮死状態」を強いたことである。

 第五に金融政策のリーダーの姿が見えず、救済策の策定を証券規制当局に任せていることだ。周小川も金立群もどこへ行ったのだ?

 しかしウォールストリートジャーナルの指摘を待つまでもなく、金融当局は共産党トップの顔色を見て政策を決める上、自分たちが責められないために「これはファンドマネジャーが悪い」、そして「海外投機筋の陰謀だ」とするのである。
 だが「外国資本による中国株の空売りが市場の急落を招いた」などとする海外陰謀論は成立しない。

 なぜなら海外投資家の株式保有総額は全体の2%未満でしかなく、建前上、海外投資家も上海と香港市場の相互取引を通してのみ中国の個別銘柄の「空売り」ができるようになったが、「ネイキッド・ショート・セリング」(取引の裏付けとなる株式を確保せずに行う空売り)は禁止されている。
つまり海外ファンドの空売りは行われていなかったのである。


 ▲残された手だては二つしかない

 大暴落は秒読みだが、中国に残された手段はあるだろうか? 可能性は二つあるように見える。
 第一は市場の閉鎖である。
一ヶ月ほど思い切って株式市場を閉鎖すれば、この間に様々な処理が出来るだろう。
なにしろ一党独裁の国ならば、この緊急事態を乗り切る強引な手段も、予測可能である。

 第二は、通貨の切り下げである。
 つまり人民元は完全な変動相場制への移行が難しいうえ、ドルベッグ体制となっているため、対ドル相場を、30%程度切り下げるのである。
 「そんな乱暴な」と思われる向きもあるかも知れないが、実際に中国は1993年にいきなり30%、通貨切り下げを行った『実績』がある。

 これにより輸出競争力が回復でき、若干の海外企業の直接投資も復活する可能性がある。
 デメリットは石油、ガス、鉄鉱石など輸入代金が跳ね上がること、もうひとつは日本に観光旅行へくる中国人の「爆買い」ツアーが激減することだろう。
というより現在の爆買いツアーは、もうおしまいに近く、中国人の発狂的海外ツアーも沙汰止みになるだろう。
 
 かくして中国の発狂的投機の時代は終わりを告げる。
〜〜〜〜引用終わり〜〜〜〜


1929年に勃発した世界大恐慌の引き金になったニューヨーク株式市場の大暴落の前年頃から日常は株式投資に無関係な多数の低所得者が有り金をはたいて株式を買い株式市場に参入した。その1年後に株式は大暴落した。

一般大衆が大挙して株式市場に参入する様は株式市場大暴落の予兆であった。

大金に縁がない多数の一般層が元手の負担が少ない信用取引を最大限活用して参入している今シナの株式市場は大暴落する運命にあると思われる。

不動産バブルがはじけ、株式市場がはじけた後のシナの行く末は????

シナの株式暴落の翌日、米国ニューヨーク株式市場のコンピュータシステムが3時間停止した。表面上の理由はコンピュータの故障と伝えられたが真相は闇である。

株式市場のコンピュータシステムが意図的に停止されたとの見方があるが、これが真相ではないか???

閑話休題

この期に及んでも、日本経済新聞はシナが提唱する日本のAIIDへの参加を主張している。
外交筋によると、“日本経済新聞は○○○トラップでシナに金玉を握られている”という話最近を聞いた。

日本のAIIDへの参加は百害あって一利もない。

にもかかわらず日本のAIIDへの参加を主張している日経や福田康夫元総理などは、シナから何らかの弱みを握られて支配されている可能性は否定できない。それとも彼等は根っからの馬鹿者か??? それとも根っからの反日親シナ勢力か???いずれにしても日本国民から見れば売国の輩でしかない!!!
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2015年07月08日

明治日本の産業革命遺産の世界文化遺産への登録は負の遺産登録だ!!!

<7月6日(月)>

朝8時から始まった女子サッカーワールドカップ決勝戦の実況中継を観た。

米国チームの優勝へかける意気込みは相当強いものがあり、開始早々十数分の間に4点をあっという間にもぎ取った。

この4点の中で、素人目にも明らかに守備ミスと思われる2点献上が痛かった。

日本チームは攻め込まれたゴール前の球を大きく蹴りだすシーンは余り見せず味方につなぐ形をとることが多い。守備から攻撃に切り替えたい気持ちが強いのかもしれないが、ゴール前の守備ミスが致命的になる確率が高い。昔では球を大きく外へ蹴りだすのが鉄則だったはずだが・・・・

岩見沢のヘディングによる防御は弱く米国に球を取られ決定的な3点目を与えてしまった。

4点目の失点は、ゴールキーパーが不用意に前に出すぎた隙を衝かれ、ループシュート気味に放たれたボールがGK海堀の手先を掠めてネットを揺らした。

素人の勝手な感想を続けると、最初から前回ワールドカップの雪辱に燃え上がった米国チームが猛攻を仕掛けてくるのは容易に予想されたはず。。。

しかし日本は通常の試合のように余り警戒心なく試合を始めたように見受けられた。前半線では守備方針も不明確であった印象を受けた。これも監督の指示ミスではないか???

報道では一様に“良く頑張った”の一点張りで、戦い方に関する具体的な問題点は一切なかった。

日本女子チームは世界2位なので素晴らしい成績だと思う。男子サッカーチームなどはワールドカップ決勝リーグにさえ出場できなかったのである。日本女子チームは大いに賞賛されてしかるべきだと思う。

また、選手は神仏ならぬ生身の人間であるので失敗はしかたがない。しかし次回に向けての具体的な問題点は明確にすべきではないか。

日本は特に個人的な失敗を問わない文化がある。しかし和を大事にするあまり失敗/課題が不明確にされるのであれば実力は一向に向上しないであろう。

日本では国益を大きく損ねた政治家や役人は殆ど非難/糾弾されることはない。
仮にその理由が“罪を憎んで人を憎まず”という古来からの諺に由来するのであれば、それは誤りと思える。

罪の中身はしっかり追求されなければ同じ罪=失敗=が将来に繰り返されることになるからだ。

しかし日本女子サッカーのワールドカップ準優勝は、男子が不甲斐ない成績に終わったことに比すれば素晴らしい成果だと思う。


<「明治日本の産業革命遺産」の世界文化遺産への登録は負の遺産登録となった!!! >

7月5日ドイツ・ボンで開催中の国連教育科学文化機関(ユネスコ)世界遺産委員会は、福岡など8県の23施設からなる「明治日本の産業革命遺産 製鉄・製鋼、造船、石炭産業」の世界文化遺産登録を予定より2日遅れて全会一致で決めた。

以下に大雑把な経緯を記す。

日本が「明治日本の産業革命遺産」を世界遺産へ登録申請した直後から韓国は、一部の施設では韓国人が強制労働させられたとして反対運動を開始した。

これに対し日本は今回諸施設を世界遺産に申請した時代は幕末から1910年代であり、この時期には韓国が主張する強制労働は無かったので韓国の反対・非難は当らない・・・と説明してきた。朝鮮に戦時徴用令が出されたのは1944年のことだ。1944年当時韓国は日本国であり戦時徴用されるのは国民の義務として戦時においてはどの国でも行われていたことである.韓国の言い分は、歴史認識を無視した単なる嫌がらせでしかなかった。

しかしこの説明にもかかわらず韓国は一向に世界遺産登録反対運動を止めず執拗に反対運動を各国の委員に対し行ってきた。

この世界遺産登録を決定するユネスコ委員会に先立ち日本の外相と韓国の外相は東京で会談し双方の案件の世界遺産登録に双方が一致協力することを約束した。

韓国の百済地区の世界遺産登録が日本の賛成を含む全会一致で決定した後、翌日審議予定の日本の「明治日本の産業革命遺産 製鉄・製鋼、造船、石炭産業」の世界遺産登録に関し、韓国側から“ 日本の登録申請に『朝鮮人の強制徴用』の文言が入っていない”と難癖をつけて反対のロビー活動が行われた為、日本側も反論したが双方の意見対立継続によって審議最終日に採決は延期された。

韓国は日韓外相会議の合意事項を反故にして覆したことになる。

委員会議長による調停斡旋にも関わらず韓国が抗議を繰り返すので、議長職権で苦肉の策が採られた。

全会一致には裏があった。先ず議長が採決を採り全会一致で採決した後、韓国と日本が意見を発表することになり、日本代表のユネスコ大使佐藤地は朝鮮半島出身者の労働に強制性があったという嘘を表明し韓国の横車に迎合した。

外務省は英文で forced to work したので、韓国だけでなく世界中のメディアが「強制労働」、「奴隷」、「戦争犯罪」、「残虐行為」、「日本が同意」、「日本が歴史を直視」などの文言を使用して報道している。

東京大学大学院教授のロバート・ゲラー(アメリカ人)は、「本件の場合forced to workは強制労働の意味であることが明らかだ。外務省は英語を勉強しろ」と言っている。


例えば、英国テレグラフ紙は、「Japan slave labour sites receive world heritage status 」:日本の奴隷労働者の跡地が世界遺産に登録される・・・と報じた。

国内からに厳しい批判を受けた後、ど阿呆岸田外務大臣は、“『forced to work』は強制労働を意味しない”と記者会見で発表したが後も祭りであった。

岸田外務大臣の無能さは北朝鮮との拉致被害者調査交渉で既に証明済だ。彼の顔を見ても単なる軽い人間にしか見えない!!!それでも岸田外務大臣は岸田派=自民党古賀派(宏池会)=のトップとのこと。前宏池会代表であった古賀氏は今やシナの代理人の感がある。宏池会の大先輩の宮沢元総理は有りもしない従軍慰安婦問題でわざわざ韓国に出かけ6回も謝罪したトンデモ大馬鹿首相だった。岸田とてろくな玉ではない!!!

佐藤地ユネスコ大使は、会議の席上次のように声明を読み上げた。
「自らの意思に反して連れてこられ、厳しい環境で働かされた多くの朝鮮半島出身者らがいた。大戦中に政府として徴用政策を実施した」とし、更に
Japan is prepared to take measures that allow an understanding that there were a large number of Koreans and others who were brought against their will and forced to work under harsh conditions in the 1940s at some of the sites.
「日本は、1940年代にこれら遺産の何カ所かに強制連行されて過酷な条件の下で強制労働された多数の朝鮮人やその他の犠牲者のことを忘れないようにする措置を取る用意がある。」・・・と表明した。

確かに日本の炭鉱には過酷な労働に対し支払われる高給を自ら求めて日本に来た韓国人労働者がいたのは事実であり、これは強制連行された労働者ではない。戦時中に自国民を徴用するのは諸外国でも実施されている。


この佐藤地ユネスコ大使発言をニュースで聞いたヤマちゃんおやじは、捏造された従軍慰安婦被害者に対して村山富一元首相が設立したアジア女性基金とまるでそっくりな卑屈な売国奴的行為を思い出した。

同時に、従軍慰安婦問題で当時の河野洋平内閣官房長官が、韓国の金大統領が『強制連行されたと日本が認めれば今後一切従軍慰安婦問題を言及しない』という甘言に乗せられて、記録が全く無いにもかかわらず“朝鮮人慰安婦強制連行があった”とする河野談話発表し、以降韓国はそれを証拠に日本に濡れ衣を着せれ国際社会で日本非難を開始した事件と酷似している・・・と感じた。

これで日本が炭坑で朝鮮人を『強制労働』させていたことを自ら内外に示したことになり、慰安婦問題と同じ轍を踏んでしまった。百済が先に登録を成功させたことで、韓国は手のひら返しをして、日本の登録申請に『朝鮮人の強制徴用』の文言が入っていないと難癖をつけてきたのだ。確かに日本の炭鉱には過酷な労働に対し支払われる高給を自ら求めて日本に来た韓国人労働者がいたのは事実であり、これは強制連行された労働者ではない。

今回韓国はforeced to workで日本を騙し世界を味方につけたので、『日本の強制労働』というネタで日本を攻撃してくるのは間違いない。巨額の補償費を吹っかけてくる可能性もある。

韓国の狙いは賠償問題だ。

結局、今度の世界遺産登録騒動は、日本を“恫喝”するための新しいネタ(材料)を韓国に与えてしまったようだ。

朝日新聞が従軍慰安婦の誤報を白状したので、韓国は次なる日本攻撃のネタを探していたが、日本の外務省と外務大臣(というがカモ)が、『朝鮮人の強制徴用』というネギを韓国に献上したことになる。

岸田外務大臣は韓国の外務大臣と何を話したのか????・・・馬鹿か!!!

根拠の無い韓国のごり押しに負けた外務省の佐藤地ユネスコ大使も同罪だ。

世界遺産ってそんなに大事なものなのか???
外国人観光客が多少増えて宿屋とお土産屋が多少儲かるだけのことだ。

文化遺産の価値は世界遺産指定の有無には関係がない。

今回世界遺産に指定されて喜んでいる手合いが多いが、根拠の無い韓国のごり押しを飲んでまで獲得すべき価値があるとは思えない。

欲ボケ馬鹿が喜んでいるだけではないか????

前回のヤマちゃん日記に書いたが、シナの国家総動員法を考えるとシナ人観光客はゼロで無ければならない。シナ人留学生もゼロにしなくてはならない。日本で働くシナ人は高額所得者でも税金を払わない。日本の税制では外国人が扶養する家族数には制限が無いからだ。日本の役所は中国人が申請した多数の扶養家族が事実か否かを調べるすべが無いので事実上無制限の扶養家族を申請すれば所得税はゼロになる、実際日本で働く殆どのシナ人の所得税はゼロであるとのこと。

いずれにせよシナ人とコリア系人は日本に入国禁止せねばならない、しかし観光にうつつを抜かしておれば、送り込まれたトロイの馬によって日本は容易に侵略されるであろう。

観光は日本にとって極めて有害だ!!!

日本には世界遺産登録は不要だ、むしろは世界遺産登録は有害だ!!!







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2015年07月05日

シナ国家総動員法下では在日シナ人はトロイの木馬だ!!!

<7月1日(水)>


この日の11時頃東海道新幹線1で号車で男が油のようなものを全身にかぶり火をつけ焼身自殺したニュースを聞いて色々考えさせられた。

夕方のニュースでは、安全に関する専門家という触れ込みで、関○大学教授なる人物が、“日本の新幹線では航空機におけるテロ対策のような人体と持ち物に関する検査システムの適用は利便性を考慮すると考え難い”と断言していた。

日本では平成7年3月20日に地下鉄サリン事件が発生し、乗客や駅員ら13人が死亡、し負傷者数は約6,300人にのぼった。この事件はカルト宗教のオウム真理教が引き起こしたテロ事件であったが、その後この種の鉄道テロ事件に対する防御対策は駅ゴミ箱撤去以外何ら取られてこなかった。何と言う無策振りだろうか。大いなる疑問だ。。。。

まるで、“地下鉄サリン事件のような列車内テロ事件は今後金輪際発生しない”と信じ込んでいるみたいだ。

“日本の電車は安全だ” “日本の電車の発着時間は正確無比だ” という安全神話を壊したくないという想いなのか?

ここに現在日本の『危機意識ゼロ』ともいえるという重大な欠陥を感じざるを得ない!!!

今の日本では将来起こり得る危険について全く関心が薄いのである。

一例をあげれば、土砂崩れの危険性が高い急斜面を背負う住宅団地の敷地を何の心配もせずに大枚をはたいて購入する。昔の日本人ならば到底考えられない危険ボケぶりだ。

広島では1991年に豪雨災害によって31人が死亡、1人が行方不明になった。しかし昨年8月20日広島市阿佐地区では集中豪雨により団地で大規模な土砂崩れが発生し死者38人、行方不明7人の犠牲者が出た。

安佐地区では土地評価額が下がるとの理由で、1991年の豪雨災害以降広島県が提唱した砂防ダム建設は住民の反対で実現しなかった。

“危険が実際に起こるかもしれない”・・・と感じなければ危険の予防はできない。

新幹線のテロ対策に話しを戻すと、“利便性を考えると航空機なみのテロ対策は無理”という説は、新幹線ではテロは滅多に発生しない・・・という前提があるように思える。

仮に新幹線で地下鉄サリン事件のような有毒物質散布による凶悪テロ事件が発生したとすれば、一度に千数百人もの犠牲者が発生する可能性がある。これを前提にすれば当然新幹線でも航空機並みのテロ対策を採らざるを得ないのではないか。

実際に、英国とフランスを結ぶ超高速鉄道では航空機並みのテロ対策を採っているし、シナの新幹線でも所持品の事前検査が実施されている。しかし日本の新幹線ではノーチェックだ!!!

7月1日男が新幹線に持ち込んだ可燃物質はポリタンクに入れたガソリンだと判明した。犯人はこのポリタンクをリュックサックに入れて列車に乗り込んだので誰にもガソリン入りポリタンクには気がつかなかった。
この男の犯行目的は自身の焼身自殺であった。仮に犯行の狙いがテロによる大量殺人であったならば、犠牲者の数は大幅に増えたであろう。

“新幹線は世界一安全だ”・・・と呼ばれている。
本当か???
確かに地震発生などの自然災害による自動停止システムなどの安全対策は相当しっかり組み込まれている。
しかしテロへの備えは果たして十分だろうか???
開設以来新幹線ではいままでタマタマ大事故が発生してなかっただけのことである。

原子力委員会が“日本の原発では電源喪失は事実上発生しない”と断定したが、実際には東日本大震災による津波で福島第一原発の全電源を喪失し大事故を引き起こした。

もともと新幹線は戦後職を失った航空機設計者による発想を具体化したものだ。
ヘリコプター並みの高速度で飛ぶように疾走し、車内は密閉され、多くの区間でトンネル内を走る。

新幹線で予想される危険は、テロリストによる車内侵入だけではない。車外からの攻撃もあり得る。

ヤマちゃんおやじはあちこちの山を歩き回る。山の中を走る新幹線では立入禁止となっている敷地は線路の両側の三十メートル程度しかない所が多く、立入禁止区域外の小高い場所から携帯型火器で新幹線を狙うのは実に容易であることが一目瞭然であった。

また高さ2m程度の金網で仕切られた立入禁止区域には実に容易に侵入できる。

“新幹線は世界一安全だ”と自負しても、テロリストから攻撃を受けない保障は何処にもない。

外国人がある状況下では日本にとって凶悪なテロリストに変心し得る場合がある。


シナ(中華人民共和国)は2010年7月10日国家総動員法を施行した。

この国家総動員法の内容は、
1)シナに万が一有事が発生した場合、シナ政府は、祖国を防衛し外敵に当るため、国の内外のシナ人を管理指揮し・金融機関、陸海空の交通手段、報道やインターネット、郵便、建設、水利、民生用各種施設、医療、食料、貿易などの各部門を、シナ共産党の管理下に置く。

2)世界中のシナ人の全財産を、シナ共産党の管理下に置く。

3)シナにある外資系の企業及び外国人の全財産を、シナ共産党が没収できる。

4)海外にいるシナ人は、その場でシナの兵隊として活動するようシナ共産党が命令し得る。在日シナ人が突如 抗日シナ軍に変身するのだ。

特に4)は日本にとって要注意である。日本には約100万人のシナ人がおり(そのうち8万5千人はシナ人留学生)、各々の住所は駐日シナ大使館が把握し常時連絡が彼らと取れるようになっており、駐日シナ大使館からの命令一下で直ちに日本攻撃行動を開始できるようになっている。

2008年(平成20年)4月26日の北京オリンピックの長野聖火リレー会場では、シナ(中国)によるチベット弾圧に抗議するために集まった日本人やチベット人抗議者に対し、全国から集まった、シナ(中国)人留学生などで構成された数千人にものぼるシナ(中国)人デモ隊が一方的に集団暴行を加えました。日本人などの抗議者80名の内、4分の1にあたる20名が暴行被害を受け、重傷を負った人も少なくなかったが、当時の福田康夫首相が「中国人は一切逮捕するな」という指示を出したため、暴行を加えた中国人達は1人も逮捕されず、逆に、日本人のデモ隊が警官によって排除された。

・・・余談ですが福田康夫という人物は余程シナが怖かったのでしょう。いやひょっとすると金玉をシナに握られているのかも???

ニュースではシナ人暴徒は観光ツアーだと報道されたが、これはうわべであり、駐日シナ大使館からの指示によって在日シナ人が長野に大規模動員されたのが真相であろう。

シナが日本攻撃を決めれば、シナ大使館からの秘密指令により在日シナ人は反日テロ要員に変身しインフラ攻撃、自衛隊基地攻撃などを開始する手はずが整っていることが、長野聖火リレー暴動で証明された。

インフラ攻撃の対象は、発電所、空港、鉄道、自衛隊基地などなどであり、新幹線も当然テロ攻撃対象となり得る。

焼身自殺を機に今後新幹線に対しいかなるテロ対策が取られるか不明であるが、かりに利便性が優先されて航空機並みのテロ対策が取られない場合には、利便性という美名の下にテロ対策をおろそかにする決定がなされたことになるであろう。

問題は、シナが国家総動員法を公布した2010年7月10日、民主党政権の菅内閣はシナ人の日本入国ビザ取得条件を大幅に緩和したことだ。

シナ人は日本入国後、沖縄に一泊すれば、以後3年間は自由に日本に入国できることになったのです。

これはシナの国家総動員法を適用し、日本に混乱を起こさせるシナ人工作員を多数日本に潜入させるシナの意図に菅政権が応じたものと思われる。

こうなると日本に留学しているシナ人留学生、コリア系留学生はトロイの木馬だ。
日本政府は、トロイの木馬になりかねないこのシナ人留学生、コリア系留学生に返還義務の無い15万円を毎月支給しており、海外からの日本留学生全体に対し年間300億円もの国費を費やしている。


産経新聞以外のマスメディアは、シナの国家総動員法を全く報道していない。
産経新聞以外のマスメディアは、日本国民にとって全く信用に値しないことがこれからでもわかる。

更に気になることがある。
今回の新幹線での焼身自殺事件に対し国交省はテロの可能性が消えていないと思われる段階でいち早く(テロを否定し)事故説を発表した。国交大臣は公明党の大田氏である。

地下鉄サリン事件の有毒物質サリンを製造したとされるオーム真理教第七サティアンは裁判半ばにもかかわらず解体された。狙いは七サティアンに設置された設備の証拠隠滅であった。東京地検と東京地裁に、おびただしい数の創価信者が送り込まれていることは、衆知の事実とも言われている。

日本ではオーム真理教による地下鉄サリン事件は例外として見られている感がある。
来る東京五輪ではISからのテロ活動も否定できない。
『アンネの日記』の一部を破損させたり、寺院に油を散布したりする反日に狂うコリア系人物も要注意だ。

日本でのテロ対策が欧米並みに強化されれば困るのは誰か???
IS、コリア系人物かもしれない。
最も困るのは、日本での国家総動員法活用を企てるシナではないか???

日本でのテロ対策強化を邪魔する勢力は、テロ勢力側の人間と思われる。
今後テロ対策強化をしっかり行方を見守りたい。


<7月2日(木)>


昨年スイカが烏に突かれたと思われたので、今年はスイカ畑にネットを張った。
かなりの大きさのスイカがあったので少し早いとも思われたが叩いた音が良かったので収穫したが、切ってみると中身は殆ど白く甘さ不足であった。

家内の実家で手頃な廃材を見つけたので貰って帰り、シャクナゲ尾根・谷コースの立札(案内板)とすべく案内文字を書いた。


<7月3日(金)>


昨日文字を書いた案内板に木ニスを塗った。折角なので手持ちの合板にシャクナゲ尾根・尾根コースの立札(案内板)とすべく案内文字を書きニスを塗った。塗料代は1200円也。


<7月4日(土)>


最近当らない天気予報の降水確率20%という数値につられて、シャクナゲ尾根・谷コース、シャクナゲ尾根・尾根コースの案内板を設置することにした。できれば山アジサイが見られる時期が良かろう・・という配慮があった。

昨日案内板に塗ったニスが乾いていたので、朝食後案内板を支柱にコースレッドで固定した。
支柱はボランティアで伐採した雑木を活用して出費を抑えた。

10時30分頃シャクナゲ尾根・谷コース登山口に着き、早速支柱を立てる場所を選定し、ヤマ芋堀用具を使って穴を掘り支柱を土中に固定した。
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ついで、10m奥のシャクナゲ尾根・尾根コース登山口にて支柱を土中に固定した。
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小雨が降りだしたが、登山道で水が染み出て半ばぬかるんだ場所に岩石を置いて通行し易いようにした。ヤマアジサイはピークを過ぎた感があったが雨のなかで眼を楽しませてくれた。帰りは伸びた草を刈りながら下った。
DSCN0991.JPG <谷コースで見つけた 白い蝶 >

DSCN0998.JPG <谷コースで見つけた 花 >

14時30分頃次に久しぶりに鹿野町大潮の喫茶店『さくや』に立ち寄った。シャクナゲ尾根コースに頑丈なロープを設置した人の名前を喫茶店の主人に聞くという目的があった。

主人の話では、林道屋敷支線終点から弟見山に這い上がるルート整備にはこのご主人も参加され、設置された頑丈なロープは元々漁船で使用されていたものを流用されたとのことで、ロープ設置者は森林組合関係者という答えであった。

さらにシャクナゲ尾根コースに頑丈なロープを設置した人についてはご存知ではなかった。
雨が強くなっていたが、さくやの周囲に草花を植えてある庭を散策した。

予想外に広い庭に感心しながら数種類の花を楽しめた。
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ご主人は来客に庭園を案内され始めたので、次回に色々話すことにして店を出て天然水を採りに熊坂峠近辺の金剛水採取場に赴いた。金剛水40リットル戴き、心付けを置いて徳地へ回りや山口経由で17時30分頃無事帰着した。
posted by ヤマおやじ at 19:41| Comment(2) | TrackBack(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする