ヤマちゃんが思ったこと、トレッキング、源流探訪、不可思議現象、反日マスコミがスルーしたニュースなど様々なことについて書き留めます。

ヤマちゃん日記

2014年07月30日

ローマ法王 韓国を叱る

<7月25日(金)、7月26日(土)>
今月20日蜂に刺された右腕の腫れが引かないので、薬を飲み、患部に膏薬を塗り、静かに時を過ごさざるを得なかった。

最近2回も読み直した著書『日本の敵〜グローバリズムの正体〜』”の著者馬渕睦夫氏による別の著書『国難の正体』の内容をダイジェストした動画を見つけたので、時の経つのも忘れて視聴した。

登山道整備作業中蜂に刺され右肘の半分が腫れたのは災いであったが、治療に専念する中で馬渕睦夫著『国難の正体』の内容を知ることができたのは幸いであった。


<国難の正体>

内容を一々あげればきりがないので、情報源をお知らせしますので、是非ご一読をお勧めする。日常報道によって我々がいかに洗脳され、世の中に事実からいかに隔離されているかが納得されるであろう。

国難の正体前編と国難の正体後編という2本のビデオ総計2時間もあるがこれだけの内容が無料で揃っているのは正に“お宝”ですね!!!!

インターネット検索で.youtube(http://www.youtube.com/)を開き、国難の正体前編、国難の正体後編を検索する。

一例を挙げよう。FRBについて・・・・

よくニュース報道では、FRB(連邦準備制度理事会、米国連邦準備銀行)は日本の中央銀行にあたると解説される。しかし実際には、FRBは国際金融資本家が株の大半を握る完全たる私企業であるのである。“一介の私企業が米国紙幣を発行するなどの中央銀行の役割を担っている”ところに米国の大いなる秘密が隠されている。

米国政府が必要とするお金は、発行した国債をFRBに買って貰うことで(FRBに借金して)入手し、元本返済とは別に利子もFRBに支払うこととなる。

換言すれば、
“米国政府が金を使えば使うほどFRBは儲かる”
ということになる。

2011年12月16日のヤマちゃん日記
http://yamatyan369.seesaa.net/article/240833717.html から引用すると
〜〜〜〜〜引用開始〜〜〜〜〜
米国のFRB(連邦準備銀行)は米国の中央銀行と報道されるが実際は政府が出資した中央銀行ではなく民間企業が出資しているので単なる私的金融機関に過ぎない。

FRBの誕生には謎めいたものが感じられ、”J.P. モルガンやポール・ウォーバーグやジョン・D・ロックフェラーの後ろ盾の元に、1913年に、ウッドロー・ウィルソン大統領がオーウェン・グラス法に署名し、同年多くの上院議員が休暇中の12月23日に、ワシントンD.C.に駐在する連邦準備制度理事会と12地区に分割された連邦準備銀行により構成される連邦準備制度が成立した。

単なる私的金融機関であるFRBが中央銀行の役割を担う所に米国と言う国が普通の国ではないヒントになる。

現在、FRBを実質的に支配するニューヨーク連邦準備銀行の株主は、JPモルガン・チェースとシティ・バンクで、この二つの銀行で53%近くの株を所有しています。つまり、ロスチャイルド、モルガン、ロックフェラーという世界最強の財閥連合が相も変わらずFRBを支配しているということになる・・・・・これが中央銀行といえるであろうか?????

ロスチャイルド、モルガン、ロックフェラーといえばイルミナティ(国際金融資本家集団)との関連が想起される!!!

米国のGDPの4割を金融業が占める。
米国の人口1%が米国の富の40%を占める反面、教会の食料配給に頼る人が2000万人もいる。
これが米国が吹聴し推進するするグローバルスタンダードの実態!!!
〜〜〜〜〜引用終わり〜〜〜〜

ウオーレン・パッフェット氏といえば、世界有数の大富豪である。
フォーブス誌によるアメリカの長者番付フォーブズ400(2008年現在)では1986年の5位以来、パッフェット氏は毎年ベスト10に入り続けている。世界長者番付ではビル・ゲイツが1994年から13年連続で1位となり、バフェットは2位になることが多かった。バフェットは2007年に前年から資産を100億ドル増加させ、620億ドル(約6兆4360億円)となり初めて1位になった。

『バフェット氏が支払う税金額がバフェット氏の事務所で働く女性事務員の支払う税金額とほぼ同じ水準であり、同時にこのアメリカの税金に関する現状は全く異常である』とバフェット氏自身が発言している。
日本でも高額所得者の税率が下げられてきた。消費税5%導入による税収増加額は、同時に行われた高額所得者への税率低下で消え失せたことは、マスコミは一切伝えていない。


また2012年11月15日のヤマちゃん日記
http://yamatyan369.seesaa.net/article/301865387.html
に記載した馬野周二著『日本に亡国の音が聞こえる』から引用する。
〜〜〜〜引用開始〜〜〜〜
バーナード・バルークという名を読者はご存知ないかもしれない。しかしこの人物は第一・二次大戦を通じて、米国の金融経済と国際政治を動かした一握りの「怪人」たちの首魁である。

政治家として脚光を浴びようと熱望していたプリンストン大学長ウッドロー・ウイルソンを引き上げて大統領に当選させ、彼をして第一次世界大戦に参戦させ、自らは戦時生産局長官として辣腕を振るい、その間に二百万ドルの資産を二億ドルに増やした男である。

いったい米国大統領ともあろう者を、いかに富豪とは言え一介の株屋(バーナード・バルーク)が作り出すことなど出来るはずがない、こう読者は思われるに違いない。日本人ならば誰しもそう思うはずである。しかし、米国ではそれは可能であるだけでなく、多くの大統領はそのように選ばれてきた。

東部エスタブリッシュメントの富豪たちは、米国社会のほとんどのポイントを抑えている。彼らの承認と援助を得ないでは、資金もマスコミもついて来ない。

逆に彼らの十分なバックアップを得れば、大統領当選は容易になる。米国大統領選が紙芝居であると見ても大した誤りではない。観客は子供すなわち衆愚である。

ドール(フランクリン・ルーズベルト大統領の女婿)の語るところによれば、内々の会合では、バルークは大統領ウイルソンをプードル犬のように引き回していたという。当然だろう。バルークはウイルソンの真の主人なのだから。

英国の世界最大客船ルシタニア号に爆弾を積み込んでドイツ潜水艦に撃沈させ、アメリカ大衆の対独感情に火をつけ、ウイルソンに対独宣戦させたのは、やはりバルークの力が大きかったものと思われる。

バルークとその一味はフランクリン・ルーズベルト大統領を製造した。ニューディール政策から第二次世界大戦、そして國際連合、IMF、世界銀行までのシナリオを書き、演出した秘密グループの首魁こそバルークである。

書店に並んでいるニ十世紀の書物は、真実から離れた、実にわらうべきものだ。
すべてはこの世紀の工業超大国アメリカの政治中枢に巣食った、この数名の者達によって
操られてきた。秘密団の名簿は変わっているが、からくりは今日でも何ら変わっていないのだ

<中略>

先日紹介したロバ−ト・B・スティネット著『真珠湾の真実』では、真珠湾攻撃を行うように日本に仕向けた張本人はフランクリン・ルーズべルト米国大統領だと結論されている。

しかし、フランクリン・ルーズべルト大統領の女婿カーティス・ドールが著した『操られた私の義父・ルーズベルト』では、フランクリン・ルーズべルトルーズべルトを陰で操ったのが秘密団の首魁バルークら一握りの怪人たちであったと述懐された。

馬野周二氏は、バルークを首魁に戴く秘密団の名前をイルミナティと呼び、結局二十世紀の革命と戦争の究極の仕掛け人はイルミナティであり、その動きは、結局3000万人の犠牲を要求した。広島、長崎の原爆は、彼らが作り出し使用させたものであり、べトナム戦争もまた然りである・・・・と結論付けている。

大統領選挙で当選した大統領が裏で秘密団から操られる図式は、もはや民主主義ではない。
よって一年もの長きにわたり争われる米国大統領選挙戦は、あたかも民主主義をやっていますよ〜と見せかけるショーであり、茶番劇とよばれても反論できないであろう。

日本からみれば、ドナルド・レーガンは一介の俳優から大統領になったように見えるので、“さすが民主主義の本家米国”だという印象を与えるかもしれない。しかし、ニクソン元大統領の言によれば、ドナルド・レーガンは若い時分から某有力政治団体に入会しニクソン氏とともに集団生活を営み、将来の大統領候補として将来を嘱望されていた・・・・この情報を知る一般人は極めて稀であろう。

またバラク・オバマ現米国大統領は黒人ではないか?
“黒人が大統領になれるのは米国が真の民主主義国家である証拠”だという意見があるかもしれない。

しかしながらバラク・オバマ大統領の母親は、ディック・チェイニーやジョンソン元大統領、トルーマン元大統領という名門の遠戚を持つれっきとした白人女性である。

番頭である米国大統領が真の主人様=イルミナティ=に楯突くとどうなるのか???
待っているのは突然死(暗殺)か、政治的な死(失脚)である.

米国第35代米国大統領ジヨン・F・ケネディは南部都市ダラスにおいて白昼堂々と銃で狙撃され暗殺された。
ジヨン・F・ケネディ大統領を狙撃したとされるリー・オスワルドは惨劇の2日後にはマフィアとジャック・ルービン(元警察関係者)に射殺された。暗殺真相究明委員会(ウォーレン委員会)は、射撃はすべて「後方から」リー・オズワルド一人によって行われたと結論したが、大統領は前から撃たれたという明らかな証拠があり真相は不明である。

米マフィアとの仲違い説など諸説紛々であるが、ヤマちゃんおやじは、ケネディ大統領が隠れた真の最高権力者=イルミナティ=の逆鱗に触れる行動をとったため殺されたものと感じた。

最近になり、当時ケネディ大統領が財務省に対しドル紙幣発行を命じたことが判明した。ドル紙幣の発行は連邦準備銀行(FRB)の専権事項であった。

日本のマスコミは、連邦準備銀行を米国の中央銀行にあたると紹介し、あたかも日本の日銀であるかのような印象を与えている。しかし連邦準備銀行(FRB)の正体は、実際には国際金融エスタブリッシュメント(ロスチャイルド系銀行オーナー団=イルミナティ=)が株式の大半を保有する私企業であることは余り知られていない。

米国ドルは基軸通貨であり、基軸通貨米ドル紙幣発行権は無尽蔵ともいえる金の生る木であることはいうまでもない。

連邦準備銀行(FRB)は口座に100億ドルと記帳するだけで、100億ドルの価値が得られ、印刷代を造幣局に支払うだけで1ドル札以上の米ドル紙幣発行を独占的に行うことができるのである。

ケネディ大統領は、国際金融エスタブリッシュメント(ロスチャイルド系銀行オーナー団=イルミナティ=)が独占する連邦準備銀行(FRB)特権である紙幣発行権を奪い財務省に代行させようとしたのだ。

米ドル紙幣発行権という金のなる木を取り上げられると一番困窮するのは誰か?・・・・・連邦準備銀行(FRB) 特権を支配する国際金融エスタブリッシュメント(ロスチャイルド系銀行オーナー団=イルミナティ=)しかいないのは明白だ。

米国の最高権力を支配できるだけでなく全世界をも動かす力を有する影の支配者である国際金融エスタブリッシュメント(ロスチャイルド系銀行オーナー団=イルミナティ=)からすれば、大統領狙撃暗殺の実行と事件の隠蔽などは朝飯前でしかないだろう。

リチャード・ニクソン大統領はウオータ・ゲート事件で失脚させられ任期中に辞任した最初の大統領になった。ウオータ・ゲート事件では電話盗聴を指示した罪を問われた。

電話盗聴の現場ではあたかも犯行を露見させるような稚拙なミスが散見された。実際に電話盗聴を指示したのはニクソン大統領の外交の右腕として大活躍したヘンリー・キッシンジャーであったとする情報もある。

ヘンリー・キッシンジャーは、イルミナティの主要メンバーであることからして、ニクソン大統領がイルミナティの意向に沿わない行動を取ったので政治生命を絶たれたという説がある。この説は一般には余り知られていないことからすれば、イルミナティによる懲罰という可能性が高い。ニクソンが大統領を辞任されただけで暗殺されなかったのは、イルミナティに対する反乱がケネディ大統領ほど大きくなかったためだとも言われている。

いずれにせよ米国政府高官は、イルミナティが牛耳る国際関係評議会『CFR』の信認を受けなければ政府要職に就任できないという不文律があり、早い話が民主党/共和党のいずれの候補が大統領になってもイルミナティにとっては大勢に影響は無い。
〜〜〜〜引用終わり〜〜〜〜

上記の如くFRBは誕生からしていかにもインチキだ。FRBは国際金融資本家達の不純な動機から生まれたものだと暗示させる。

政府が行う最も巨額な借金は戦争を行うための戦費である。それも当事国と相手国の双方が戦費を必要とし、国債などの借金で賄われる。FRBは第一次世界大戦で、米国国債を買い戦費調達に貢献したが、一方では戦争の相手国にも融資し、双方から巨額の利益を得たことが暴露されている。

換言すれば、FRBを支配する国際金融資本家達は、第一次世界大戦を無理矢理発生させて連合国側と枢軸国側の双方に戦費を融資し、双方から巨額の利益を得たことになる。


戦争で被害を受ける人達が多数存在する中で、戦争により多額の利益を得ている極少数の人々=国際金融資本家達=イルミナティ=が存在しているのも事実である。

FRBを支配する国際金融資本家達からすれば、戦争は金のなる木なのだ

毎年日本では8月15日の終戦記念日になると、“戦争の悲劇を繰り返してならない。日本はアジアを侵略した。日本は悪い国であった”と繰り返し報道されてきた。

しかし、19世紀以降の主要な戦争、動乱、経済危機を引き起こした真犯人=国際金融資本家達=イルミナティ=については全く知られていないし、報道されることはない。

これは国際金融資本家達=イルミナティ=が世界中の報道機関を牛耳っているからである。
報道機関だけでなく、日本国政府自体が“日本はアジアを侵略した悪き国であった”と国民に洗脳してきた現実がある。換言すれば日本国政府もまた国際金融資本家達=イルミナティ=の意向に従順に従っているだけのことである。

もちろん反日勢力も“日本はアジアを侵略した悪き国であった。南京大虐殺をし、従軍慰安婦を強制徴用した”などと、ありもしない事件を捏造し世界中に発信してきた。

何故反日勢力はこれほどしぶといのか????
これら反日勢力の背後に国際金融資本家達=イルミナティ=が控えているからに相違ないと思う。

先の大東亜戦争で日本は、ソ連のスターリンの意を受けた国際コミンテルンと英国のチャーチルから参戦要請を受けたルーズベルト米大統領による策謀に引っかかり無理矢理戦争に巻き込まれた。当時のルーズベルト米大統領の周辺は多数のソ連スパイが囲み影響を及ばしたことが後年露見した。

ソ連という国は、国際金融資本家達=イルミナティ=が創った人工国家であり、共産主義という思想も国際金融資本家達=イルミナティ=が創ったイデオロギーであることがようやく近年に至り解明されてきた。

また英国首相を務めたチャーチルは通説では英国救国の英雄とされているが、実際は国際金融資本家達=イルミナティ=の忠実なエージェントであったことがようやく近年に至り解明されている。

結局先の大東亜戦争で日本は、日本が軍備を持っていたから戦争を始めたのではなく真相は、国際金融資本家達=イルミナティによる情報戦に日本が負け戦争に引きずり込まれたのである。

このことは、米軍のマッカーサー元帥が米連邦議会で証言した『日本が大東亜戦争を始めたのは主として自国の安全保障のためであった』と具体例を挙げて証言していることからも証明される。


今も国際金融資本家達=イルミナティ=は米国に憑依し米国を支配している。米国に憑依し米国を支配している国際金融資本家達=イルミナティ=は、“我々が第二次世界大戦を仕掛けました”とは口が裂けても言わないだろう。米国に憑依し米国を支配している国際金融資本家達=イルミナティ=は、“日本はアジアを侵略した悪き国であった”と言い続け“、国際金融資本家達=イルミナティ=が第二次世界大戦を仕掛けた”という事実を未来永劫にわたり隠蔽するしか途はない。

この国際金融資本家達=イルミナティ=と、中国、韓国は一緒になって、“日本はアジアを侵略した悪き国であった。南京大虐殺をし、従軍慰安婦を強制徴用した”などと捏造批判している図式がある。この国際金融資本家達=イルミナティ=と、中国、韓国は一緒になって、日本の反日勢力が加わって反日大合唱を繰り返しているのが現実の姿といえる。

残念ながら、日本政府もまた国際金融資本家達=イルミナティ=の言うがままに行動しているのだから始末が悪い。

閑話休題。。。。

『国難の正体』の著者馬渕睦夫氏は言う。

国際金融資本家達=イルミナティ=によって創作された人工国家ソ連は利用価値がなくなった時点で国際金融資本家達=イルミナティ=によって解体させられた。一般に言う”ベルリンの壁崩壊”である。

米国は世界を共産化するために、共産主義に反対する日本を大東亜戦争で打ち破り、中国共産党と協力して中華人民共和国という共産党独裁の人工国家を創った。

中国共産党とウオール街の国際金融資本家達が組んで中国を世界の工場として経済発展させ金儲けをしてきたが、最近米国の国際的投資銀行は全て中国から撤退した。

これは“国際金融資本家達=イルミナティ=にとって中国は用済み”となったという現われだ。“用済みとなった人工国家中国は、近い将来解体分解させられる”と馬渕睦夫氏は明言した。


<7月27日(日)>

9時から12時まで公園ボランティア活動。伐採した雑木をチッパーという機械にかけてチップにした。もともと公園で使用する木材チップを急遽製造する予定であった。前日に必要なチップが確保できたので、当日はあくまで予定通り作業をするだけのことであった。

当初16時頃まで作業する予定であったが、暑い中での作業なので午前中で切り上げた。



<ローマ法王 韓国を叱る>

「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」 平成26年(2014)7月29日(火曜日)通巻第4302号  の書評を読んでいたら面白い内容があったのでご紹介する。

 ◆書評 
 痛ましい事故が頻発するのも汚職とセットだからだ
  指導者は責任を取らず『先逃』するのが、韓国の伝統である


室谷克実『ディス・イズ・コリア  韓国船沈没考』(産経セレクト)
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 たまたま関西旅行中、二、三軒ほど駅や飛行場の書店を覗いたところ、本書がベストセラーに並んでいた。
 高校生の修学旅行をふくむ多くの船客をのせたセオゥル号は珍島沖で、貨物の積み過ぎと過剰な客の所為もあって、座礁した。船は浸水し、やがて45度に傾き、瞬く間に沈没した。
夥しい犠牲がでたが、この事故で真っ先に逃げたのが船長だった。日本人の美意識からは到底考えられない仕儀だが、なぜ、こうした「先逃」が起きるのか?
朱子学の先輩だと言ってモラルを吹聴してきた国に、じつは基本的なモラルがないのだ。
 直後「あの船は日本製」とネットに投書があり、すぐに反日キャンペーンに利用されるかと思いきや、船内を勝手に作り替え、重量オーバーも平気、しかも船員らが内緒で『闇の乗客』を多数乗せて、かれらからの運賃はポケットに入れていた事実も浮かぶ。
 要求された船の設計図もなかった。
 防犯カメラに写っていても乗船リストにない客がかなりいるため「犠牲者の数は永久にわからないだろう」と室谷氏は言う。 「造船大国」と豪語してきた韓国が、じつはフェリーを造れないことも同時にばれた。日本批判は沙汰やみになった。
 期限がきれた食肉をつかっても「なに死ぬことはないさ」と平気だった中国の「責任感」と同質、いや韓国の方がもっと悪質か。
 デパートが崩壊し、橋梁が崩落しても、トップが責任を取らないくに、「先逃」は、この半島の伝統である。
 さて、本書のなかに多くの重要な指摘があるが、評者(宮崎)が、えっと驚いたのは次の事実である。

 「韓国民が、この事故を契機に、倫理的にも『霊的』にも生まれ変わるよう望む」とメッセージを発した外国人がいる。
 だれあろう、ローマ法王である。


 この「すごい言葉」は室谷氏によれば「今日の韓国人の人格を全否定する言葉のように思える」くらいである。
 韓国の多くのメディアは数行で伝えるか、あるいは無視した。「よほどショックだったのだろうか」
 本書は大ベストセラー『呆韓論』の第二弾。
〜〜〜書評終わり〜〜〜

さすがはローマ法王ですね。見るべき所はしっかり見ておられます。

<7月29日(火)>

先週は暑い日が続いた。

理想的にはアルプス辺りの夏山登山としゃれ込みたい所だが、急に行くわけにもいかない。

海抜1000mの山であれば平地より6度も気温が低いはずなので、標高1004mの莇ヶ岳に登ることにした。

いつもは登山道整備が中心となるので、今回は単なる登山者として登ってみることにし、鋸や雑木カッターは持参せず、熊対策としての大鎌と笹刈用の小形鎌を持参して、シャクナゲ尾根谷コースから登った。

10時20分頃 シャクナゲ尾根谷コース登山口(標高550m)
10時35分頃 第1ベンチ着(標高640m)
DSCF8296.JPG

10時55分頃 第2ベンチ(鞍部)着(標高700m)
DSCF8298.JPG

11時30分頃 第3ベンチ着(標高910m)小憩
DSCF8299.JPG

11時45分頃 縦走路合流点950mピーク着
DSCF8302.JPG

12時3分頃 山頂着
DSCF8304.JPG

正式コースと異なり、このコースでは直射日光を浴びることは殆どなかった。
新たな倒木箇所が3つあった。

950mピーク〜山頂までの稜線では暑い感覚はしなかった。
DSCF8305.JPG

稜線沿いのブナの大木も何となく涼しげに見えた。
DSCF8308.JPG

湿度が低い天候だったせいか、樹木に覆われた山頂平坦部は微風があり結構涼しかった。

冷えたノンアルコールビールを一気に飲み干し、ムスビ2個を食べた後、1時間ばかり山頂でしばし夏を忘れた。

13時頃下山開始し、梅雨で延びた笹を刈り取りながら下ったので登山口についたのは17時30分になった。

今回は湿度は低くカラッとした天気であったので山頂では暑さを忘れさせてくれた。しかし湿度が高く蒸し暑い天気で無風であれば、果たしてどれほど暑さを忘れさせてくれるか???

次回は倒木を切断するために登るつもりだ。
posted by ヤマおやじ at 22:34| Comment(2) | TrackBack(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2014年07月24日

世界の警察官をやめた米国

<7月20日(日)>

この日も大平山北方の555mピークから牟礼峠に至るルート整備に出発した。
10時半頃件の場所に駐車し、555mピークにいったん登り445mピークに至り、ここから牟礼峠に下るルートの整備を行った。

445mピークの南面に三田尻湾や防府市内を見渡せる眺望スポットがあったので、邪魔になる小枝を刈り払い眺めを少しばかり改善した。

445mピークから牟礼峠に至るルートは1ヶ月前に一回通過したが一箇所を除いて殆ど記憶がなかったのにはいささか失望した。幸いにも少しましな展望スポットがあり、ここでも眺望を邪魔する枝を除去した。

ここから先は急な下りが始まった。
羊歯が繁茂している急降下部分で,大鎌を振るい羊歯を刈り払っていたとき右腕に激痛が走った。一瞬毒虫に刺されたと思いシャツをまさぐってみると棘の付いた小枝が見つかったので、この棘が腕に刺さったものと見做して作業を続けた。

更に羊歯が繁茂した急坂を下った場所で赤テープを見失った。藪を漕いで北側20mくらいに下るも赤テープも踏み跡も発見できなかった。

15時30分になったので作業を切り上げ帰ることとし、17時頃駐車場所に着いた。
入浴後ビール2缶、薄いハイボール1杯を飲み直ちに就寝。

<7月21日(月)>
朝起きた時点では昨日刺された右腕が、夕方になって赤く腫れて来た。
明日も腫れが引かなければ医者に掛かることにして就寝したが、傷が痛痒く中々熟睡できなかった。
なかなか寝付けない山小屋で寝ているようであった。

<7月22日(火)>
朝起きてみると、右腕の腫れは大きくなっていたので近くの医院に行った。
刺された傷口から侵入したばい菌と刺された毒との複合作用によって、遅行性の化膿を起こしたとの診立てであった。咬まれた跡からみれば蜂に刺されたのではないか?とのこと。
刺された7月20日夜、傷口を消毒せずにそのまま風呂に入ったのがいけなかったとのことだった。

飲み薬4種類、塗り薬を貰う。
振り返って見ると、刺された当時では確かに動物から刺された感触であったのを
に木の棘に刺されたものと誤認したのが大きな過ちであった。
長袖シャツの上から刺されたので、少々厚手の衣服でも刺される可能性はある。

アナフィラキシーショックが出なくて幸いだった。
アナフィラキシーショックで毎年20人くらい死亡するらしい。

当時、蜂も蜂の巣も見なかったのが不思議ではある。


<7月23日(水)>
虫刺されの腫れは引いてきた。件の医院に行くと、ほぼ快方に向いつつありもう風呂に入っても良いとの事で通院は終わった。

その後天然水採取のため美祢市別府弁天の池に行き、帰りに鹿野町の屋敷川に向かい、シャクナゲ尾根谷コースの草刈を14時30分から17時頃まで行った。
初めの300mは丁寧に行ったが、段々簡素化して最後には延びた草だけ刈り取ることにした。毒虫に咬まれた右腕が本調子ではないので無理をしないで引き揚げた。


<7月24日(木)>

今年の夏一番の猛暑と感じた。
9時から12時まで公園ボランティア活動。先週から取りかかったベンチ作りの後半を猛暑のなかでどうにかやり遂げ完成させた。

まあ見てくれは余り良くはないが、大人が6人座ってもビクともしないように補強材を取り付けたので、その点では問題はないだろう。
シャワーを浴び、ビールを2缶飲み、昼食後3時間昼寝。


<世界の警察官をやめた米国>
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宮崎正弘の国際ニュース・早読み」 
平成26年(2014)7月23日(水曜日)
     通巻第4300号  
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 「アメリカは世界の警察官ではない」とオバマ大統領は公言したが
  ペンタゴンにも軍事力衰弱、中国の西太平洋支配を予測する悲観論が現れた
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から引用する。

〜〜〜〜〜引用開始〜〜〜〜〜
戦争疲れと言える。あるいは国防予算が大幅に削減され、士気が弛緩している。
オバマ大統領は国防戦略にあまりにも無頓着で、シリア介入をためらい、ウクライナ問題では、口先介入と経済制裁で逃げ切る構え。「アメリカは世界の警察官ではない」とする発言は、真実みを日々濃厚にしてきた。

 中国に対しての口先介入は、かなり激しい。
「現状の秩序破壊は許されない」「法の支配に随うべきだ」と国務長官、国防長官が声を荒げたが、中国の国防高官たちの口から出てくるのは「アメリカ、何するものぞ」と硬直的かつ勇ましい。畏れを知らない傍若無人ぶりである。

 ペンタゴンの作戦立案関係者が、いま最も憂慮する事態とは南シナ海のことより、尖閣諸島のことである。
オバマ大統領は4月下旬の訪日時に「尖閣諸島は日米安保条約の適用範囲だ」と明言したが、だからといって「断固守る」とは言わなかった。

 米海軍太平洋艦隊の情報主任であるジェイムズ・ファネルは「中国は迅速で鋭角的攻撃を準備している」とサンディエゴの海軍会議で発言したことは小誌でも紹介したが、これは尖閣諸島への中国軍の上陸を想定したもので、離島奪回作戦を日米が訓練しているのも、こうした背景がある。
ともかく米軍が用意したシナリオが大幅に書き直されているようである。

 

 ▲「東方21D」という驚異的ミサイルの登場

最大の脅威を米軍は、中国の謎の新兵器「東風21D」と見ている。
 まだ写真が公表されておらず、西側が正確に確認しているわけではないが、この「東風21D」は中国第二砲兵隊(戦略ミサイル軍)が2011年頃から配備につけており、トラック発車型の移動式。1500キロを飛翔する対空母破壊ミサイルである。米海軍戦争大学のアンドリュー・エリクソン提督は、このミサイルを「フランケンウエポン」と命名した。

 東欧21Dは海洋に向けての発射実験がされていないが、ゴビ砂漠で実験に成功したとされる。

 米空母に搭載されるF35新型ジェット戦闘機は航続距離が1100キロである。空母は7万トンから10万トン、搭載機は70機から110機。乗組員は平均5000名で、空母の周囲を潜水艦、駆逐艦、フリゲート艦、輸送艦が囲む一大艦隊を編成する。F35はまだ実験段階である。

 「これまで米空母艦隊で世界の安全を見張ってきた。いつでも紛争地域に派遣され作戦を展開できたのだが、こうした空母優位思想は、東風21Dミサイルの出現によって根底的な意義を失う」(TIME、2014年7月28日号)。

 「空母を破壊もしく決定的な損傷をミサイルが与えるとすれば、米空母は中国から1500キロ離れた海域での作戦行動を余儀なくされるため、従来、安全保障を提供してきた意義が失われる。」
 「とくに西太平洋で危機が濃厚になる」

 この議論はペンタゴンの奥の間で秘密裏に行われ、封印されてきた。
 すなわち米空母は中国から1500キロ離れた海域で作戦行動をとるが、F35が1100キロの航続距離となると南シナ海、東シナ海の係争戦域には到達できないことになる。日本の尖閣諸島が有事となっても米軍は空母の支援が出来ないことになる。

 費用対効果を比較すると、中国の「東風21D」は一基が1100万ドル(11億円)。これから1227基が量産されるという。
米空母は最新鋭の「ジェラルド・フォード」が135億ドル(1兆5000億円)。

 1996年台湾危機のおり、米海軍は空母二隻を台湾海峡へ派遣した。中国はミサイル発射実験による台湾恐喝をやめた。空母を攻撃できるミサイルを中国軍は保有していなかった。

 トゥキディデスの罠とは、ペロポネソス戦争で急速に力をつけたアテネが、スパルタに立ち向かい周辺国を巻き込む大戦争となった故事から、たとえば日本へ大国の傲慢さで挑戦する中国が、この罠に嵌るとアメリカが舞き込まれるという逆転の発想、つまり悲観論につながる。

 そして「ゲームが変わった。中国は危険な挑戦を始めたが、アメリカは依然として空母優先思想に捕らわれ、従来的な軍事作戦の枠のなかでしか対応できないことは、なおさら危険である」(同TIME)
〜〜〜〜引用終わり〜〜〜〜

日本は長い間日米安保条約に日本の安全保障を預てきた。
アメリカの巨額な三つ子の赤字により、昨年米国は国家公務員への給料が遅配するという最悪の事態を招いてきた。当然軍事費は削減される予算の筆頭となった。

このような事態に陥ったアメリカは中国の侵略から日本を守る軍事行動に出るのか???はなはだ心もとないところがある。

随分前から米軍は近い将来グアムまで引き下がるといわれてきた。これは西太平洋は中国が支配するという宣言と方向的には合致する。


夕刊フジzakzak2014.07.17に
“中国、国際社会の圧力が大誤算か 南シナ海の石油掘削から一時撤退 ”という見出しで、

中国が、ベトナムと領有権を争う南シナ海のパラセル(中国名・西沙)諸島付近で行っていた石油掘削活動を15日に完了した。8月中旬まで継続するという方針が変わった背景には、米上院本会議が、中国の拡張主義を非難する決議を採択するなど、国際社会の圧力を避ける面もありそうだ。

 「目的は予定通り円滑に達成され、石油とガスが発見された」「(活動完了は)いかなる外部要因とも関係がない」

 中国外務省の洪磊報道官は16日、作業期間の短縮についてこう語った。だが、発見したという埋蔵資源の量や質についての言及は一切なかった。

 ベトナム沿岸警備隊のゴ・ゴック・トゥー副司令官も同日、中国の掘削施設が撤収され、中国・海南島方面に移動していると確認した。

 中国の暴挙が始まったのは5月2日。大手国有企業、中国海洋石油のグループ会社が、中越がともに排他的経済水域(EEZ)を主張する海域で、一方的に掘削作業を開始したのだ。ベトナム側が掘削中止を求めて公船を派遣すると、中国公船が何度も体当たりするなど、問答無用の暴力行為を繰り返した。

 これにはベトナム国民が激怒した。各地で反中デモが発生し、中国系工場が放火された。ベトナムは国際世論の支持を取り付け、東南アジア諸国は対中不信を高めた。

 さらに、これまで中立的な態度を取ってきた米国が「ベトナム支持」を明確化したことも、中国にとっては大きな誤算だったといえる。

 米上院本会議は10日、東シナ海や南シナ海における中国の拡張主義を「地域を不安定化させている」などと非難する決議を採択した。

 中国事情に詳しい評論家の宮崎正弘氏は「戦術的後退ではないか」といい、こう続けた。

 「8月10日にミャンマーで、ASEAN(東南アジア諸国連合)地域フォーラムが開かれる。集中砲火を浴びそうなので、一時的に撤退したのだろう。ただ、南シナ海の主権確保は国家戦略・海軍戦略であり、やり続けるだろう。国際社会としては『法の支配を守れ』と圧力をかけていくしかない」
〜〜〜〜とあった。



アメリカからの抗議を受けて中国が石油掘削から撤退・・・という説が流れているが、実際の所は、『ベトナムが“この問題で戦争も辞さない”とさりげなく中国に伝えた』事が中国が撤退した真の理由だともいわれている。

中国軍の伝統は、『弱い敵は徹底的に攻めるが、強い敵には決して立ち向かわない』のである。

米国が世界の警察官をやめた現在、日本が毅然とした国土防衛の姿を見せないければ、中国は堂々と侵略行動を強めてくるのは間違いない。

アメリカは軍事費の掛からない口先介入は積極的に行うが、実際に費用が発生する軍事行動に出るか???
アメリカの立場になって考えれば、答えはおのずと得られるであろう。。。。


やはり、日本は自分の力で護るという気概と、いざというときには敵と戦える実力が日本を侵略から救うのではないだろうか。。。。

戦力を放棄した憲法9条を死守するなどという寝言を口走っている連中は、大馬鹿か中国のスパイかのいずれかであるのは間違いない。

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2014年07月20日

在日が支配する反日マスコミ=朝日新聞とNHK=

<7月12日(土)>

大平山の北方に位置する555mピークから北北西に伸び445mピークを経て牟礼峠にいたる尾根があり、本年6月14日に初めて通過した。

大平山周辺の600m級ピーク6個を周回するルートを色々考えている中で、555mピークから尾根伝いに牟礼峠に至るルートもあっても良いのではないか???という発想から、このルートの整備を思い立った。

10時半ごろ大平山林道9合目辺りの空地に駐車し、鋸と枝カッターを持参して555mピークを経由し掘溝林道に至るコースに入った。

555mピークから先は6月14日に通過した実績があるので、地図も磁石も見ずに感覚的に進んでいた所、主尾根を外れてしまった。前回通過した時に分岐箇所に赤テープをしっかり貼らなかったので途を外れてしまったのだ。やはり一ヶ月のブランクは大きい。

以前はやっと一人が通過できるほどの踏み跡であったが、今回はザックが立ち木に接触することなく通過できる幅の確保を目指して枝や雑木を切り払い、要所に赤テープを貼っていった。

15時30分頃標高450mくらいの偽ピークに至った時点で作業を切り上げ往路を35分掛けて駐車場所まで戻った。

<7月16日(水)>
あいにくの梅雨模様で曇りだが一時的には降雨があるという天気予報であったが、腹回りの肉の厚さを少しでも減らす狙いもあり、大平山北方の555mピークから牟礼峠に至るルート整備に出発した。

10時頃駐車場所を出発し、先日整備したルートを歩きながら気になる場所で追加整備しながら漸く前回終了した場所に到達したのは12時頃であった。

ここから一旦標高差で20m下り再び20m位登り返した偽ピークまでは踏み跡にしたがって順調に整備できた。しかしその先には踏み跡らしきものは急に姿を消し、赤テープも姿を消した。と同時に雨も降ってきた。

一ヶ月前には確かにここを通過したはずであったが記憶はおぼろげだ。記憶力の減退に落胆しながらも雑木林の中に突入し最小限の空間を確保しながらひたすら前に進んだ。30分位進んだ所で雨が土砂降りになったので5年前の集中豪雨による大規模土砂崩れを思い出し、昼飯も食わず急遽帰ることにした。駐車場所に着いた時には雨は止み太陽が顔を出したが、びしょぬれになったままで再び作業場所に帰る気がしなかったので、遅い昼飯を食い早々に帰宅することにした。

クーラーをかけた車内では濡れた衣服も乾き、雨も上がり太陽が顔を出したので、いったん決めた帰宅をやめて、今度は牟礼峠から445mピークに至るルートの草刈をする気になった。14時過ぎに牟礼峠に着き、作業道に入り前回通過したルートとは別のルートから445mピークを目指して登り始めた。

作業道を100m程度歩いた後、北側の支尾根に這い上がり高度を稼いだ後、南側にトラバースして主尾根に合流した。ここから主尾根を標高で20〜30m程度登った場所にかなり良い展望スポットがあり暫し周囲の枝や雑木を切り払った。この展望スポットは退屈な尾根道下りでは格好のアクセントになると思えた。

しかしこのあたり(標高400m近辺)から再び雨が降り出した。一時期太陽が顔を出していて安心していたのだが、やはり梅雨だ・・・・

15時頃ルートが不明になったのと降雨開始を機に作業を切り上げ、前回通過したルートから下山し15時30分頃駐車場所についた。

結局2回も雨に降られたが、蒸し暑くなるのを嫌い雨合羽を着なかったので頭から足先までびしょ濡れになった。

やはり直近の天気予報は無視してはならない!!!
ルート整備が一段落するにはあと2日程度は掛かるであろう。。。


<7月17日(木)>
9時から11時半まで公園ボランティア活動。
前回からの続きで、ベンチを製作した。

道具持ちの会長が携帯式ドリルとかけやを持ってきてくれた。
最初は当方が持参した小さな金槌を使っていたので五寸釘を打ち込むのに苦労したが、かけや(大型槌)を使用すると簡単に五寸釘を打ち込めた。

やはり適切な道具がないと、作業効率は極端に悪くなる!!!!

11時30分頃ようやくベンチに格好が出来たので、会長夫妻と当方が3人で初座りした。
安定感はあり座り心地もマアマア良かった。

自分としては、シャクナゲコースに設置した3個のベンチ作りの経験を注ぎ込んだという思いはある。

見てくれはイマイチだが、伐採した雑木を使いボランティアで作ったベンチという所を買って欲しい。。。

仕上げは次回とし、汗みどろになったので早めに切り上げた。
宇部市緑地公園課職員がベンチの採用可否を判定し、合格すれば一般供用されることになる。

帰宅後シャワーを浴び、缶ビール2杯を飲み、昼食後昼寝。

<7月18日(金)>
9時から12時頃まで公園ボランティア活動。この日は松林広場の整備をした。
また、夏休みを控え、キャンプ場周辺の笹と雑草を刈り払った。

台風で枯れた大木2本が倒れていたので、倒す手間が省けたのは幸いだった。
大小雑木20本ばかりを切り倒した。

この日も汗でびしょ濡れになった。帰宅後シャワーを浴び、缶ビールを飲み、昼食後昼寝。


<朝日新聞とNHKが反日マスコミである真因とは?>

7年前に当ブログ=ヤマちゃん日記=を書き初めて半年も経たない内に、日本の主要マスコミが反日宣伝報道に邁進している事実に気がついた。

その結果、『反日マスコミが報道する内容の反対が国民にとって価値ある内容になる』という結論に達した。

例えば、反日マスコミが民主党を褒め、安倍内閣を滅多打ちに批判する報道をした場合には、国民にとって有益な報道内容は“民主党は悪く、安倍内閣は良い”と風に反日マスコミ報道とは真逆の報道内容である・・・・ということだ。


渡部昇一、馬渕睦夫共著『日本の敵〜グローバリズム〜の正体』を2回繰り返し読んだ。

大体ヤマちゃんおやじは、数回読み返すほどの書籍を購入するようにしている。

換言すれば、一回しか読まない(週刊誌の様な)雑誌や本は購入せず、立ち読み又は図書館で借りる方針としている。

渡部昇一、馬渕睦夫共著『日本の敵〜グローバリズム〜の正体』には、ヤマちゃんおやじが知らない事が沢山あり、一々挙げていればきりがないのが正直な所だ。

この本は、文字が読めて日本文が理解できる日本人ならば、全ての人に読んでもらいたい数少ない書籍だと確信する。ご一読をお勧めしたい。。。。

芥川賞や直木賞受賞対象となった小説の類とは、別世界の境地の日本人必読書と強く感じる。

何故なら、渡部昇一、馬渕睦夫共著『日本の敵〜グローバリズム〜の正体』という書籍は、日本人が69年間もの間受け続けてきた洗脳=日本人弱体化プロパガンダ=から目を覚ましてくれる特効薬になるからだ。


<朝日新聞・NHKが反日報道に徹する理由は?>

渡部昇一、馬渕睦夫共著『日本の敵〜グローバリズム〜の正体』の218頁に、

“南京大虐殺捏造の立役者となった(朝日新聞の)本田勝一が崔という名字のコリア系で、(朝日新聞の)広岡社長がシナ系であるとわかり、朝日新聞の反日キャンペーンの背後に、チャイニーズーコリアン系統のグループの存在が浮かんできました。

もう一つ、日本を苦しめている従軍慰安婦の問題。火付け役となった植村隆という朝日新聞の記者は韓国駐在中に、韓国人女性と結婚している。その奥さんのお母さんが反日運動家で、聞かされた話を検証せずに記事にしたのを、デスクもチェックしないで紙面に載せた。

今日本を苦しめる二つに国難、南京大虐殺と従軍慰安婦には共通点が二つ あります。

一に、いずれも根拠がない話に火をつけたのは韓国系か、その関係筋の人物であること。
第二に、それを世界に向けて流したのは、朝日新聞であること。


これは日本人として、必ず覚えておくべきだと思います。“という記載がある。

換言すれば、朝日新聞は表面上は日本の新聞に見えますが実体は『中国―韓国系の反日新聞』だということが判る。


渡部昇一、馬渕睦夫共著『日本の敵〜グローバリズム〜の正体』の217頁に、

“例えば2013年9月2日、NHKの朝のニュースで、カタカナの起源は朝鮮半島だというありえない説をもっともらしく報じました。広島大学の小林芳規名誉教授が数年前に韓国の学者と組んだ研究で、いったんは学会で否定されましたが、また盛り返そうとしてNHKが報じている。

朝日新聞と並んでNHKも(反日の)確信犯です。NHKの主要部にも、確実にコリアン系がいますよ

という記載がある。

朝日新聞やNHKでは、日本人でない中国系・韓国系の人間が中枢部に存在し通名を使い恰も日本人であるかのように装い、反日報道の指揮を取っているという図式になる。


渡部昇一、馬渕睦夫共著『日本の敵〜グローバリズム〜の正体』の214頁に、

“日本のマスコミは驚くほど反日的です。個々の政策の問題点を指摘する役割を越えて、安部政権を倒す方針で報道しているとしか思えません。何があろうと反安倍、安倍さんがやることすべてにケチをつける。韓国が何でも日本にケチをつけるのと同じです。”という記載もある。


国会議員の中には韓国、朝鮮などから日本に帰化し通名を名乗り日本人に成りすまし、帰化した事実を隠蔽している人物が100人近く存在するという情報がある。

日本人のための政治活動を行うのであれば、帰化人であっても何ら出自を隠す必要はない。
後ろめたいことをするには、日本人を装う必要があったのではないか!!!

一例だが、“小沢一郎の先祖の墓は日本にはない”といわれている。

”日本列島は日本人だけのものではない”と広言して憚らなかった鳩山由紀夫のカミさんは韓国系であり、本人も1/2韓国系だという噂もある。

管直人の母親は済州島出身と言われている。

土井たか子も北朝鮮からの帰化人だともいわれている。

民主党管政権で総務大臣を務めた片山善博は鳥取県知事時代に鳥取県人権侵害救済推進及び手続に関する条例を成立させたが人権救済推進委員会全員に在日韓国人を指名して紛糾し廃止させられたが、当時片山善博氏の家庭では韓国語で話し合っていたという。また彼の先祖は江戸時代末期に韓国から移住したことも知られている。

韓国のために日本での反原発活動を唐突に開始した小泉元首相の父君は逓信大臣を務めたがもともと韓国人とも言う情報もある。小泉元首相は個人情報保護法を制定させた。その真意は、帰化人政治家の出自を隠蔽させるものであったと思える。小泉元首相は、女系天皇制も提案した。女系天皇制は現行天皇制を完全に否定するものであり、日本人なら到底発想できないアイディアである。

福沢諭吉は、『脱亜論』において、次のように語っている。

“我国にとっての不幸は隣に支邦・朝鮮という国があることだ。この両国には道徳心がなく、破廉恥を極めているが、一向に反省しようとしない。隣国はお互いに助け合うべきだが、支邦、朝鮮はわが国にとってまったく何の薬にも立たない。悪友と付き合っていると悪い人間になってしまう。従って日本は悪友との交友を願い下げにすべきである

渡部氏は言う、『道徳がない国とはできるだけ交流しないことが国益なのです』と。。。

道徳がない国とは、支邦(中華人民共和国)・朝鮮(韓国、北朝鮮)であるのは言うまでもない。

朝鮮・韓国との友好・交流を口にする政治家勢力、支邦(中華人民共和国)との友好・交流を本気で口にする政治家達は、所属党派を問わず反日売国奴とみなすのが正解であろう。

またパチンコ業界を支援する議員連盟に所属している政治家どもも反日売国奴とみなせる。
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2014年07月18日

小和田恆は大国賊、小泉元首相反原発の隠された動機は?

<7月11日(金)>

渡部昇一、馬渕睦夫共著『日本の敵〜グローバリズムの正体〜』を14時頃購入し一気に読み23時読了した。

この本のキャッチフレーズは、
“米中はなぜ手を結ぶのか?“
“なぜ(日本は)歴史認識問題で敗北し続けるのか?”
“なぜ(大東亜戦争で)米英ソ中が「連合国」だったのか?”
“「国家は悪」、「国境をなくせ」という思想戦を仕掛けるグローバリズム”
ハイファイナンスの力を熟知しなければこの国難は打開できない

などである。

また、上記書籍の帯には、渡部昇一氏による一文が以下の如く記載されている。

“『資本主義と共産主義は敵対思想だ』という戦後の通説を根底から揺るがす・・・共産主義革命を押し進めていた勢力と、グローバル化という究極の資本主義を押し進めている勢力は、同根である。”

この書籍の結論の一つは、 “共産主義革命を押し進めていた勢力と、グローバル化という究極の資本主義を押し進めている勢力は、同根であり、ハイファイナンス(国際金融資本)だ” である。

『共産主義思想や世界初の共産国家ソ連は実は国際金融勢力が作り出したものだ』という事実は、一般的常識では信じ難いものであるが、ヤマちゃんおやじは、馬野周二氏の著作を読んだ十数年前から承知していた。

フランス革命、第一次世界大戦、1929年の世界大恐慌、第二次世界大戦など・・・19世紀から21世紀にかけて世界を震撼させた大事件を作り出したのは国際金融資本であったことも、馬野周二氏の著作を読んだ二十数年前から承知していた。

ヤマちゃん日記でイルミナティ=国際金融資本=ロスチャイルド系金融機関などと記載した勢力は、上記書籍ではハイファイナンスと呼ばれている。

イルミナティ=国際金融資本=は世界の通信・報道企業を支配しているので、イルミナティ=国際金融資本=の悪業は報道されることはなく、世界の大多数の人々はイルミナティ=国際金融資本=に支配された通信・報道企業が流す捏造情報を信じきっている。即ち19世紀から21世紀にかけて世界を震撼させた大事件・大戦争は実はイルミナティ=国際金融資本=が引き起こしたという事実を大多数の世界中の人は洗脳されて知らないのである。

馬野周二著『日本に亡国の音が聞こえる』=昭和62年5月28日第一刷発行=の第一章 日本、世界の歴史はこう仕組まれたには、それまで知られていなかったイルミナティによる悪行が暴露されていた。

馬野周二著『日本に亡国の音が聞こえる』が発行されて28年後になって、ほぼ同じ内容の
『日本の敵〜グローバリズムの正体〜』が発行されたのには感慨深いものがある。

マッカーサー元帥が昭和26年(1951年)米国上院軍事外交合同委員会で『日本が大東亜戦争をしたのは主として安全保障のためだった』と証言した事実があり、
2007年9月27日のヤマちゃん日記
http://yamatyan369.seesaa.net/article/57503038.html
で紹介した。

『日本の敵〜グローバリズムの正体〜』によると、
“マッカーサーが縷々述べているのは、東条英機首相の(東京裁判の)最終弁論の要点と同じです。つまり東京裁判の宣誓供述書のなかで、『断じて日本は侵略戦争をしたのではない。自衛戦をしたのである』『国家自衛のために起つということがただ一つ残された途であった』と主張していますが、マッカーサーの言葉では、日本には近代工業を支えるための資源は(繭を作る)蚕しかなかった。その他の資源、石油やゴム、タングステンなどは全て東南アジア地域にあった。しかし我々は日本へのこれらの原料の供給を断ち切った。そこで日本は、突如として1200万人ぐらいの失業者を生ずる恐れが出てきたので、『セキュリティ(安全保障)のため開戦に踏み切った。”・・・とある。

実際に昭和二一年から昭和二十三年にかけて行われた東京裁判において、戦勝国は日本を侵略国と断定し日本の指導者28名を有罪にしたが、この裁判は戦勝国による復讐儀式であり、大東亜戦争が日本の安全保障のための戦いだった・・・という事実を無視した卑劣裁判であった。

降伏が確実視された日本に対して広島・長崎へ原爆を投下し、日本の多くの都市を無差別爆撃し数十万人の無辜の民を殺人するという戦時国際法違反を繰り返した米国は、日本を侵略国として裁く必要があったのだ。


< 小和田恆は大国賊 >

終戦後GHQは、『日本はアジアを侵略した』として日本国民や世界を洗脳してきた。
佐藤内閣までは、『日本はアジアを侵略した』といって外国にぺこぺこ頭を下げることはなかった。

問題は中曽根内閣時の昭和60年11月に、外務省条約局長だった小和田恆(ひさし)氏が土井たか子社会党委員長の質問に答えて、日本は東京裁判を受諾していると答弁した。これは“日本は判決を受諾したが裁判そのものを認めたのではない”という従来の認識を大きく逸脱したものだった。その証拠に講和条約後に日本政府は戦犯の釈放に勤めたことからも、小和田恆氏の答弁が事実から完全に逸脱していたことがわかる。

さらに、小和田恆氏は、『日本は侵略戦争をした過去があるのだから、国際社会ではハンディキャップ外交をしなければならない』という趣旨の発言をし、日本を謝罪し続けるハンディキャップ国家にしてしまった。

共同著者である渡部氏は、“それにしても講和条約を結んでから30年以上も経過して、なぜ国会で『侵略戦争』が問題になるのか。おかしなことです。外務省と社会党委員長の間で、前もって話がついていたと想像できる。答弁の必要性のないバカバカしい質問に、わざわざ受けてたった小和田さんは、東京裁判の訴因第27条を持ち出し、『中国に対し侵略戦争が行われた。これが平和に対する罪を構成する』『裁判を受諾しているわけでございますから。そういうものとして承認するということでございます』といった。日本は講和条約の締結を持って国際社会に復帰したのに、これ以降は小和田答弁が日本外交の基調になり、東京裁判を受け入れて国際社会に復帰したことにされてしまったのです”・・・と語っている。

ヤマちゃんおやじは、中曽根元首相が中国からのいちゃもんで靖国神社参拝を中止したのは、当時の官房長官であった後藤田正晴氏(後に日中友好会館館長を務めた親中政治家)が『A級戦犯が祀られているので首相は靖国神社に参拝すべきではない』と言う趣旨の発言した影響だと思っていたが、外務省条約局長であった小和田恆氏の誤った見解・答弁が元になったという事実はしっていたが、北朝鮮出身だと噂された土井たか子社会党委員長と小和田恆氏とが口裏を合わせていたことは初耳だった。

『日本の敵〜グローバリズムの正体〜』に記載されていた如く、小和田恆氏は国賊に値する。こんな国賊が外務事務次官、国連大使、財団法人日本国際問題研究所理事長等を歴任し、2012年12月現在、国際司法裁判所判事に収まっているのは由々しき事態だ。


<小泉元首相反原発の隠された動機は?>

隠居していた小泉元首相による反原発運動は2013年秋唐突に開始された。東日本大震災を受けて福島第一原子力発電所が大事故をおこしたのが2011年3月11日である。

首相在任中に日本の国益を底ね日本を弱める政策推進に邁進した実績から、父親が韓国人だといわれる素性からか、小泉元首相による反原発運動の裏には何か隠された動機がある・・・と思う人は少なくないだろう。

原発停止による化石燃料追加購入費用は、毎日100億円に達する。問題はこの巨額の富年間3.6兆円が国外に流出し日本の貿易収支ひいては国際収支を赤字に導くことだ。原発ゼロを自然エネルギーで代替させれば電気料金は2倍以上になり、日本の製造業は安い電力を求めて国外に出て行かざるを得ず、空洞化し多くの日本人が職を失い日本経済は壊滅状態になる。安全保障面では原発ゼロによって核兵器保有の道を完全に絶たれることになる。

日本経済の壊滅と日本の核兵器保有絶望を喜ぶのは誰か???・・・まず中国、韓国だ。
小泉元首相による反原発運動は、まず中国、韓国のご要望に応えるものではないか???・・・とヤマちゃんおやじは予測した。

『日本の敵〜グローバリズムの正体〜』には、韓国が日本の原発ゼロを嘱望しているとの記載があった。

家電世界一企業となったサムソンにも、最近かげりが見え始めてきた。サムソンが半導体製造で世界一になりえたのは、日本からの半導体技術者のヘッドハンティングであった。

日本が半導体製造でトップの時代には日本の半導体技術者はサムソンからのヘッドハンティングにはほぼ無縁であった。日本が半導体メーカーが欧米流経営に陥り目先の利益確保に走り研究開発投資を怠りはじめてからは、サムソンからのヘッドハンティングの誘いに乗る半導体技術者が激増した。

韓国の代表企業であるサムソンの衰退を見越して、次の産業を手当てせねばならない韓国が目をつけたのが原子力発電であった。

日本が原発ゼロになれば、日本の原子力技術者は韓国に雪崩を打って流れてくるので、韓国は原発技術即戦力を得ると同時に次期技術開発力も濡れ手に粟の如く簡単に入手できることになる。

韓国が次世代の飯の種を原子力発電だと定めたのが昨年秋だとすれば、唐突に小泉氏が反原発の狼煙を上げた意味が説明できる。


小泉氏が生粋の反原発主義者であれば、2011年3月11日の直後から反原発運動を開始したはずである。

日本では一応 功なり名を遂げた小泉氏は、最後のご奉公として父祖の国のために反原発運動を開始したとしてみてもつじつまは合う。
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2014年07月09日

蘆講橋事件は中国共産党の仕掛けた謀略

7月7日(月)

<NHK盧溝橋事件勃発77周年報道の大嘘>
夕方のNHKニュースセブンで、中国で行われた盧溝橋事件勃発77周年記念式典に中国最高指導者として初めて出席した習近平国家主席による捏造反日プロパガンダの録画をフル報道した。その内容は、「抗日戦争と反ファシスト戦争から70年近くなった今日、依然として少数の人々が侵略の歴史を否定、美化し、地域の緊張を引き起こしている」「侵略の歴史を否定、歪曲、美化しようとする者(習近平は安倍首相を念頭に置いている)を、中国人民と各国の人々は決して許さない」と語った。通常ニュースに何らかの解説を付与するNHKは何の解説もせず、恰も“習近平国家主席の言は正しい”と言わんばかりであった。

結論から言えば、日本は中国を侵略するどころか、逆に日本が中国によって戦争引き込まれた被害者であったというのが歴史の真実である。

“嘘も百回言えば真実となる”を国是とする中国のプロパガンダをそのまま日本国内で報道するNHKは、さしずめならず者国家中国の犬ということになる。

以下に盧溝橋事件勃発77周年報道の大嘘を暴き、シナ事変・日中戦争勃発の真相を明らかにしてみる。

習近平がほざく日本の右傾化などは幻にすぎないが、池袋を根城とする中国人犯罪グループの跋扈の方が千倍も万倍も危険だ。レボルバー拳銃を持ち歩く中国人は危険極まりない!!!

参考までに、「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」 平成26年(2014)7月8日(火曜日)通巻第4288号を以下に転載する。

〜〜〜〜転載開始〜〜〜〜 
****************************************
 やくざ、暴力団顔負け、新宿、池袋を根城の帰国二世グループ「怒羅権」
  やっぱり池袋チャイナタウンは安全地帯ではなかった
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 7月7日は七夕。習近平は北京のはずれ、廬講橋に出向き「廬講橋事件」77周年記念式典に出席して、かわりばえのしない反日演説を繰り返した。

「日本に反省を求める」って? いまや蘆講橋事件は中国共産党の仕掛けた謀略であることは証明されているのにもかかわらず。

 人民日報はこう書いた。
 「七夕の日、日本の庶民は早く安倍首相に辞職して欲しいと願いを短冊に書いて祈った」。
 そして同日、北京で最大のトピックとは。地下鉄の炎上(13号線)だった。

 前日7月6日午後十時四十分だった。池袋にあるオープン・カフェ(桜ホテル別館)で中国人男性が激しく口論となった挙げ句、相手の女性(中国人)を拳銃で撃ち殺した。凶器はレボルバー。殺されたのは犯人の妻で別居していたらしい。

 池袋住民に悪夢が蘇った。
 すでに池袋北口から数ブロックは「チャイナタウン」である。飲食店、スナック、書店、食材店、バアなどがひしめき合い、中国語が闊歩し、中国語新聞が配られ、日本人は小さくなって歩く。
小生は毎週、ここへ食事がてら中国語新聞をあつめに行くので、かなり詳しいつもりだが、すくなくとも午後八時ごろまで治安は保たれている街である。

 『サウスチャイナ・モーニング・ポスト』(7月7日)は速報で書いた。「池袋は中国人が多く、『赤線地帯』としても知られる歓楽街である」と。


 ▲池袋を根城とする中国人犯罪グループ 

池袋を舞台にしての中国人犯罪は脱法ハープ密売、オレオレ詐欺の電話拠点。ニセDVD販売。クレジットカードの詐欺など。

 もともと池袋を拠点として中国系やくざは『東北幇』と呼ばれ、エアガン、ナイフ、ぬんちゃく、青竜刀などで武装し、中国人経営のスナックなどから「みかじめ料」を徴収し、薬物やら怪しげなマッサージなども経営してきたと言われる。中国人経営の売春はマッサージ店が拠点だが、デリヘルも盛業中とか。

 この東北幇と連合を組むのが残留孤児(帰国子女)の二世、三世である。
日本人でありながら、日本語がたどたどしく、教室でも浮き上がり、次第に暴走族化し、江東区、江戸川区、お台場などでパトカーや交番襲撃などの狼藉をはたらくようになったのは1988年ごろからだ。
かれらは暴力団まがいだが、親分子分の関係にはなくアドホックに集団化するので実態がつかめない。まとめて「怒羅権」(ドラゴン)と呼ばれた。

 次第に凶暴化し、向こうみずにも住吉連合に喧嘩をうるなど暴力沙汰を繰り返した。
『活躍』の舞台は池袋から新宿、さらに大阪、神戸、広島へ進出した。貴金属店を襲って二億円相当の物品を盗み出したり、ホストを恐喝したり、置き引き、窃盗などは序の口。構成員は数百名と推定されている。

 6月30日におきた池袋の脱法ハーブ男のクルマ暴走事故では中国人女性ひとりが犠牲となった。この脱法ハーブも池袋で入手したが、それは中国人グループではなかったのか。

 そして殺人事件に密輸拳銃が使われた。
 拳銃が簡単に入手できるほど、地下の暴力組織、中国マフィアが台頭していることを物語っていないか。
池袋は歓楽街から「ギャングの巣窟」化したかのような近未来の不安を掻きたてる事件となった
〜〜〜〜転載終わり〜〜〜〜


ある有名芸人の有名な常套句に『あれから40年・・・・』というのがある。

終戦当初から戦勝国によって巧妙に隠蔽されていた事実も、70年近く経過すれば色々と事実が漏れ出してくるものだ。

戦勝者裁判であった東京裁判においては、なんらの検証作業も行われないまま『日本は中国・アジアを侵略した』と断定され、それ以降正しい歴史として喧伝されてきた。


2012年10月23日のヤマちゃん日記
http://yamatyan369.seesaa.net/article/298593713.html
に『先の日支事変・大東亜戦争において日本は侵略国ではなかった』を具体的に掲載した通り、日本が支邦(中国)を侵略したと言う事実はない。戦勝国によるWGIP(War Guilt Information Program=戦争に対する罪の意識を日本人に植え付ける計画、そのように洗脳する計画。これは検閲とともに、アメリカ軍の占領政策の柱だった。GHQは、日本が再びアメリカの脅威とならないよう、徹底した情報・教育面からの洗脳工作を行なった。それは日本人自身が日本人を全否定するよう誘導し、日本を断罪することによってアメリカの正当化を図ろうとするもの洗脳・宣伝工作)によって、『日本はアジアを侵略した』と繰り返し洗脳されたのだ。中華思想に則り世界支配を企む中国共産党政権は、日本を貶め弱体化するために、70年前のWGIPの宣伝を利用しているのである。


<盧溝橋事件の真実>

盧溝橋事件勃発後77年を数える現時点では、『盧溝橋事件は国際コミンテルンからの指示を受けて中国共産党が実行した謀略だった』ことがその後発見された各種情報により判明している。

国際コミンテルンの盟主ソ連は、東アジアで日本軍と対峙していた極東軍40万人をヒットラー・ドイツと戦っている東部戦線へ投入させるために、ソ連極東軍40万人と対峙する日本軍を中国戦線に向わせるという戦略を立て、日本を中国との本格的戦争に引き入れるべく、蒋介石率いる中華民国と日本軍とを戦争させるように中国共産党に指令をだしたのである。延安という僻地に追い詰められ風前の灯の命運にあった当時の中国共産党にとっては、二つの強大な敵である蒋介石軍(国民党軍)と日本軍を戦争させ双方を疲弊させれば中国共産党が全中国支配の覇権を握ることが確実に出来るので一石二鳥の起死回生策であった。

昭和12(1937)年7月7日真夜中に、国民革命軍第29軍に事前通告したうえで北京の南を流れる盧溝河に架かる橋近くで夜間演習をしていた日本軍第8中隊135名が突然発砲を受けた。すぐ近くにいた蒋介石の国民党軍(国民革命軍第二十九軍)10万人も実弾射撃を受けた。

実は、中国共産党の劉少奇を頭とする一団が蒋介石国民党軍に潜入させていたスパイと協働して、演習中の日本軍(実弾は保有せず)と監視する蒋介石軍との双方に実弾射撃を浴びせ双方を相互不信に陥れたので、これが発端となり日本軍と蒋介石軍(国民党軍)は交戦状態に突入した。

ところで、盧溝橋からはるか奥地の延安に拠点があった中国共産党は、交戦当事者でもないのに、なぜか数時間後にタイミングよく対日抗戦宣言を行なっている。

日本軍は、7月8日午前5時30分に初めて反撃を開始した。当時の通信事情からして8日に始めて反撃があったのに8日にこの情報を手に入れて経過を含む長文の呼び掛け文を公式電報として作成し、中央委員会の承認を得て、全国に発信するなどと言うことは絶対的に不可能である。唯一可能なのは、事前に準備していた場合である。 実際に準備していたのである。その証拠が存在する。支那派遣軍情報部北平(北京)支部長秋富重次郎大佐は「事件直後の深夜、天津の特殊情報班の通信手が、北京大学構内と思われる通信所から延安の中共軍司令部の通信所に緊急無線で呼び出しが行われているのを傍受した。「成功了」(成功した)と3回連続反復送信していた。」(産経新聞平成6年9月8日夕刊)とのべている。その時はこれが何を意味するか分からなかったという。今では明らかである。盧溝橋での謀略が成功したことを延安に報告していたのだ。早速延安では電文つくりが行われたのだ。そして、8日の朝になり、日本軍が反撃を開始したのを確認してこの長文の電報を各地に大量に発信したのである。戦争を起こした犯人は中国共産党なのである。

 その後、中国共産党軍は統一抗日のために八月二十二日に国民党軍に編入後、劉少奇は突然、共産党内において周恩来を飛び越え、ナンバー2の地位を確保している。 これは、劉少奇が盧溝橋事件を仕掛けた功績によるものであったことを裏づける。

また、支那共産党軍の兵士向けのパンフレットには、「盧溝橋事件は我が優秀なる劉少奇同志(後の国家主席)の指示によって行われたものである」とはっきり書かれていた。

当の周恩来首相も、昭和24(1949)年10月1日の「中華人民共和国」成立の日に、「あの時(盧溝橋事件の際)、我々の軍隊(共産党軍)が、日本軍・国民党軍双方に、(夜陰に乗じて)発砲し、日華両軍の相互不信を煽って停戦協定を妨害し、我々(共産党)に今日の栄光をもたらしたのだ」

と明確に発言した。支那共産党首脳自らが自白しているのだから、これ以上の証拠はない!!!

つまり、「盧溝橋事件」は、中国共産党による「謀略」だった

しかし、双方共、腑に落ちない点があり、現地解決・事件不拡大方針で交渉、事件発生5日後の7月11日には、日支両軍は停戦協定を結んでいる。

3項目からなる停戦協定の第1項目は、第29軍代表は日本軍に遺憾の意を表し、かつ責任者を処分し、将来責任 を以って再びかくのごとき事件の惹起を防止することを声明す。 と中国側に責任があることを明記しているのである。29軍は宋哲元率いる北支を支配する約十五万の軍である。対する日本駐屯軍は、5千6百と極めて少数で、圧倒的な力にものを言わせて、理不尽な停戦協定を押し付けることなどとてもできない相談である。その後中国側はこれはなかったかのように言うが、とんでもない話である。第1に、文書が存在している。協定第3項目は「事件はいわゆる藍衣社、共産党、その他抗日系各種団体の指導に胚胎すること事多きに鑑み、将来これが対策をなし、取り締まりを徹底す」となっていた。この具体化、すなわち細目協定つくりの作業がその後進められ、7月19日には細目協定が成立しているのである。協定破りの行為がたびたび発生した中で、ここまで具体化作業が行われた、というのが事実であり、協定の存在の否定はしようがないのである。即ち、日本軍が仕掛けたのでないばかりか、責任は全面的に中国側にあったのである。

盧溝橋事件後に出されたコミンテルン指令は1項、2項で次のように言っている。
1)あくまで局地解決を避け、日中全面衝突に導かなければならない。
2)右目的貫徹のためあらゆる手段を利用すべく、局地解決や日本への譲歩によって中国の解放を裏切る要人は抹殺してもよい。
共産党の苦境打開という直接的な狙いの他に、盧溝橋事件の真の狙いは日中全面衝突を起こすところにあったことが、これではっきりと理解できる。共産党は抗日を叫んではいたが、自らが直接日本軍と戦うことよりも、日本軍と蒋介石軍との間の本格戦争を引き起こすことこそが、真のねらいだったのである。

これによりソ連の安全確保という目的が達成でき、そして日中両国の疲弊・共倒れをもたらすことによって、共産党の勝利を実現しようという長期的な戦略である。コミンテルンの世界戦略とそれを推進した中国共産党のこの最終目標はその後1949年に実現したことは言うまでもない。

その後日本を戦争へ誘導するための謀略が中国共産党と蒋介石政権の合作によって次々と引き起こされていった。

<北支事変と通州事件>
中国共産党のねらい通りに衝突は拡大し、南京の蒋介石政権も軍を北上させる準備を進めた。先に述べたように日本は不拡大方針の変更を迫られ、7月27日に3個師団の派兵を決定し、28日29軍に対して開戦通告をした。少数兵力であったが、満州の関東軍、朝鮮駐屯軍の1部の支援もあり、日本軍はたちまち平津地区(北京―天津地区)を制圧した。
ところが少数日本軍が移動したすきを突いて中国軍保安隊による日本人居留民の大虐殺事件が起こった。北京の東約12キロに通州という町があり、ここにはおよそ420名の日本人が居住していた。7月29日、日本軍守備隊が近くの南苑の攻撃に向かったため110名足らずの兵力となってしまった。町には親日的な殷汝耕の自治政府の保安隊が駐屯していたが、この状況を見て突如矛先を少数残存部隊と一般市民に向けて襲い掛かり、大殺戮の蛮行を繰り広げたのである。実は以前から張慶余第1総隊長、張研田第2総隊長は国民党と通じていた事がその後判明している。

多数の老幼婦女子を含む無辜の住民に対して略奪、暴行、凌辱、殺戮など残虐の限りを尽くし、殺害されたものは250名を数えた。

現在の日本人で通州日本人大虐殺事件を知っている人は極めて少ないであろう。学校でも教えないし、マスコミも報道しないからである。

<船津和平工作と大山中尉殺害事件 >

日本軍は北京―天津地区とその周辺北部一帯を制圧したが、参謀本部は部隊の進出限界を北京から南方約100キロの保定までと指令を出している。上海からはおよそ1000キロの地点であり、衝突事件を「北支事変」に収めようというのが日本政府の方針であった。
通州大虐殺事件の報に日本国民は激昂した。新聞各紙には「暴支膺懲」の見出しがあふれた。中国の暴虐を許せないという世論が沸騰し、政府の断固たる処置を求める声が高まった。

しかし、不拡大方針を堅持する政府は、こうした暴虐事件、こうした激昂する世論にもかかわらず、陛下のご示唆もあり、8月1日に和平案を作成し、5日には外務・陸海軍大臣の了解を得て中国側に提案することにしたのである。この和平案はそれまでの日中間の懸案事項、特に華北での既得権をほとんど放棄しようという思い切った譲歩案であった。

交渉の担当者には、元上海総領事で当時在華紡績同業会理事長の船津辰一郎が指名されたので、船津和平工作と呼ばれる。

ところが、最初の会談が川越大使と高宋武亜州司長との間で行われた8月9日、大山中尉惨殺事件が起こったのである。すでに述べたとおり、これは隠れ共産党員の張治中南京上海防衛隊司令が蒋介石に日本攻撃を迫る目的で行わせたものであった。こうした和平の動きに対する妨害ということでもある。狙い通り、和平交渉は消滅してしまったのである。


< 大山中尉惨殺事件 >

1937年8月9日上海共同租界・越界路のモニュメント路(碑坊路=各国人が自由に通行できる通路)を一等水兵・斎藤 與蔵が運転する車で通行中の陸戦隊第一中隊長海軍中尉・大山勇夫は武器を携行していないににもかかわらず道路上にて多数の保安隊に包囲せられ、次いで機銃小銃等の射撃を受け、無念にも数十発の弾丸を受けて即死した殺害事件が発生した。東亜同文会1938年出版の『新支那現勢要覧』に掲載された日本海軍上陸隊の捜査結果には「大山は後頭部の銃撃が致命傷で即死であり、死亡した後にもなお中国保安隊は更に死体にダメージを与え続け、頭部は二つに割れ、顔の半分は無くなり、内臓が飛び出し、心臓の位置には拳大の穴が空いていた」とあると言及されている。上海市長や6カ国からなる停戦協定共同委員会は支那側に謝罪と停戦協定を守るように勧告したが、支那は戦争を始めるつもりであり、謝罪するどころか、大山中尉と斉藤一等兵が自動車に乗り虹橋飛行場に来て場内に進入しようとし発砲したので保安隊と銃撃戦となったという虚偽の捏造に終始した。その証拠として支那側は支那人囚人を射殺し事件発生後数時間後に飛行場内に放置してアリバイ工作を行った。

<中ソ不可侵条約秘密軍事協定 >

蒋介石は日本との戦争準備を進めていた。ファルケンハウゼン将軍を指導者とするドイツ軍事顧問団の指導で、50個師団の装備・訓練とも近代化された中央軍の建設を進めると同時に、上海郊外にゼークト・ライン(第4代顧問団団長ゼークトから)と称せられる2万個のトーチカ群からなる堅牢な防御網を築いて対日戦に備えていた。しかし、本格戦争の開始に対しては、蒋介石は慎重であり、張治中らの主戦論にはなかなか同調しなかったが、反日論の高まり、大山中尉殺害など既成事実の積み重なりもあり、ついに開戦を決意することになる。

蒋介石がいつその決断をしたのか、アメリカの中華民国近代史の第1人者であるイリノイ大のイーストマン教授は8月7日軍幹部を集めた会議で決定したと推定している。「蒋介石の生涯における最大にして後に最も議論を呼んだ大きなギャンブルに打って出た」のである。
蒋介石が大ギャンブルに打って出た大きなよりどころと考えられるのが、8月21日に締結された中ソ不可侵条約に付属する秘密協定である。 これによると次の支援が、年内になされることになっていた。
航空機360機、戦車200両、トラック1500台、ライフル15万丁、砲弾12万個、銃弾6千万発を年内に供給する。さらに各部門の技術者を派遣する。
この条約の交渉は早くから始まっており、秘密条項については8月の初めには固まっていたと推定される。210万の大軍を擁してはいても自力で、航空機、戦車等を作る能力のない中国(蒋介石軍)にとって、このソ連からの大量の武器補給の約束は、まことに心強いものであったろう。初戦は別として、少しでも戦いが長引けば、こうした補給は絶対的に必要となる。これなしでは、蒋介石は開戦を決意できなかったろう。
逆にいえば、ソ連に戦争をさせられたようなものである。コミンテルン指令にみるように、これは全くソ連の戦略の狙い通りのことであった。日中戦争の前半はもっぱらソ連の軍事支援に頼り、後半は米英の軍事援助で戦争を続けたというのが日中戦争の実態である。戦いが長期化し泥沼の様相を呈したのは、中国大陸が広大なためではなく、これら大国の大量の軍事援助介入のためであった。いわんや日本の侵略性のためではない。

<第2次上海事件>
大山中尉惨殺事件と、その後の支那側の態度に危険を感じた海軍は、警備のために陸軍の応援を要請したが、不拡大方針を頑なに貫こうとする参謀本部の石原完爾少将は「上海に陸軍を出すと戦火が拡大するので出せない」と断った。

仕方がないので海軍は、陸戦隊を1,200名程増派したが、追加の陸戦隊が上海に着いた8月11日には、既に国際租界の日本人居留区は支那の保安隊に包囲されていた。

その夜のうちに支那軍(蒋介石軍)は上海付近の鉄道の民間使用を禁じて軍用に切り換えて国際租界に向けて12万の大軍を送り込んだ。

8月12日、上海に送り込まれた支那の大軍は、日本人居留区を包囲していた保安隊に取って代わった。

当時、上海にいたのは海軍陸戦隊4,000名のみで、とても支那の大軍を相手に出来なかったため、海軍は改めて陸軍の派遣を要請した。

緊迫した情勢の中、8月13日、日本政府はやっと陸軍の派遣を決めたが、これから準備するために到着するのに約20日は掛かる。

したがって、海軍陸戦隊には、「絶対に先に手を出すな」と指令したが、この日に支那軍は上海への攻撃を開始した。

8月13日午前10時半頃、商務印書館付近の中国軍は日本軍陣地に対し機関銃による射撃を突然開始した。日本の陸戦隊は応戦したが不拡大方針に基づいて可能な限りの交戦回避の努力を行い、また戦闘区域が国際区域に拡大しないよう、防衛的戦術に限定したほか、中国軍機が低空を飛行したが陸戦隊は対空砲火を行わなかった。列強各国の調停の申し出を期待したためである。
午後4時54分には、八字橋方面の中国軍が西八字橋、済陽橋、柳営路橋を爆破、砲撃を開始し、日本軍は応戦した。午後5時には大川内上海特別陸戦隊司令官が全軍の戦闘配置を命令し、戦闘が開始された。

翌14日には支那軍が上海市街を爆撃し、キャセイホテルやパレスホテルにも落ち、支那人や外国人に死者1741人、1868人の負傷者を出した。支那は、この爆撃を日本軍の仕業と世界中に宣伝した。

あまりの暴虐さに日本政府は「暴支膺懲」を宣言し、海軍は台風の中、日本から直接爆撃機を飛ばして南京などにある支那軍の飛行場や前線基地を叩き、上海などに居た日本人の命を永らえさせた。これが世に言う『渡洋爆撃』であった。

15日、日本側は正式に松井石根大将を司令官とする上海派遣軍を編成。これにより、日中戦争は本格的に華中にまで拡大した。


盧溝橋事件だけを取り上げて詮索するのは、『木を見て森を見ず』である。

一連の歴史の流れの中で、既成概念を捨て去り、最新の情報でもって日中戦争を俯瞰する必要があります。
そういう意味で格好の情報『日中戦争」は中国が起こした―日本侵略者論批判― 』
by「史実を世界に発信する会」事務局長 茂木 弘道
を以下に紹介いたします。

〜〜〜〜〜転載開始〜〜〜〜〜
<目 次>
はじめに p. 1
盧溝橋事件も中国が仕掛けた p. 2
中国の攻撃には必然性があった p. 3
そして盧溝橋事件が起こった p. 4
添付1 第8中隊夜間演習実施略図(1937年7月7日)
共産党が仕掛けた動かぬ証拠:78通電 p. 5
盧溝橋事件の徹底拡大を図った共産党 p. 6
北支事変と通州事件 p. 7
南京事件と通州虐殺 p. 8
船津和平工作と大山中尉殺害事件 p. 8
中ソ不可侵条約秘密軍事協定 p. 9
海軍陸戦隊の奮闘と陸軍2個師団の派遣 p. 10
南京攻略といわゆる大虐殺 p. 11
南京占領後の和平条件、日本の対中姿勢 p. 13
添付2 胡錦涛国家主席への公開質問状

日中戦争は中国が起こした
―日本侵略者論批判―
「史実を世界に発信する会」事務局長 茂木 弘道

<はじめに >
一般的には盧溝橋事件が日中戦争の始まりとされている。事件が日中衝突の引き金の役割を果たしたことは間違いない。しかし事件そのものは小さな紛争であり、本格的な戦争の始まりとは云えないものであった。1937年8月13日、上海において蒋介石政権の正規軍3万が総動員体制の下、居留民保護のために駐屯していた日本海軍陸戦隊に対して本格的な一斉攻撃開始した時が日中戦争の始まりと正式には考えるべきである。

では、この日中本格戦争はだれが引き起こしたのか?

1937年8月31日付のニューヨーク・タイムスは次のように報じている。
「外国人は日本を支持」 上海における軍事衝突を回避する試みによりここで開催された様々の会議に参加した多くの外国政府の代表や外国の正式なオブザーバーたちは皆、以下の点に同意するだろう。日本は敵の挑発の下で最大限の忍耐を示した。日本軍は居留民の生命財産を多少危険にさらしても、増援部隊を上陸後数日の間、兵営の中から一歩も外に出さなかったのである。 8月13日以前に上海で開催された会議に参加したある外国使節はこうみている。 「7月初めに北京近郊で始まった紛争の責任が誰にあるのか、ということに関しては意見が分かれるかもしれない。しかし、上海の戦闘状態に関する限り、証拠が示している事実は一つしかない。日本軍は上海では戦闘の繰り返しを望んでおらず、我慢と忍耐力を示し、事態の悪化を防ぐために出来る限りのことをした。だが日本軍は中国軍によって文字通り衝突へと無理やり追い込まれてしまったのである。中国軍は外国人の居住している地域と外国の権益を、この衝突の中に巻き込もうとする意図が有るかのように思えた。」
(HALLETT ABEND 上海特派員)
ニューヨーク・タイムスは、当時全般的傾向としては日本に対して批判的で、中国に同情的な論調であった。そのニューヨーク・タイムスも中国軍の一方的な攻撃によって、上海の戦いが始まったことを伝えているのである。
上海の共同租界には日本人が3万人余り居住し製造業、商業などに携わっていた。海軍陸戦隊2千2百が租界の居留民保護にあたっていた。中国軍が停戦協定を破って、租界の外側の非武装地帯に大量に潜入してきたことが 察知されたので、急遽約2千の増援部隊を集めたのである。上記記事の中で「増援部隊を上陸後数日の間、兵営の中から一歩も外に出さなかった」とあるのは、この約2千の陸戦隊のことである。
8月9日、中国軍は自動車で巡察中の日本海軍陸戦隊の大山勇夫中尉と斎藤嶼蔵1等水兵を惨殺した。中国側は、攻撃されたので反撃したとして保安隊員の死体を持ちだしてきて強弁したが、弾痕から日本側のものではないことが明らかとなった。『マオ』によれば、潜入共産党員であった張治中南京上海防衛隊司令が、蒋介石に日本軍攻撃を決断させるために、仕組んだ事件であることが述べられている

租界を包囲する中国正規軍は精鋭部隊88師を主体に三万を超えたが、13日から攻撃を始め、14日航空機を含む一斉攻撃をかけてきたのである。この攻撃がどのように本格戦争へと展開していったのかについては改めて述べることにする。

いずれにしても、戦争を仕掛けてきたのは、明らかに中国側であり、日本は望まない戦に引きずり込まれたというのが歴然たる事実である。条約に基づき駐屯している軍、および民間人に対して正規軍で一斉攻撃をかける、ということは国際法的にいえば、それが自国内のことであっても『侵略行為』である。従って、中国領土内で起こったとしても日中戦争は中国の侵略戦争なのである。


<盧溝橋事件も中国が仕掛けた>

ニューヨーク・タイムスの記事では「7月初めに北京近郊で始まった紛争の責任が誰にあるのか、ということに関しては意見が分かれるかもしれない。」と書かれている。きっかけとなった衝突事件のことであるが、実はこれも明確に中国側がしかけた紛争なのである。
そのことは発砲事件の4日後の7月11日に締結された現地停戦協定(注3)に明確に書かれている。3項目からなる停戦協定の第1項目は、
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注1 1932年5月5日、第1次上海事件後に日本と中国の間で締結された。条約の実行を監視するために、両国に加えて米・英・仏・伊の3カ国から委員が加わった共同委員会が設置された。協定には、日中両軍の駐留地域が決められている。
注2 『マオ』(ユン・チアン、ジョン・ハリデイ著、土屋京子訳、講談社、2005年)
「張治中は蒋介石の許可なしに上海の飛行場の外で事件を仕組んだ。張治中が配置しておいた中国軍部隊が日本海軍陸戦隊の中尉と一等兵を射殺したのである。さらに、1人の中国人死刑囚が中国軍の軍服を着せられ、飛行場の門外で射殺された。日本側が先に発砲したように見せかける工作である。日本側は事件を穏便に処理したいという意向を示したが、張治中は攻撃許可を求めて蒋介石を攻め立てた。」上巻p.342 。
注3 中国第29軍副軍長秦徳純と日本軍北京特務機関長松井久太郎との間で締結された。
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第29軍代表は日本軍に遺憾の意を表し、かつ責任者を処分し、将来責任を以って再びかくのごとき事件の惹起を防止することを声明す。 と中国側に責任があることを明記しているのである。29軍は宋哲元率いる北支を支配する約十五万の軍である。対する日本駐屯軍は、5千6百と極少数で、圧倒的な力にものを言わせて、理不尽な停戦協定を押し付けることなどとてもできない相談である。その後中国側はこれはなかったかのように言うが、とんでもない話である。第1に、文書が存在している。協定第3項目は「事件はいわゆる藍衣社、共産党、その他抗日系各種団体の指導に胚胎すること事多きに鑑み、将来これが対策をなし、取り締まりを徹底す」となっていた。この具体化、すなわち細目協定つくりの作業がその後進められ、7月19日には細目協定が成立しているのである。協定破りの行為がたびたび発生した中で、ここまで具体化作業が行われた、というのが事実であり、協定の存在の否定はしようがないのである。即ち、日本軍が仕掛けたのでないばかりか、責任は全面的に中国側にあったのである。

<中国の攻撃には必然性があった>

そもそも日本が攻撃を行う理由は全くなかった。たった5600の駐屯軍が15万の29軍に攻撃をかけるなどということが馬鹿げていることは言うまでもない。さらに言えば、日本軍の全戦力、国内、満州、朝鮮、中国に駐屯する全戦力がどのくらいかというと、およそ25万であった。これに対して中国は約210万である。うち50万はドイツ軍事顧問団の指導で装備訓練とも近代化を進めていた。さらに日本の最大の仮想敵国はソ連であるが、ソ連は160万の大戦力を有し、うちおよそ40万が極東に配備されていた。このような全体状況の中で、日本が北支で戦端を開くなどという愚かなことを行うはずもないし、そのような計画は皆無であった。
しかし、当時の中国では日本に対する主戦論が圧倒的に優勢で、農民を除く都市の住民は日本との戦争を熱望し、勝利を確信していたのである。当時の中国で発行されていた新聞各紙を見ればその様子は一目瞭然である。『日中戦争:戦争を望んだ中国、望まなかった日本』(注5)が、この状況を詳述している。当時の主戦派には、大別して3つのグループがあった。一つは過激な知識人・
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注4 義和団事件の後1901年に清国と日本・イギリス・アメリカ・フランスなど8カ国との間に結ばれた「北京議定書」により、居留民保護のために軍の駐屯が認められていた。当時アメリカは1200、フランスは1800に対して日本は5600であったが、日本人の北京周辺の居留民の数が3万3千と多かったためである。居留民比でみると日本は6:1に対して、アメリカは2:1、フランスは1:3で、日本の方が兵力比は遥かに低かった。注5 『日中戦争:戦争を望んだ中国、望まなかった日本』(北村稔立命館大学教授、林思雲南京大学卒業共著、PHP研究所、2008年)p.3, p.72〜90)
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学生・都市市民である。二つ目は中国共産党であり、三つ目は地方軍閥である。共産党と軍閥は知識人などに主導された過激世論を味方として、蒋介石政権に対する立場を有利にしようという狙いもあり主戦論を唱えていた。
特に共産党は抗日を最大の政治的な武器として使っていた。1931年11月に江西省の瑞金に成立した中華ソビエト共和国は翌1932年4月26日、中央政府の名により日本に対して「宣戦布告」を発しているのである。(9月18日には念入りにも「正式に」と称する宣戦布告通電を発している。)さらに1935年8月コミンテルンの「反ファッショ人民統一戦線」指令に従い抗日救国宣言を発した。そして、1936年12月に西安事件が起こった。共産党討伐戦の督戦に出かけた蒋介石が、共産党の工作を受けた東北軍司令張学良によって拘束され、共産党との共同抗日闘争実行を迫られた。国民党の共産党対決路線が転換し、抗日ムードは一層高まってきたのである。


<そして盧溝橋事件が起こった >
このようにいつどこで日本攻撃事件が起ってもおかしくない状況のもと、1937年7月7日に盧溝橋事件が起ったのである。
日本軍第8中隊135名が、29軍に事前通告したうえで、盧溝橋城に近い河川敷で演習をしていた。地図(添付1)にあるように盧溝橋城(宛平県城)と中国軍のトーチカのある土手を背にして約400メートル離れた所から演習を開始しさらに400メートル先で演習を終了しようとする直前の10時40分頃に数発の銃弾が撃ち込まれた。その後土手方向から十数発の発砲があり、翌朝3時25分にも3発、5時30分4回目の銃撃があった後に初めて日本軍は反撃を開始したのである。最初の銃撃からは7時間後のことである。
11日の現地停戦協定で29軍が全面的に責任を認めているのは、したがって当然のことなのである。
さらに前述したように、停戦協定第3項は「事件はいわゆる藍衣社、共産党、その他抗日系各種団体の指導に胚胎すること多きに鑑み、将来これが対策をなし、かつ取り締まりを徹底す」となっていて、29軍首脳も、誰が実際に発砲したのか具体的にはつかんでいなかったが、どうも共産党が怪しいという事は察知していたわけである。
徹底抗日を叫び続けてきた共産党が衝突事件を起こそうとするのは、当然の ことではあるが、実は共産党は当時深刻な窮地に立っていたのである。たしかに、西安事件により、蒋介石は共産党攻撃を中止し、共産党との協力関係をつくることを約束した。しかし、その後蒋介石は次々に厳しい条件を共産党に対して突きつけ、半年後の1937年6月頃には国共決裂の寸前となっていたのである。エドガー・スノーは述べている。
共産党の運命はふたたび蒋介石の意中にかかることとなり、--- 1937年6月には蒋介石は、--- 再度紅軍の行く手を塞ごうとしていた。--- 共産党は今一度完全降伏に出るか、包囲殲滅を蒙るか、又は北方の砂漠に退却するかを選ぶ事態になったかに見えた。(注6)
この窮地打開のために大博打を打って出たのが共産党であった。第29軍の中に大量にもぐりこませていた共産党員(注7)に隊内で反日を煽らせ、それにまぎれて発砲事件を7月7日夜10時40分に起こしたのである。

<共産党が仕掛けた動かぬ証拠:78通電 >

共産党がこれを起こしたことは今や100%明らかである。発砲事件の翌日8日に、共産党は延安から中央委員会の名で長文の電報を蒋介石をはじめとする全国の有力者、新聞社、国民政府関係、軍隊、団体などに発信している。共産党の公式史で「78通電」として特筆されているものである。さらに同日に同種の電報を毛沢東ら軍事指導者7名の名前で蒋介石、宋哲元等に送っている。
前述したように日本軍は、8日午前5時30分に初めて反撃を開始したのである。当時の通信事情からして8日に始めて反撃があったのに8日にこの情報を手に入れて経過を含む長文の呼び掛け文を公式電報として作成し、中央委員会の承認を得て、全国に発信するなどと言うことは絶対的に不可能である。唯一可能なのは、事前に準備していた場合である。
実際に準備していたのである。その証拠が存在する
支那派遣軍情報部北平(北京)支部長秋富重次郎大佐は「事件直後の深夜、天津の特殊情報班の通信手が、北京大学構内と思われる通信所から延安の中共軍司令部の通信所に緊急無線で呼び出しが行われているのを傍受した。「成功了」(成功した)と3回連続反復送信していた。」(産経新聞平成6年9月8日夕刊)とのべている。その時はこれが何を意味するか分からなかったという。今では明らかである。盧溝橋での謀略が成功したことを延安に報告していたのだ。早速延安では電文つくりが行われたのだ。そして、8日の朝になり、日本軍が反
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注6 エドガー・スノー『中共雑記』 未来社 p. 10-11
注7 29軍の副参謀長張克侠を筆頭に参謀に4名、宣伝副処長、情報処長、大隊長他大量に党員を潜り込ませていたことは、今では中国で出版されている書籍によって明らかとなっている。
王健英編『中共組織資料編』(紅旗出版社、1983),何虎生他主編『中華人民共和国職官志』(中国社会出版社、1993)。
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撃を開始したのを確認してこの長文の電報を各地に大量に発信したのである。戦争を起こした犯人は中国共産党なのである。
エドガー・スノーは、6月の共産党の大苦境は、日本軍が引き起こした盧溝橋事件によって救われたと次のように述べている。
いまやまた、共産党に再度の幸運が訪れ、極めて広く豊な機会を開いてくれた。翌月日本の中国一斉侵攻という、<天祐>が起こり、彼ら(共産党:筆者注)を不安定な位置から救い出したのである。こうなれば蒋としても、再び完全剿滅作戦に出る計画を放棄するほかなかった。(注8)
自分で仕掛けておきながら、日本軍一斉侵攻という<天祐>とはよく言ったものである。すでに述べてきたように、事件を起こしたのは中国側であり、共産党である。何よりも、5千6百の兵力しかない日本軍が一斉侵攻するはずもないし、そんなことは行っていない。11日に結ばれた停戦協定であるが、中国側はあるいは軍自体により、あるいは不明者により再三にわたり協定破りを行った。さらに郎坊事件、広安門事件といった大規模な中国軍による停戦違反攻撃が起きるにいたった。事件以来一貫して不拡大方針を取ってきた日本政府は、7月27日、遂に内地3個師団派遣を決定し、28日29軍に開戦通告を発したのである。


<盧溝橋事件の徹底拡大を図った共産党>
日本軍が一斉侵攻を行った事実などないのであるが、共産党はそれを望んでいたことをスノーの文章は図らずも暴露している。蒋介石が剿滅作戦を放棄せざるをえなくなったことを喜んでいるが、さらに進んで日本軍と戦わせることが彼らの本当のねらいであった。盧溝橋事件後に出されたコミンテルン指令(注9)は1項、2項で次のように言っている。
1)あくまで局地解決を避け、日中全面衝突に導かなければならない。
2)右目的貫徹のためあらゆる手段を利用すべく、局地解決や日本への譲歩によって中国の解放を裏切る要人は抹殺してもよい。
共産党の苦境打開という直接的な狙いの他に、盧溝橋事件の真の狙いは日中全面衝突を起こすところにあったことが、これではっきりと理解できる。共産党は抗日を叫んではいたが、自らが直接日本軍と戦うことよりも、日本軍と蒋介石軍との間の本格戦争を引き起こすことこそが、真のねらいだったのである。

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注8 エドガー・スノー『中共雑記』(未来社) p.11
注9 コミンテルン指令(中国共産党に対する指令)(1937年7月)(興亜院政務部『コミンテルンに関する基本資料』)全5項目
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これによりソ連の安全確保という目的が達成でき、そして日中両国の疲弊・共倒れをもたらすことによって、共産党の勝利を実現しようという長期的な戦略である。コミンテルンの世界戦略とそれを推進した中国共産党のこの最終目標はその後1949年に実現したことは言うまでもない。


<北支事変と通州事件>

共産党のねらい通りに衝突は拡大し、南京の蒋介石政権も軍を北上させる準備を進めた。先に述べたように日本は不拡大方針の変更を迫られ、7月27日に3個師団の派兵を決定し、28日29軍に対して開戦通告をした。少数兵力であったが、満州の関東軍、朝鮮駐屯軍の1部の支援もあり、日本軍はたちまち平津地区(北京―天津地区)を制圧した。
ところが少数日本軍が移動したすきを突いて中国軍保安隊による日本人居留民の大虐殺事件が起こった。北京の東約12キロに通州という町があり、ここにはおよそ420名の日本人が居住していた。7月29日、日本軍守備隊が近くの南苑の攻撃に向かったため110名足らずの兵力となってしまった。町には親日的な殷汝耕の自治政府の保安隊が駐屯していたが、この状況を見て突如 矛先を少数残存部隊と一般市民に向けて襲い掛かり、大殺戮の蛮行を繰り広げたのである。実は以前から張慶余第1総隊長、張研田第2総隊長は国民党と通じていた事がその後判明している。
多数の老幼婦女子を含む無辜の住民に対して略奪、暴行、凌辱、殺戮など残虐の限りを尽くし、殺害されたものは250名を数えた。
旭軒(飲食店)では女7,8名が皆強姦され、裸体で陰部を露出したまま射殺されており、その中4,5名は陰部を銃剣で突き刺されていた。日本人男子の死体は殆どすべてが首に縄をつけて引き回した跡があり、血糊は壁に散布し、言語に絶するものだった。(30日現場に駆けつけて救出に当たった第2連隊長萱島高証人の東京裁判における証言)
近水楼(旅館)入口で女将らしき人の死体を見た。足を入口に向け、顔だけ新聞紙がかけてあった。本人は相当抵抗したらしく、上半身も下半身も暴露し、4つ5つ銃剣で突き刺した跡があったと記憶する。陰部は刃物でえぐられたらしく、血痕が散乱していた。--- その裏の日本人の家では親子2人が惨殺されていた。子供は手の指をそろえて切断されていた。南城門近くの日本人商店では、主人らしき死体が路上に放置してあったが、胸部の骨が露出し、内臓が散乱していた。」(通州救援の第2連隊歩兵隊長代理桂鎮雄証の東京裁判における証言)等々、まさに言語に絶する暴虐であった。


<南京虐殺と通州虐殺>

この証言は南京虐殺の事を言っているのではないか、と錯覚する人がいるかもしれない。確かに、中国人がその後南京大虐殺があったと称して語る物語には、これとそっくりの話、やり方、残虐例などが頻出する。後に述べるが、南京大虐殺などというものは存在しなかったのであるが、通州大虐殺は、間違いなく実際に起ったことである。日本ではかつて起こったことのないこの種の残虐事件が、中国では確かに起こったのである。しかし、中国の歴史をたどると、この程度の残虐事件は決して珍しくはなかったことが分かる。
北京大学出身の石平氏の著作『中国大虐殺史―中国人はなぜ人殺しが好きなのか』(注10)を読むと、古代・中世・近代さらには、共産党支配の現代においても、これをはるかに上回る虐殺事件が多発している事を知ることができる。興味深い事に、「南京大虐殺」は実際に起っていたのである。ただし、1937年ではなく、1864年、当時太平天国の首都となっていた南京に攻め入った曾国藩率いる軍によってである。曾国藩の幕僚の一人趙烈文は曾国藩の死後『能静居士日記』の中で「子供たちも殺戮の対象となり、多くの兵卒たちが子供殺しをまるで遊戯を楽しんでいるかのように殺しまくった。婦女となると、40歳以下のものは兵卒たちの淫楽の道具となるが、40歳以上の者、あるいは顔が余りにも醜い者は殆ど、手当たり次第切り捨てられてしまった」と書いている。(注11)100万人虐殺の「四川大屠殺」、「揚州屠城」、「嘉定屠城」等等名だたる大虐殺が目白押しである。『中国残虐史』は一読すべきである。

繰り返すが、日本にはこのような虐殺事件は歴史上存在しない。日本人に全くなじみのない事を日本人の仕業であると中国人が云い募っているのが「南京事件」である。すなわち、日本軍告発のための捏造された「南京事件」は、中国で繰り返されてきた虐殺物語に似せて、また近くは通州で彼らが行った虐殺に似せて作り上げた物語なのである。だから、通州事件のあり様と余りにも似た物語になっているのである。

なお、いわゆる「南京事件」なものが存在しなかった、存在し得なかったことの証明は後で述べることにする。


<船津和平工作と大山中尉殺害事件>

日本軍は北京―天津地区とその周辺北部一帯を制圧したが、参謀本部は部隊の進出限界を北京から南方約100キロの保定までと指令を出している。上海からはおよそ1000キロの地点であり、衝突事件を「北支事変」に収めようというのが日本政府の方針であった。
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注10 『中国大虐殺史―なぜ中国人は人殺しが好きなのか』(石平著、ビジネス社、2007年)注11 同上 p.182
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通州大虐殺事件の報に日本国民は激昂した。新聞各紙には「暴支膺懲」の見出しがあふれた。中国の暴虐を許せないという世論が沸騰し、政府の断固たる処置を求める声が高まった。
ここで付記しておくべきことが一つある。それは万宝山事件(注12)の時には怒った朝鮮人が華僑襲撃殺害事件を起こしのであるが、日本では横浜でも神戸でも華僑襲撃事件などは起きなかったことである。憤激はしたが、報復攻撃をするようなことはなかったのである。
しかし、不拡大方針を堅持する政府は、こうした暴虐事件、こうした激昂する世論にもかかわらず、陛下のご示唆もあり、8月1日に和平案(注13)を作成し、5日には外務・陸海軍大臣の了解を得て中国側に提案することにしたのである。この和平案はそれまでの日中間の懸案事項、特に華北での既得権をほとんど放棄しようという思い切った譲歩案であった。
交渉の担当者には、元上海総領事で当時在華紡績同業会理事長の船津辰一郎が指名されたので、船津和平工作と呼ばれる。
ところが、最初の会談が川越大使と高宋武亜州司長との間で行われた8月9日、大山中尉惨殺事件が起こったのである。すでに述べたとおり、これは隠れ共産党員の張治中南京上海防衛隊司令が蒋介石に日本攻撃を迫る目的で行わせたものであった。こうした和平の動きに対する妨害ということでもある。狙い通り、和平交渉は消滅してしまったのである。


<中ソ不可侵条約秘密軍事協定>

蒋介石は日本との戦争準備を進めていた。ファルケンハウゼン将軍を指導者とするドイツ軍事顧問団の指導で、50個師団の装備・訓練とも近代化された中央軍の建設を進めると同時に、上海郊外にゼークト・ライン(第4代顧問団団長ゼークトから)と称せられる2万個のトーチカ群からなる堅牢な防御網を築いて対日戦に備えていた。しかし、本格戦争の開始に対しては、蒋介石は慎重であり、張治中らの主戦論にはなかなか同調しなかったが、反日論の高まり、大山中尉殺害など既成事実の積み重なりもあり、ついに開戦を決意することになる。
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注12 1931年5月200人余りの朝鮮人農民が、万宝山に入植したところ、7月中国人農民400名余が中国官憲の支援の下これを襲い、日本官憲も朝鮮人保護のために出動した。この事件に憤激した朝鮮人は、ソウル、新義州、平壌などで華僑を襲撃し、109名の死者が出た。
注13 停戦交渉案 1、塘沽停戦協定、梅津・何応欽協定、土肥原・秦徳純協定その他華北に存する従来の軍事協定一切を解消する。2、特定範囲の非武装地帯を設ける。3.冀東・冀察両政府を解消する。4、日本駐屯軍の兵力を事変前に戻す。国交調整案(1)支那は満州国を承認11 或いは黙認すること。(2)日支防共協定を締結すること。(5)日本機の自由飛行を廃止など
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重であり、張治中らの主戦論にはなかなか同調しなかったが、反日論の高まり、大山中尉殺害など既成事実の積み重なりもあり、ついに開戦を決意することになる。
蒋介石がいつその決断をしたのか、アメリカの中華民国近代史の第1人者であるイリノイ大のイーストマン教授は8月7日軍幹部を集めた会議で決定したと推定している。「蒋介石の生涯における最大にして後に最も議論を呼んだ大きなギャンブルに打って出た」のである。(注14)
蒋介石が大ギャンブルに打って出た大きなよりどころと考えられるのが、8月21日に締結された中ソ不可侵条約に付属する秘密協定(注15)である。
これによると次の支援が、年内になされることになっていた。
航空機360機、戦車200両、トラック1500台、ライフル15万丁、砲弾12万個、銃弾6千万発を年内に供給する。さらに各部門の技術者を派遣する。
この条約の交渉は早くから始まっており、秘密条項については8月の初めには固まっていたと推定される。

210万の大軍を擁してはいても自力で、航空機、戦車等を作る能力のない中国にとって、このソ連からの大量の武器補給の約束は、まことに心強いものであったろう。初戦は別として、少しでも戦いが長引けば、こうした補給は絶対的に必要となる。これなしでは、蒋介石は開戦を決意できなかったろう。

逆にいえば、ソ連に戦争をさせられたようなものである。コミンテルン指令にみるように、これは全くソ連の戦略の狙い通りのことであった。日中戦争の前半はもっぱらソ連の軍事支援に頼り、後半は米英の軍事援助で戦争を続けたというのが日中戦争の実態である。戦いが長期化し泥沼の様相を呈したのは、中国大陸が広大なためではなく、これら大国の大量の軍事援助介入のためであった。いわんや日本の侵略性のためではない。


<海軍陸戦隊の奮闘と陸軍2個師団の派遣>
8月13日、租界を包囲していた中国精鋭部隊3万は、4千2百の海軍陸戦隊に対して攻撃を開始した。北支の戦いが上海に飛び火したという言い方が良くされているが、これはきわめて実態と乖離した言い方である。北支で日本軍は上海から1000キロ離れた保定の線から南には進んでいない。従って、上海に何ら脅威を与えるものではなかった。上海の戦いは、もっぱら中国の意図で、一方的に始められたものである。ニューヨーク・タイムズの報じている通りである。
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注14 イーストマン『中日戦争期間の国民党中国』(鈴木明著『新「南京大虐殺」のまぼろし』p.155 より。)
注15 Source: The Lowdown, January 1939 issue, (New York). p.18.
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15日、蒋介石は全国総動員令を発動し、大本営を設置して陸海空3軍の総司令に就任、全面戦争を仕掛けてきた。
三万居留民を4千2百の陸戦隊で守ることは不可能なので、日本は13日陸軍2個師団の派遣を決定し、15日松井石根大将の下、上海派遣軍編成が下令された。しかし、動員を行い上海に輸送し上陸させるには少なくとも10日近くかかる。その時まで、陸戦隊は10倍近い中国精鋭軍の攻撃を持ちこたえなければならないのである。もし、破れて中国軍の租界への侵入を許せば、どのような事が起こるのか、すでに「通州」で証明済みである。第2の通州事件である。何千或いは万の単位の市民大虐殺が起こる可能性があったのである。陸軍1個師団が上海の呉淞にようやく上陸したのは23日であった。それまでの10日近く、陸戦隊は寡兵よく守りきった。驚異的な敢闘であった。かくして上海大虐殺は防ぐことができたのである。

しかし、上陸した陸軍部隊も2万を超えるトーチカと防御陣地に拠る30万近い中国軍と死闘を繰り広げることになる。3個師団の増派によりようやく前進したものの大損害を被らざるを得なかった。最終的には死傷者4万1千余と日露戦争における旅順戦以来の大損害となったのである。11月5日第10軍が杭州湾に奇襲上陸して、中国軍の背後を断つ作戦に出ると、中国軍は一気に崩壊し、南京方面に向けて潰走したのである。

しかし、蒋介石はドイツ大使トラウトマン仲介による和平提案を受け入れず、抗戦を続けているので、戦争終結のためには策源地の南京占領が必要ということになった。12月1日、松井中支那方面軍司令官(上海派遣軍と第10軍を合わせて中支那方面軍が編成されていた)に対して南京攻略命令が下令された。敗走する中国軍を追撃し、12月9日に南京包囲を完了し、降伏勧告を発した。


<南京攻略といわゆる大虐殺>

24時間の回答期限を過ぎても返事が来ないのを確認して、日本軍は攻撃を開始した。激戦の末12日には突入の形勢となったが、防衛軍司令唐生智は、12日夜撤退指令も行わずに部下を見捨てて逃げ出してしまった。あわてて部隊も逃出し、挹江門での同志討ち(督戦隊による中国兵士の射殺)など大いに混乱があったが、13日、日本軍が入城したときには、ほとんど逃げ出していて、城内での戦闘は殆ど全くなかったのである。一部逃げ遅れの兵士などが安全地帯に逃げ込み、のちに問題の種にはなったが。
また日本軍は、全軍が入城したのではなく、各部隊の選抜された一部部隊が入城したので、城内での混乱は全くなかった。それは同時に入城した100名を超える記者・カメラマンが伝えている通りである。
それよりも入城した部隊の兵士がいぶかったのは、城内が森閑としていて人っ子一人見つからないといった状態であったことであった。これは兵士の日記などに書かれていることである。それもそのはず、南京市民はほぼ全員、国際委員会が管理する「安全区」に集まっていて、その数20万であった。安全区以外の所には市民はいなかったのである。
安全区国際委員会はその活動記録を英文で残している。1939年に国民党の外郭機関が監修し、Documents of the Nanking Safety Zone というタイトルで、上海のKelly & Walsh社が出版している。

国際委員会(委員長はドイツ人のジョン・ラーベ)はアメリカ人宣教師が中心となっていて、反日的な色彩が濃かったが、そこに記されている次の事は極めて重要である。
1) 南京の人口は、陥落時20万、その後12月中はずっと20万だったが、陥落1ヶ月後の1月14日には、25万と記録されている。大虐殺など起こりようがない絶対的なベースデータである。
2) 住民の苦情を書きとめたリストに、殺人が26件あげられている。しかし、目撃があったのはたった1件。それについては、合法的な殺人とわざわざ注が付いている。安全区はニューヨークのセントラルパークくらいの面積で、そこに20万人が集まっていた。虐殺などあれば誰かの目につかないことはあり得ない。しかし虐殺目撃はゼロである。

いわゆる大虐殺事件がいかに捏造のものであるか、この2点だけで十分説明されている。もしどうしても、という人のために、付け加えると、台北の国民党党史館で発見された「国民党宣伝部国際宣伝処工作概要1938年〜1941年4月」(注16)という「極機密」印のついた資料がある。これは国民党の内部向けの資料なので、宣伝色は薄いはずである。ここに南京戦を挟む約11カ月の間に、国際宣伝処は漢口において300回の記者会見を外国人記者を招いて行ったことが書かれている。ところが日本軍非難のためのこの記者会見でただの1度も南京で市民虐殺があったとか、捕虜の不法殺害を行ったとか言っていないのである。もし本当に大虐殺があっても何も言わなかったなどという事がありうるか。もちろんあり得ない。

要するに、南京大虐殺とは日本が米軍に軍事占領されまとも抵抗できないときに、勝者が勝手にでっち上げて押しつけたウソ話にすぎないという事なのである。こんなウソを未だに、あったという前提でああだこうだ言っているのは、情けなくも愚かな限りである。そんな馬鹿騒ぎに止めを刺すため、「南京事件の真実を検証する会」(会長:加瀬英明、事務局長:藤岡信勝)は、胡錦涛主席来日の折に添付の公開質問状を提出した。
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注16 『南京事件―国民党極秘文書から読み解く』(東中野修道著、草思社、2006年)
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記者会見、ネットを通じて世界に発信されている。(日・中・英3ヶ国語版が「史実を世界に発信する会」のサイトに掲載されているhttp://www.sdh-fact.com/CL02_3/17_S1.pdf )当然のことながら、胡錦涛は未だこれに答えていない。答えられないからである。南京問題はこれにて一件落着なのである


<南京占領後の和平条件、日本の対中姿勢 >
南京占領後の12月22日、日本政府はトラウトマン駐支大使仲介による和平の条件をあらためて決めた。次の4点を基礎条件とするものである。
1) 支那は容共・抗日満政策を放棄し、日満両国の防共政策に協力すること。
2) 所要地域に非武装地帯を設け、特殊機構を設定すること。
3) 日満支3国間に密接な経済協定を締結すること。
4) 支那は日本に賠償を行うこと。

南京占領以前の和平条件には、4項の賠償は入っていなかったが、国民の要望を考慮して加えたようである。しかし、それでも決して過酷な和平条件とはとても言えないものである。勿論一片の領土要求、特殊な利権要求をしているわけではなく、経済協力関係を結ぼうと言っているだけである。もうひとつ共同防共を言っているが、もともと蒋介石は反共であったのだから、これも過酷ということにはならない。ただ、最大支援国のソ連と共産党にとっては絶対に許せない条件である。

蒋介石はソ連、共産党との関係、さらに米英との関係を顧慮して決断がつかなかったのであろう。回答期限の1月12日になっても、拒絶はしなかったが引き伸ばし的な対応をするのに対し、近衛首相・広田外相など日本政府首脳は、中国側に誠意なしと断じ、陸軍参謀本部の大反対を押し切って、16日、「蒋介石政府を相手にせず」声明を発して交渉を打ち切ってしまった。近衛側近であったコミンテルン工作員尾崎秀実(朝日新聞記者)の影響もあったであろうが、支那けしからんという世論に迎合したポピュリズムがこの決断をもたらしたのであろう。

その結果、長期に亘る蒋介石政権との戦争に引き込まれることになったが、これを日本の侵略戦争と呼ぶのは全く不当である。まず、盧溝橋事件は共産党が起こしたものであり、それを「あくまで局地解決を避け、日中全面衝突に導かなければならない」という方針に基づいて、拡大させたのも共産党である。

そして、反日ムードの高まりの中で、日本の和平提案を拒否して上海において全面戦争を仕掛けてきたのは、蒋介石政権である。戦争は、ことごとく中国側が引き起こしたものである。その後も日本は和平を提案したが、ことごとく拒否されてしまった。その責任は主として中国側にある。その結果として戦闘は続いたのであって、それを侵略と呼ぶのはどう見ても不当である。中国領土内であっても国際法によれば不法攻撃をした方が侵略者なのである。


最後に、「蒋介石政権相手にせず」声明を出した近衛内閣であるが、同年11月に第2次近衛声明を、12月に第3次近衛声明を出して和平を呼び掛けていることを付け加えておこう。
1) 第2次近衛声明「東亜新秩序建設」(1938年11月3日)
日満支3国提携による国際正義・共同防共・経済提携の呼び掛け
2) 第3次近衛声明(1938年12月22日)
善隣友好・共同防共・経済提携の3原則

出し遅れの何とかと言えば、そうかもしれない。しかし、この声明のどこに中国侵略・支配の意図があるというのだろうか。問題だったのはソ連、そして米英という強国の支援を当てにして和平を受け入れなかった蒋介石の頑迷さにこそあったのではないだろうか。この頑迷さのために、結局は、共産側にしてやられ台湾に逃げ込む羽目に陥ったのである。日中戦争は日本の侵略戦争ではなかったのである。
〜〜〜〜〜転載終わり〜〜〜〜〜

日中戦争は日本の侵略戦争ではなかったのであるにもかかわらず、村山富市元首相は廬溝橋を訪れた際、「廬溝橋で往事を反省してきた」と発言した。彼は売国奴か大馬鹿のいずれかであろう。



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2014年07月07日

あの反日テレビTBSを追い抜いた天下の大反日左翼テレビ局NHK!!!

<7月1日(火)>

9時から11時頃まで公園ボランティア活動。今年で最も湿度が高く感ぜられ、少し体を動かすだけで大汗が出たので、着衣は汗まみれとなった。ボランティア活動なのでこんな日に無理をする必要もなく、早めに作業を切り上げた。

雑木伐採により、湖面が一段と広く見えたので景観が更にアップした。


<7月5日(土)>

天然水在庫がなくなり、美祢市別府弁天の池に赴き60リットル採取した。梅雨の合間の晴れと言うことで、別府弁天の池では多くの家族連れで賑わっていた。

折角の晴れなので、帰りに矢筈ヶ岳〜牟礼峠ルートの整備を行った。
昨年このルートでは3回草刈したが、今年は未だ草刈を一回も行っていなかったので実行することにした。

矢筈ヶ岳〜牟礼峠ルートは、当方が始めて通過した一昨年末の時点では所々に古い赤テープはあったもののルート自体も判り難い上に雑草や雑木が通行を妨げるほど荒れ果てていたので道に迷い敗退した。2回目も途中で敗退し、3回目のトライでようやく全コース通過となった。昨年初めから草刈、テープ貼り、案内板取り付けなどを延べ5,6日行い整備し昨年夏にリニューアルが一応完了した。

矢筈ヶ岳〜牟礼峠ルートは、矢筈ヶ岳山頂から概ね東に走る尾根に沿って牟礼峠に至るコースである。コースの殆は林間コースであり、展望は殆どないが、2箇所から大平山方面の展望が得られるように雑木を切り開いた場所を新たに作った。

標高250m辺りに大きな岩の積み上げ(集合体)があり、ここからルートは二分し、北東へ向う林道コースと、東へ向い牟礼峠に至るコースに分かれる。昨年秋には偶然山頂付近で出会った年配婦人2人を案内した経緯がある。

13時30分頃牟礼峠直近の道路脇に駐車し、牟礼峠からコースに入り草刈を始めた。入口の草は大きく伸びていたが、それ以降はそれほどではなかったが、蔦や蔓が通路を邪魔するケースが多く除去しながら進んだ。問題は屈曲が比較的多いコースにしては赤テープが見えない場所があったので積極的に追加の赤テープを貼ることにした。

最も急傾斜で通過する度に難儀する場所に、長さ6m程度のロープを設置した。

雑木を切り払えば景観が得られそうな場所を一箇所見つけた。今後暇を見つけて更に調べてみる候補にした。

林間コースなので直射日光は殆ど受けないが、高い湿度のため着衣は汗みどろとなった。
山頂直下にあった羊歯の群生では、出来る限りの広範囲で羊歯を刈り払った。17時前に山頂着。

復路は、大きな岩の積み上げ(集合体)の所から林道コースを下った。雑木を切断している最中に雑木カッターのボルトが折損した。これで折損は3回目だがこの修理方法は既に確立しているので大した問題ではない。

今回の関心事は、大きな岩の積み上げ(集合体)だ。見た感じでは人工構築物らしく見える。その根拠は、一部の岩が水平にその上の岩を支持しているからだ。自然現象なれば大きな石が水平に支持される確率は極めて低いと思われるからだ。

DSCF8291.JPG <人工的構築物か?それとも自然のなせる業か?>

古代でこの地を治めた豪族が何らかの目的でこの岩の集合体を築造したのではないだろうか????

それとも、唐・新羅連合軍からの侵攻を食い止めるための古代山城跡であろうか????
しかし当分はこのロマンを追及する余裕は殆どない。。。

19時前に駐車場所に到着した。

このルートを最近誰かが通過した痕跡があった。やはり物好きの士がいるようだ。コースを整備する者にとっては、通過者がいることは励みになるし、一種の喜びも感じる。

このルートは大平山周回ルートと繋げれば、累計標高差が大きく稼げるコースになる可能性がある。今回草刈などのコース整備を行った理由の一つには、このコースを使って新たな周回コースを歩くという狙いがあった。

ある周回ルートでは累計標高差1700mも可能であるが休憩時間を除いた所要時間は15時間程度は掛かるので、一日で周回するのは難しいだろう!!!

参考までにそのコースを具体的に挙げてみる。

矢筈森林公園コース入口(標高95m)→矢筈ヶ岳(標高461m)→牟礼峠(標高200m)→堀溝林道→綾ヶ峰登山口→綾ヶ峰(標高615m)→576m峰→大平山牧場道路→仏峠林道(標高515m)→大谷山・大平山縦走路合流点(575m峰)→605m峰→新設林道→615m峰→600m峰→615m峰→新設林道→旧林道→望海山登山口→望海山(標高616m)→605m峰→新設林道→神宮線林道合流点(標高470m)→神宮線林道→大平山牧場道路→大谷山・大平山縦走路→大平山駐車場→大平山(標高631m)→555m峰登山口(標高505m)→555m峰→堀溝林道合流点→堀溝林道→牟礼峠→矢筈ヶ岳→矢筈森林公園コース入口:累計標高差≒1700m、走破ピーク数=9、標高600m級ピーク数=6

このコースで所要時間短縮のために、最後の矢筈ヶ岳登攀をはしょれば、累計標高差≒1400m、堀溝林道合流点までの所要時間は12時間となり好条件なれば1日で走破できるかもしれない・・・ただし、堀溝林道合流点にもう一台の移動手段(車、MTBなど)を 配置できれば堀溝林道合流点から矢筈森林公園コース入口まで徒歩で歩く時間を大幅に短縮でき、休憩時間を除く所要時間は13時間程度になるだろう。

いずれ、この12時間周回コースをたどって見たいものだ!!!!
おそらく相当厳しい歩行になるであろうが・・・・



<<あの反日テレビTBSを追い抜いた天下の大反日左翼テレビ局NHK>>

<集団的自衛権容認閣議決定に関するテレビ報道の実例比較>

7月1日夕の臨時閣議で政府は、従来の憲法解釈を変更して限定的に集団的自衛権の行使を容認することを決定した。これに先立ち、安倍晋三首相(自民党総裁)は公明党の山口那津男代表と与党党首会談を開き、集団的自衛権容認を確認した。

武力行使の新たな3要件に基づき、「日本と密接な関係にある他国に対する武力攻撃が発生し、日本の存立が脅かされ、国民の権利が根底から覆される明白な危険がある場合に、必要最小限度の実力を行使するのは自衛の措置として憲法上許容されると判断するに至った」として、従来の憲法解釈を変更し、集団的自衛権の行使を容認する とした。

武力行使の新たな3要件;
@我が国に限らず、密接な関係の他国が攻撃された場合でも、我が国の存立が脅かされ、国民の生命、自由及 び幸福追求の権利が根底から覆される明白な危険がある
A(危険を排除する)ほかの適当な手段がない
B必要最小限度の実力行使にとどまる。
これらの3要件を満たせば、日本と密接な関係にある他国と一緒に自衛隊が反撃できるとした。

集団的自衛権行使は国連が認めており、世界中の国で集団的自衛権行使の是非を議論している国は日本だけである。集団的自衛権行使容認は、閣議、国会審議、国民投票などいかなる形態で決定であれ、議論の余地がないのは明々白々である。

ところが日本という、世界的に見れば極めて特殊な情報空間においては、集団的自衛権行使容認は恰も重大な政治争点としてメディアでクローズアップされるのである。

世界中の国が日本の集団的自衛権行使容認を認めている中で、唯一つ中共(中華人民共和国)は日本の集団的自衛権行使容認に強く反対している。

『2040年までに米国と同じ海軍力を保有する』と言う戦略目標を掲げる中共(中華人民共和国)にとって、日本という独立国自体が邪魔になり、日本を侵略から守る日本の集団的自衛権行使容認は当然ながら邪魔になるからである。

世界では常識である集団的自衛権行使にあくまでも反対姿勢を示している政党は、共産党、社会民主党、生活の党、結いの党などであり、政治勢力としては、朝日新聞、各種平和団体、9条の会、日弁連、労働組合などの反日左翼勢力がある。集団的自衛権行使にあくまで反対するこの政治姿勢からだけでもこれらの政党や政治勢力が共産主義国家である中共(中華人民共和国)の利益を日本の利益よりも優先させている事実が明白に読み取れる。

換言すれば、意識の有無を問わず、集団的自衛権行使にあくまで反対する勢力は、中国のスパイ集団とみなさざるを得ない。。。。


上記反日左翼連合による集団的自衛権行使反対の切り札は、『時の一政権(第二次安倍内閣)による憲法解釈変更は許されない』というものだ。

ここで7月1日〜2日にかけて行われた集団的自衛権行使に関する対照的なテレビ報道を比較して見る。

<7月1日(火)のTBSひるおび>

2009年3月30日からTBS系列にて生放送されている平日の情報ワイド番組『ひるおび』では、 “憲法9条の解釈変更は既に吉田内閣によって行われた”というゲスト解説者の言葉をそのまま報道した。これを聞いたMCの恵アナは、『内閣による憲法解釈変更は今回が初めてではなかったのだ』と納得し同じ内容を繰り返していた。

若干補足すれば、現憲法が公布された当初は第9条によって日本は自衛のための軍隊の保有も禁止されたいた。ところが1950年6月10日に勃発した朝鮮動乱直後の7月8日GHQ総司令官のマッカーサー元帥は当時の吉田首相に対し75000名からなる警察予備隊(と言う軍隊)の創設を命じた。これは日本の限定的再軍備であった。1950年8月10日、警察予備隊令(昭和25年政令第260号)が公布された。

朝鮮動乱勃発まで『日本の一切の軍備保有を否定していた憲法9条』が、朝鮮動乱勃発という安全保障環境の変化に伴い、『日本は自衛のための軍備を保有できる国』と言う形に吉田内閣によって第一回目の憲法解釈変更がなされていたのである。

“ひるおび”のゲスト解説者が語った『吉田内閣によって憲法解釈変更がなされた事実』とは吉田内閣による警察予備隊の発足を指しているのであった。


<7月2日(水)のNHKあさいち>

7月2日(水)の平日朝の情報ワイド番組”あさいち”では、NHK解説委員なる人物が『憲法9条に関わる解釈変更は過去に安保反対デモが起きた時のように国会で審議されるべきである』と安倍内閣による憲法解釈が最初であったかのような捏造発言を行っていた。”歴代内閣の憲法解釈を初めて安倍内閣が変更した"との印象を視聴者に与え、安倍内閣による閣議決定を非暗に難した格好となった。

昭和25年に吉田内閣によってそれまでの憲法解釈が変更されて警察予備隊が発足した事実を、このNHK解説委員は知らなかったとすれば解説委員失格であが、おそらく知っていたと思う。

ヤマちゃんおやじでさえ、警察予備隊の発足は子供心にも知っていたのだから。

NHKはかねてから集団的自衛権容認反対のキャンペーンを継続してきた。報道の公平性からすれば集団的自衛権容認賛成の報道も交えるべきである所だが、NHKは過去1ヶ月間集団的自衛権容認反対の意見だけをニュースで報道してきたのをしっかり記憶している。

このNHK解説委員の説明は、反日左翼の集団的自衛権反対の論旨=憲法解釈の内閣閣議決定は許されない=と同一ではないか!!!

ということは、NHKは反日左翼と同じ穴の狢ということになる。

換言すれば、“NHKは日本の国益よりも中共(中華人民共和国)の国益を優先する典型的な反日左翼勢力だ”・・・と

これで、
NHKは、反日テレビとして勇名をはせたTBSを追い抜きいよいよ反日テレビのトップに躍り出た

こんな反日左翼放送局= NHK=には、国民から強制的に受信料を徴収する資格は微塵もない!!!


今の自衛隊運用には基本的な欠陥がある。

世界中の国の軍隊の中で、日本以外の軍隊の行動規範は全てネガティブリストである。

日本の自衛隊の行動規範だけが、ポジティブリストであり、集団的自衛権行使容認よりも重大な問題点であることは、公式の場では殆ど論じられていない。当然反日マスコミもこの重大問題を取り上げてない。。。。。

ネガティブリストとは、禁忌事項は規定されているが、禁忌事項以外の行動は全て許容される行動規範なのである。

戦い・戦争では何が起こるか事前に想定することは不可能である。よって軍隊の行動規範が事前に想定された個々の行動によって定義されているポジティブリストの場合では、想定外の事象に対しては軍隊は適切な行動とれず無為無策とならざるを得ず、いたずらに政府の命令決定を待つこととなり軍隊としての時宣を得た対応能力を零封にしてしまう。

これに反し、禁忌事項が規定されている軍隊の行動規範=ネガティブリスト=の場合では、禁忌事項以外の行動は全て許容されるので想定外の事象に対しても軍隊は自律的に最適な対応を素早く採ることができるので、軍隊としての目的を充分に達成できる基礎を有することになる。


自国を悪く言う自国民が多数存在する国は、世界広しと言えども日本だけである。
日本の誇りを口にした政治家や役人は、反日マスコミから集中砲撃を受けて表舞台から退場させられる日本。。。。。。

日本は(アジア諸国を列強の植民地支配から解放した)良い国であったという事実を発言した自衛隊航空参謀長は、マスコミから集中砲撃を受けて防衛大臣は即刻彼を馘首した。

“インディアンを多数殺戮しインディアンの持つ土地を略奪した国には人権を語る資格がない”と言う趣旨( 事実)を発言した某代議士は、マスコミから集中砲撃を受けて即刻辞任に追い込まれた。


世界の常識が通用しない異常な言論空間が覆う日本・・・・
反日マスコミや反日勢力が跋扈し日本を貶め、日本を弱体化させる国=日本=・・・・何か変だね!!!

ぼちぼち日本国民がこのいびつな情報空間の現実に目覚めなくては、早晩日本は中国の自治区に落ちぶれるのではないか???

竹島を不法占有している韓国と反日国家中共が世界中に撒き散らす事実根拠のない反日プロパガンダである慰安婦問題に関し、竹島が帰属する島根県議会が2013年6月26日に「日本軍『慰安婦』問題への誠実な対応を求める意見書」を賛成多数で可決した。

京都府議会も同様な決議を行っているが、反日左翼が実権を握る京都府ならイザ知らず、保守王国島根県でのこの情けない実態をどのように説明すればよいのか???

結局慰安婦問題に関しては、保守王国島根県議会は共産党、社会民主党、公明党、民主党、日弁連などの反日左翼となんら変わりはないのだ。。。

事実根拠のない反日プロパガンダを、島根県議会が唯々諾々と認め日本を貶めているのだ。
島根県は最近親韓国的になってきている。観光のためか???
日本を犠牲にしてまでも観光による銭がほしいのか???
島根県で今何が起こっているのか????

この忌まわしい現実を如何に考えるか!!!
日本は民主国家か???

否、、、、残念ながらマスコミ主国家である。
これはヤマちゃん日記で7年前から唱えている事実である。

マスコミが国民に伝える情報を制御して世論を操縦し、操縦された世論を妄信する有権者が選挙で投票行動する。見かけは民主主義だが、実際は反日マスコミが世論を誘導し、結果的に選挙を支配しているからだ。

日本を愛する人達は如何に行動すべきか!!!
反日マスコミの弊害から如何に身を護り自衛すべきか???

自問自答する余裕は余り残されてはいない。。。
posted by ヤマおやじ at 18:12| Comment(0) | TrackBack(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする